As universities take actions to support the achievement of the Sustainable Development Goals (SDGs), Yamaguchi University has focused in part on visibility, making information about which SDGs are taught in each class easily accessible on the online syllabi. This can be valuable data to students, but it is also important for the university to have a better understanding of how well these SDGs are integrated into classes and where there is room for improvement. This study investigated the extent that SDGs have been implemented into course syllabi in general education classes. SDG frequencies were investigated for both faculty and class type, and were found to be more frequent in English language courses, and of similar overall frequencies but varying compositions between faculties.

本稿では、山口大学の入学者追跡調査による入学者選抜の検証の今後の在り方、分析手法の可能性を検討するために、決定木分析を試みた。決定木分析は、入学者追跡データを有効に活用し有意味な情報を見出す分析として有効であり、教育支援・学生支援として対応すべきポイントを提示できる。しかし、分析結果を入試改善にフィードバックする場合には慎重な解釈と対応が重要になることが示唆された。

入学後1 年以内に保健管理センターへメンタルヘルス相談に来た学生の入学時の精神健康状態について後方視的に調査し、入学時に行うスクリーニング検査の意義について改めて検討した。その結果、入学時の検査は1 年以内に大学生活に不適応を来しうるリスクを早い段階で予測できる可能性が示唆された。スクリーニング検査を受けない学生に対するアプローチ方法を検討していくことが、今後の課題である。

DXが社会で一般的となっていることから、大学生のDXの認識度に関する調査を行った。「DX」という言葉を知っていると回答した学生は3割を下回っていた。またその取組機関として企業以外の機関のイメージは薄く、DXの定義をわかっている学生も4割に満たなかった。加えて「DX」という言葉の認知と理解度は等しくなかった。大学教育として全学的かつ文系講義の一幕としてDXの定義や事例を紹介しておくことが望ましい。

18歳人口の減少、大学進学率の上昇等により、志願者獲得が今後の大学の課題となる。説明会参加者の追跡調査の結果、説明会参加は出願に繋がっており、特に山口県内の志願者にその傾向は顕著であった。また総合型選抜や学校推薦型選抜等の特別選抜志願者、専門学科の高校生は説明会に参加し、出願する傾向にあった。従って進学希望者が積極的に説明会へ参加するように促す広報を行うことが志願者獲得には重要である。

筆者は本学にて令和5年度後期よりYu-DXプログラム（地域の未来を担うDX人材育成プログラム）を構成する「DX概論」の授業を担当している。本稿ではこの授業を踏まえ、DX教育の実践について考察する。授業では、学生が課題解決においてDXを実践できる知識・態度を身に付けられるようにするため、実業におけるDXを適切に理解するとともに、コンセプチュアルスキル（概念化能力）を高めることに意を払っており、本稿ではこれらの点を中心に現状と、今後の取り組み課題を論述する。なお、DXはDigital Transformationの略称である。本稿ではDXと表記する。

近年地球温暖化が原因で地球の気温が上昇し、異常気象による洪水等が増加していると報道されている。今起こっている地球温暖化現象の意識調査を行うために「環境と人間」の授業の中で地球環境に関する問題を学生に回答してもらった。問題の正解率は低く、地球環境事象と学生の認識の違いが明らかになった。

共通教育の「山口と世界」は「山口」がキーワードである。著者は更に「環境」をキーワードに、環境教育の発展や自然豊かな山口のアピール等を目的とした「環境配慮活動計画作成」の課題を与え、その成果の実践例を紹介する。本学の環境マネジメントは環境マネジメント対策部会が中心になって環境配慮活動を行っているが学生の参画は少ない。この授業後に有志で部活、サークル、ボランティア活動において多くの学生に活動してもらいたいと考えている。

日本学生支援機構の実態調査によると、高等教育機関に在籍する障害等のある学生は増加傾向にある。本学でも障害学生の増加、障害種の多様化、支援希望者の増加がみられ、連動して支援リソースの不足や支援ニーズの競合、支援内容の複雑化といった新たな課題が生じつつある。既存の支援体制をベースにしつつ、支援の効率化、一般的な対応の充実、関係部署間の連携等を行うことが対策となり得る。

