departmental bulletin paper

本研究の目的は，教員の教育相談研修への参加意欲を高める要因について検討することである。筆者が行った教育相談の継続研修の参加者14名を対象に，研修に継続参加した理由について自由記述による質問紙調査を行った。検討の結果，研修参加の要因として「ニーズや実践とつながる研究内容」「自分を見つめる・他者と共有し受け止められる時間」は「ニーズや実践とつながる研究内容」や「研究方法・環境の工夫」の両方の側面を持つと考えた。

本研究は挫折体験により知覚されたストレスとフォーカシング的態度および自己成長感との関連を検討するものである。パス解析の結果，(1)挫折体験により知覚されたストレスは問題意識性を高め，フォーカシング的態度による吟味のプロセスを経て自己成長感を高めること，(2)挫折体験により知覚されたストレスはフォーカシング的態度を抑制することが示された。あわせて本研究の結果が臨床に示唆する意義について議論した。

Incontinentia pigmenti (IP; OMIM# 308300) is a rare inherited disease caused by a mutation of IKBKG, which is also known as NEMO, located on Xq28. IP patients usually present with abnormalities of skin, eyes, nails and central nervous system. The neurological damege, which occur usually from neonatal through the early infantile period, leads to neulogical complication such as development retardation, motor paralysis and epilepsy. However, there has been little study done concerning the effect of therapy for the neural abnormalities. We have investigated the clinical findings in a female IP case with a novel mutation of IKBKG for six years due to disclosing the neurological prognosis and the immunological features. It is hoped that the present study will contribute to a better management of IP patients.

The hippocampal dentate gyrus has been identified to play a critical role in maintaining contextual memory in many mammalian species. To evaluate learninginduced synaptic plasticity of granule cells, we subjected male rats to an inhibitory avoidance (IA) task and prepared acute hippocampal slices. In the presence of 0.5 μM tetrodotoxin, we recorded miniature excitatory post synaptic currents (mEPSCs) and inhibitory post synaptic currents (mIPSCs) in male rats experiencing four groups: untrained, IA-trained, unpaired, and walk-through. Compared with the untrained, IA-trained, unpaired, and walk-through groups, the unpaired group significantly enhanced mean mEPSC amplitudes, suggesting the experience-induced plasticity at AMPA receptor-mediated excitatory synapses. For inhibitory synapses, both unpaired and walk-through groups significantly decreased mean mIPSC amplitudes, showing the experience-induced reduction of postsynaptic GABAA receptor-mediated currents. Unlike the plasticity at CA1 synapses, it was difficult to explain the learning- specific plasticity at the synapses. However, overall multivariate analysis using four variables of mE(I)PSC responses revealed experience-specific changes in the diversity, suggesting that the diversity of excitatory/inhibitory synapses onto granule cells differs among the past experience of animals include the learning. In comparison with CA1 pyramidal neurons, granule cells consistently showed greater amplitude and frequency of mE(I)PSCs. Fluctuation analysis further revealed that granule cells provide more postsynaptic AMPA receptor channels and greater single-channel current of GABAA receptors of than CA1 pyramidal neurons. These findings show functional differences between two types of principal cells in the hippocampus.

Androgen receptor (AR)-signaling plays an important role in promoting tumor cell survival and the development of castration-resistant prostate cancer (CRPC). Androgen deprivation therapy is the basic therapeutic strategy for AR signaling blockade, but that effects wonʼt last long and most of metastatic prostate cancer show castration resistance. Recently, new agents, AR Axis Targeted agents (ARAT), have been developed. We have been developing our bench-to-bedside translational research to elucidate the mechanisms of drug resistance in prostate cancer. This review describes our investigational results and recent advances in CRPC with ARAT treatment strategy.

We study the diffusion of Brownian particles in a Gaussian random velocity field with short memory. By extending the derivation of an effective Fokker–Planck equation for the Lanvegin equation with weakly colored noise to a random velocity-field problem, we find that the effect of thermal noise on particles is suppressed by the existence of memory. We also find that the renormalization effect for the relative diffusion of two particles is stronger than that for single-particle diffusion. The results are compared with those of molecular dynamics simulations.