2021年6月に行われた「山口大学ヘルシーキャンパス宣言」のもと、保健管理センターはこれまで以上に学生・教職員の健康に寄り添い、安心して学び・働けるキャンパスづくりのサポートを行っている。本報告では、ヘルシーキャンパス宣言の一環として保健管理センターが取り組んだ「健康の森」および「ウォーキングチャレンジ2023」について紹介する。

山口大学は、地元の高等教育機関、自治体、産業界等と共に、令和4年11月に地域連携プラットフォームとして「やまぐち地域共創プラットフォーム」及び「うべ・未来共創プラットフォーム」を立ち上げた。これらは地域の課題を発見し、その課題の解決を通して地域の発展を促進することを目的としており、大学は研究活動から得られた技術や知見の提供、人材育成と輩出を通してこれらの目的を達成することが求められている。初年度は各プラットフォーム内で2つのワーキングを立ち上げ、活動を行った。今後の推進においては、認知度向上、効果検証、継続性確保に注力する必要がある。

本研究は、初級後半レベルである日本語II（総合）のクラスにおいて反転授業を導入した試みについて紹介し、そのメリット・デメリットについて分析および考察を行うものである。文法説明、基本練習を文法ビデオに収め、留学生はそれを視聴した上で対面授業に参加するという方法を実施した。その結果、留学生からの満足度が高く、学習効果も見込まれたが、一方でビデオを見ない留学生に対する働きかけにおいて課題が残った。

令和4年の化学物質の自律的管理への法改正に伴い、「リスクアセスメント」を基軸とする「自律的管理」への移行への体制整備の重要性を前回簡単に述べた（藤原勇、森本宏志、近藤圭、2023）。令和5年は化学物質見直し対策部会（以下「部会」）を立ち上げ、国立大学協会の「大学の自律的化学物質管理ガイドライン」（仁科弘重ら、2022）を参考に安全衛生推進室の設置を含む体制及び安全教育の内容を検討し、化学物質管理委員会、役員会で承認された。本論文では部会で検討事項をまとめた。また、令和5年全学化学物質講習会の結果、及び共通教育化学実験の対応を紹介する。

DXは様々な分野に広がり，その人材育成が大学教育に求められている。DX人材とIT 人材との違いを明確にすることを目的とし，DX の理解ポイントを示した。ここで強調したのは，DX人材が特に身に着けるべきなのはデジタルの知識ではなく社会人基礎力ということである。企業におけるDX事業例を調査し，その調査結果の分類より，DX人材育成教育における事例分析用の教材としてDX推進の段階を提案した。また目的達成のイメージであるDX像を描く方法とその作成のための教材シートを提案した。

障害等のある学生への情報保障として音声認識技術の活用が進んでいる。音声認識技術を有効活用するためには誤変換の対応が重要となる。同時に授業等の情報は音声のみではないことから、他の資料などの情報を的確に組み合わせることで授業情報の理解度は向上するはずである。
本稿では、情報の提示の仕方と理解度の相関関係を確認するためにアンケート形式の検証を実施した。アンケート調査結果と音声認識結果とを組み合わせて分析を行ったところ、情報量と理解度は比例する傾向にはあるものの絶対ではなく、正確な情報を適切な方法で提示する必要性が明らかとなった。加えて、有効な情報提示は、誤認識を補正するためにも有効であると指摘できる。

本研究では，在日留学生を対象に「目上の人との接し方」および「外国人に不慣れな日本人との接し方」に焦点を当てたソーシャルスキル学習を試み，その効果を検証した。その結果，ロールプレイを用いた練習により，行動レパートリーの拡充と日本人との交流意欲の高まりがみられた。スキル学習から1ヶ月後のフォローアップ調査では，学習したスキルの現実場面での実践や文化学習への動機づけの向上が確認できた。異文化適応支援としてのソーシャルスキル学習の効果が示唆された。

近年，初等中等教育（特に高等学校教育）において急激かつ大規模にSTEAM教育の導入・普及が制度的にはかられている。高等教育におけるSTEAM教育の導入も揺籃期ではあるが，喫緊の課題となっている。他方で，STEAM教育の導入にあたっては「何を・何のために・どうやって」教育するのかをめぐって（特に「A」の位置づけをめぐって）混乱が生じている。このような状況下で，改めて「STEAM」の概念を問い直し，既存のSTEMに最後に加わったA が他の4 つと同格・同次元の存在ではなく，他の4つに目的を付与する存在であることを明らかにするとともに，高等教育でSTEAM教育を普及させるための方途を探る。方向性としては， カリキュラムの構成原理として、従来のdiscipline basedにproblem basedないしproblem orientedの要素を付加するとともに，最終目標をコンピテンシーの獲得に置くことが考えられる。

コロナ禍で入試広報に大きな変化があった。本稿では入学時調査をもとにコロナ禍前とコロナ禍での進路選択の状況や進路選択におけるコロナの影響と入試広報への接触状況を明らかにする。進路決定時期に志願者が進路選択に迷った時には，大学から発した情報や身近な人からの情報が非常に重要である。入試広報は，大学から発信する情報をいかにして周知するかが課題である。

毎年，工学部新入生に入学前に数学学力テスト（数学プレースメントテスト）を行い，学力・理解度に応じてクラス分けを行っている。直近12年間の工学部新入生学力テストの結果をまとめた。毎年約600人の工学部全新入生を数学学力テスト結果から成績上位と下位の二つに分ける。学力下位約25％の学生は入学後週2回の数学授業を受講し学力を高める事になる。平均点は60-80点，3年周期で推移した。学生の得点は概ね7割以上であるが得点分布幅が大きい。また得点が6割以下の学生が約25％であり12年間で変化はなかったことから，クラス分けは概ね妥当であると思われる。令和3年度大学共通テストから入試問題傾向が変更になった。入試問題傾向と数学学力テストの関連について検討してみた。数学学力テストの結果は令和3年度以前と以降の成績とでは有意差は無かった。

入学時にメンタルヘルス不調を認めた新入生の半年後の精神健康状態を調査したところ、悪化16%、不変36%、改善48%であった。改善の乏しい学生は対人不安や強迫傾向が残存しやすい傾向があり、相談への抵抗感や新生活への不適応を反映している可能性がある。また、大学生活や日常生活のストレスは、精神健康状態の悪化と関連している可能性があると考えられた。対人不安を抱えた学生をどう相談に繋げるかが今後の課題である。

大学は教育研究機関であり化学物質を使う機会も多い。教育・研究活動を安全に実施するためには，化学物質に関する安全管理やその能力を付与する安全教育は重要である。2022年に公布された化学物質規制に関する法改正では，比較的少数の個別的化学物質の詳細な法規制遵守を重視する規制から，「リスクアセスメント」を基軸とする多数の化学物質の「自律的管理」重視の規制への移行が示された。この改正の内容に鑑み，現状の本学の化学物質体制では不十分と考えられる点は新たに見直す必要がある。改正法の中での特徴の一つに安全教育の徹底が求められている。これまで本学でも安全教育は各部局や各部署，研究室単位では随時行われていたが，令和4 年度は，新たに全学規模の講習会として，化学物質関連の法改正の説明，実際の化学物質管理，本学での化学物質管理支援システムの使用説明，に加えて外部の山口県警から化学物質を爆発物，を開催した。今回，実施した安全講習会のテスト理解度の結果と今後の化学物質管理体制及び安全教育についての方針をまとめてみた。

共通教育で開講している「環境と人間」の授業で「山口大学生（以下，学生と略）の環境マネジメント活動をどう活性化したら良いか」課題を出し，経済学部一年生からの回答をまとめてみた。学生は著者の「環境と人間」の授業の中で初めて山口大学（以下大学と略）の環境マネジメント活動，即ち環境負荷削減対応の取り組みに大変驚いている。同様に山口大学生活協同組合（以下，生協と略）の取り組みへも関心を持っている。学生は，大学の環境マネジメント活動を知る機会がないと感じており，環境関連の授業を座学だけではなく実習も要望している。大学は環境マネジメント対策部会が中心になって環境配慮活動を行っており，学生の参画は無い。ここでは学生視線からの環境配慮活性化策及び大学や生協への環境活動への要望についてまとめてみた。学生は部活，サークル，ボランティア活動を主体に環境活動を活性化できると考えている。

山口大学は2022（令和4）年度より，STEAM教育の導入を本格的に開始した。この動きの中で，共通教育において重要な役割を担うことになったのが「山口と世界」のSTEAM 科目化である。本稿においては，従来からの「山口と世界」の課題とそれへの対応を振り返るとともに，具体的にどのように「山口と世界」のSTEAM科目化を果たしたか実践例を報告する。また，実践例に則して，新たに生じた課題とそれへの対応を報告し，今後のSTEAM教育（ならびにアクティブ・ラーニング）の改善方策を考察する。

2021 年５月、就職相談を「就職相談・キャリア相談」へと変更した。コロナ禍で疲弊する学生たちの学生生活を含めたキャリア支援を明確にするためである。学生の相談ニーズは様々である。きっかけはエントリーシート添削であっても、主訴は生活苦であったり、学業への意欲喪失であったりである。必ずしも就職だけではない多様な状況への対応が必要とされ、その体制を整備してきた。就職支援室の相談は、就職活動の方法を教えるだけではなく、悩みに寄り添うだけでもない。ライフキャリアの観点からその両方に取り組む。適切にアドバイスをしながら、未来への一歩をアシストすることが求められる。

現在, 通信制課程の高校および生徒は増加傾向にある。1990年代以降, 通信制課程においては, 既存の高校教育の教育システムや教育方針を変える新しい教育の模索が行われている。通信制課程の実態を把握することは, 入学者受け入れを見直す上において重要と考え, 全日制課程との比較から通信制課程の進路選択を把握した。結果, 通信制課程の生徒は, 他者との比較の中で生じる能力アイデンティティの揺らぎや自己意識が高校卒業後の進路希望に影響せず, 大人の勧め等の影響を受けながら「高等学校卒業」という目的に向けて自分が選択した学びを進めているようすが明らかになった。

本稿の目的は, 山口大学AO入試の実施20年という節目にあたりAO入試の改善を見直し, 今後の総合型選抜改善の課題を明らかにするとともに, 入学者追跡調査による入試の検証の在り方の課題を明らかにすることである。今後, 追跡調査の重要性が増す中, これまでの山口大学の入試効果検証を維持しつつ, 総合型選抜においては新たな志願者獲得に向けての抜本的な見直しが必要と考える。

山口大学留学生センターでは, 学部1年生対象の教養コア系列キャリア教育分野科目「知の広場」において「海外留学」に関する講義を行っており, 2021年度は1000名以上が受講した。受講後に学生が作成したコメントをKH Coderで分析し, コロナ禍における学部1年生の海外留学への意識を探った。その結果, 先行研究で留学の阻害要因と指摘されている費用・留年・語学力といった項目について講義で情報を得, さらに海外留学経験者の体験談にふれることで留学の希望を明確にする例や, 留学はしないが国内の身近な環境での国際交流や新たな経験に言及する例など, 1 年生の段階で留学に関する情報提供を行うことの有用性が示唆された。

大学時代にジェネリックスキルを計測した学生の追跡調査によると, 社会人の仕事満足には, 職場からの評価・キャリア自律・自主的な学びが影響している。そこには大学時代の行動持続力・自信創出力との関連が見られる。別の調査では, 地元志向の学生は行動持続力のスコアが有意に低いとの結果が得られた。社会人の仕事満足の観点から, とりわけ地元志向の学生に対して, 行動持続力をはじめとした対自己基礎力を高めるキャリア教育の強化が求められる。

障害等のある学生へ情報保障の方法として音声認識技術の活用が進んでいるが, より有効に活用するためには認識率の担保や運用方法の工夫が必要となる。本稿では, 音声認識技術と補聴システムとを組み合わせた情報保障の質の向上のために, 端末や機器の使用方法を工夫する余地がどの程度あり得るのかについて, 実証実験結果をもとに分析する。実証実験からは, 同じ動画教材でも音量の調節や, 機材の組み合わせにより認識率に差異があることが明らかとなった。一方で, 動画教材の音源の鮮明度等によっては, 技術や機器の使用方法による認識率に大きな開きは見られなかった。このことから, 情報保障機材等の工夫がある程度有効であるものの, 発話や教材作成時の雑音への配慮が必要であると言える。

本研究は新型コロナウイルス影響下の2020年及び2021年に本学F学部に入学した学生163名を対象に, 入学当初である4～7月の歩数を調査した。歩数は各自が所有するスマートフォンに保存されている数値とした。本学の2020年4～7月の授業形態はオンライン授業, 2021年4～7月は対面授業が主であった。調査の結果, 2020年入学生の歩数(2811±1418歩)は2021年入学生(4346±1305歩)より有意に少なかった。また両年共に男性の方が女性より歩数が多く, 月別では4月の歩数が多かった。いずれの年も大学生の至適活動量を大きく下回っていた。以上から新型コロナウイルスによる活動自粛及び授業形態は新入生の歩数に影響を与えていた。

本稿は, 英語で研究活動を行う理系大学院留学生を対象とした「生活日本語」の授業の実践にもとづき, 入門レベルにおいて, タスクを取り入れ, 課題遂行を重視した授業テザインを検討するものである。実践にあたっては, 日本語教育における動向や関連する教育実践を概観し, 理系大学院留学生の日本語教育に対するニーズや, 日本語学習を継続する際の問題点を整理した。本実践の結果, (1)課題遂行を重視する授業デザインになじめない学習者がいた, (2)学習者が, タスクを導入した授業についてどのように捉えていたか, タスクの達成度をどのように考えていたかを明らかにするために, 学習者による評価を実施する必要がある, (3)日本語プログラム全体における本授業の位置づけや, 他のコースとの接続を検討する必要がある, といった課題が明らかになった。

山口大学生の日常生活における二酸化炭素排出量を共通教育の「環境と人間」の授業課題からアンケート調査により集めた。電気, ガス, 水道, 燃料, 廃棄物等のエネルギー消費量を基に換算係数を用いて二酸化炭素排出量を算出した結果, 平均値は1.9t-CO2/(年・人)であった。生活に伴う二酸化炭素排出量の電気及びガス項目からの合計は80％以上を占めた。エネルギー総量について学生生活の10 年間の差, 学部による差, 男女の差は, 多少見られたがエネルギー項目に特徴が見られた。1 人暮と家族暮では, 家族暮らしの方がエネルギーを多く消費する事が判明した。また, 家族暮では燃料として灯油, ガソリンの割合が大きく山口大学の立地条件から移動手段として車が多用されている事が考えられる。我が国の家庭部門の二酸化炭素排出量は1.32t-CO2/(年・人)であり(2020年度), 本調査結果の1.86t-CO2/(年・人)は約40％大きいが, 車を使った移動による燃料分を考慮すると妥当であることが確認できた。また電力の換算係数値が10年で約10%の減少に伴い, 二酸化炭素排出量が減少することが確認できた。本調査から山口大学生の生活の二酸化炭素排出量の実態が確認できた。

この度, 第51回中国四国大学保健管理研究集会を, 同研究集会当番校として, 本学で8年振りに開催した。昨年の第50回研究集会に続きコロナ禍での開催となり, 医学部附属病院オーディトリアムを配信会場としてのハイブリッド開催という形式で行った。多くの方々の参加・協力を得て, 無事開催することができたので報告する。

マーチン・トロウ氏による「高等教育システムの段階」, いわゆるトロウモデルにおいて日本の高等教育機関は2004年以降「ユニバーサル・アクセス型」に移行している。結果, 文部科学省も示すように高等教育機関において正課外活動の充実が必要不可欠なものとなってきた。正課外活動を実施していく上で資金は必ず必要であり, それを得るための申請を行う機会も学生にとって少なくない。本稿は, 着想のきっかけ, 着想の価値や位置づけ, そしてプロジェクトのおもしろさについて, エッセイ的に記したものである。

大学での教育は正課外活動も含めて学士力の育成や人格形成（社会性の醸成）を行っていくべきである。ただ, どのような正課外活動であっても実行するには必ずお金がかかると考えたほうよく, 学生は様々な機関の活動資金支援制度に申請して助成を受けることもあるだろう。本稿はそうした活動資金支援の申請書の作成ポイントについて, 申請書の骨子の作成, ポンチ絵の紹介と必要性および作成ポイント, 必要経費欄のまとめ方, 構成員状況提示の意味や意義, 申請書として作成するときや提出に関する注意事項, というまとめ方でエッセイ的に記したものである。

2021年度入試からの実施を目指した大学入試改革は, 改革の柱であった大学共通テストにおける記述式問題の導入, 大学入試英語成績提供システムの導入, 大学入試の選抜資料として高校調査書の積極的活用が見送られ, 大学は引き続き検討をしなければならない。18歳人口が減少する中, 大学は日本人の18歳入学者を主な対象として想定してきた従来のモデルから脱却する必要がある。山口大学における次なる入試改革の課題は何であるのか, 山口大学の入試の現状, 山口県の高校生の状況を再検討することが本稿の目的である。

大学生の地元志向の特徴のひとつである「移ろい」に焦点をあて, 高校生から大学生としての就職活動終了時まで各段階での意識をとらえる。狭い地元志向・広い地元志向・非地元志向の3区分で計測すると, 地方出身学生の約6割は, どこかのタイミングで変化する。就職活動の結果と比較しても, 就活初期段階からは25.5％が, 大学初年次からは36.8％が, なんらかの変化を経験していることがわかった。移ろいがもたらされる要因の解明が課題として残される。

本年度は, 新型コロナウイルス感染症の拡大防止のために遠隔授業が導入されるなど, 授業形式の多様化がみられた。連動して, 障害等のある学生への授業中支援の方法にも工夫が必要となり, 同時に面談でもオンラインを試行するなどの新しい試みを行う必要があった。本稿では, コロナ禍における障害等のある学生への修学支援について, 山口大学の取組を紹介する。具体的には, コーディネート業務・授業中支援・学生対応それぞれへの影響を概観するとともに, ポストコロナに向けた課題を整理しておきたい。オンラインを含め, 多様な学生を想定した授業プランの準備, 授業目的に合わせた効果的な支援手段を選べる環境整備が重要である。

2020年3月以降のCOVID-19拡大を受け, 令和2年度の学生定期健康診断は, (1)健診項目削減, (2)対象者絞り込み, (3)受検前14日間の行動歴・健康観察表の記録, (4)体調不良者の受検拒否, (5)マスク着用・手指消毒, (6)換気と間隔をあけての整列等を徹底して行った。結果的に, 健診をきっかけにしての感染という事態は起きなかったものの, 学部生の受診率低下につながった。次年度に向けて, 安全で有益な健診計画を立てて実施していきたい。

文部科学省「地(知)の拠点大学による地方創生推進事業(COC+)」が2019 年度末をもって終了した。全国42 地域で繰り広げられた取組について一定の検証を行う必要があろう。地元就職率というKPI(Key Performance Indicator)に注目が集中しがちであるが, COC+事業を通して, 学生の学修成果のほか, 各地域に与えたインパクトは大きいものと考えられる。本稿では, 山口大学が中心となったCOC＋事業における地域人材育成プログラム(やまぐち未来創生人材(YFL)育成プログラム)を考察材料に, 地域人材育成プログラムの開発・運営・成果を振り返り, 若者の地元定着はもとより, 多様な高等教育機関が協働して同一のテーマに取り組んだ価値や今後の課題について考察する。

近年, STEAM教育は世界的に注目されている。問題解決能力, 設計能力, 実践能力の育成を重視するSTEAM 教育は, 中国においても活発化している。2016年の中国の『教育情報化「十三五」計画』では, 「分野横断的な学習(STEAM教育)」の新しい教育方法において, 応用を積極的に探求し, 学生の情報的素養や革新的意識と創造能力を向上させることに力を入れるとしている。本研究は中国の学者, 鄭葳の『中国STEAM教育発展報告』に基づいて, 現在の中国のSTEAM教育について民間教育と学校教育の二つの側面から実践状況を紹介し, STEAM教育の発展に直面する問題を分析する。さらに芸術や美術教育を例として大学教育におけるSTEAM教育システムの意義と役割を検討する。このことは日本の義務教育, 高等教育で今後のSTEAM教育の検討材料の一つとなる。

中国では，2014年3月に中国教育部により，『全面的に課程改革を推進し，立徳樹人の根本的な任務を達成する意見』が公布され，核心素養（キー・コンピテンシー）という言葉が教育領域で注目されるようになった。これにより，中国の基礎教育（初等中等教育）方針が素質教育（資質教育）から核心素養の育成へと転換することになった。核心素養を基に，各教科の授業目標や計画，評価，カリキュラムの開発と実践において，授業現場の各段階に大きな変化があった。本研究は核心素養を背景にし，中国における美術教員の育成のため，小中学校の授業現場でどのようなカリキュラムの開発が適切か，どのように実践されるかについて陝西師範大学での事例を基に考察する。