大学での教育は正課外活動も含めて学士力の育成や人格形成（社会性の醸成）を行っていくべきである。ただ, どのような正課外活動であっても実行するには必ずお金がかかると考えたほうよく, 学生は様々な機関の活動資金支援制度に申請して助成を受けることもあるだろう。本稿はそうした活動資金支援の申請書の作成ポイントについて, 申請書の骨子の作成, ポンチ絵の紹介と必要性および作成ポイント, 必要経費欄のまとめ方, 構成員状況提示の意味や意義, 申請書として作成するときや提出に関する注意事項, というまとめ方でエッセイ的に記したものである。

マーチン・トロウ氏による「高等教育システムの段階」, いわゆるトロウモデルにおいて日本の高等教育機関は2004年以降「ユニバーサル・アクセス型」に移行している。結果, 文部科学省も示すように高等教育機関において正課外活動の充実が必要不可欠なものとなってきた。正課外活動を実施していく上で資金は必ず必要であり, それを得るための申請を行う機会も学生にとって少なくない。本稿は, 着想のきっかけ, 着想の価値や位置づけ, そしてプロジェクトのおもしろさについて, エッセイ的に記したものである。

この度, 第51回中国四国大学保健管理研究集会を, 同研究集会当番校として, 本学で8年振りに開催した。昨年の第50回研究集会に続きコロナ禍での開催となり, 医学部附属病院オーディトリアムを配信会場としてのハイブリッド開催という形式で行った。多くの方々の参加・協力を得て, 無事開催することができたので報告する。

山口大学生の日常生活における二酸化炭素排出量を共通教育の「環境と人間」の授業課題からアンケート調査により集めた。電気, ガス, 水道, 燃料, 廃棄物等のエネルギー消費量を基に換算係数を用いて二酸化炭素排出量を算出した結果, 平均値は1.9t-CO2/(年・人)であった。生活に伴う二酸化炭素排出量の電気及びガス項目からの合計は80％以上を占めた。エネルギー総量について学生生活の10 年間の差, 学部による差, 男女の差は, 多少見られたがエネルギー項目に特徴が見られた。1 人暮と家族暮では, 家族暮らしの方がエネルギーを多く消費する事が判明した。また, 家族暮では燃料として灯油, ガソリンの割合が大きく山口大学の立地条件から移動手段として車が多用されている事が考えられる。我が国の家庭部門の二酸化炭素排出量は1.32t-CO2/(年・人)であり(2020年度), 本調査結果の1.86t-CO2/(年・人)は約40％大きいが, 車を使った移動による燃料分を考慮すると妥当であることが確認できた。また電力の換算係数値が10年で約10%の減少に伴い, 二酸化炭素排出量が減少することが確認できた。本調査から山口大学生の生活の二酸化炭素排出量の実態が確認できた。

本稿は, 英語で研究活動を行う理系大学院留学生を対象とした「生活日本語」の授業の実践にもとづき, 入門レベルにおいて, タスクを取り入れ, 課題遂行を重視した授業テザインを検討するものである。実践にあたっては, 日本語教育における動向や関連する教育実践を概観し, 理系大学院留学生の日本語教育に対するニーズや, 日本語学習を継続する際の問題点を整理した。本実践の結果, (1)課題遂行を重視する授業デザインになじめない学習者がいた, (2)学習者が, タスクを導入した授業についてどのように捉えていたか, タスクの達成度をどのように考えていたかを明らかにするために, 学習者による評価を実施する必要がある, (3)日本語プログラム全体における本授業の位置づけや, 他のコースとの接続を検討する必要がある, といった課題が明らかになった。

本研究は新型コロナウイルス影響下の2020年及び2021年に本学F学部に入学した学生163名を対象に, 入学当初である4～7月の歩数を調査した。歩数は各自が所有するスマートフォンに保存されている数値とした。本学の2020年4～7月の授業形態はオンライン授業, 2021年4～7月は対面授業が主であった。調査の結果, 2020年入学生の歩数(2811±1418歩)は2021年入学生(4346±1305歩)より有意に少なかった。また両年共に男性の方が女性より歩数が多く, 月別では4月の歩数が多かった。いずれの年も大学生の至適活動量を大きく下回っていた。以上から新型コロナウイルスによる活動自粛及び授業形態は新入生の歩数に影響を与えていた。

障害等のある学生へ情報保障の方法として音声認識技術の活用が進んでいるが, より有効に活用するためには認識率の担保や運用方法の工夫が必要となる。本稿では, 音声認識技術と補聴システムとを組み合わせた情報保障の質の向上のために, 端末や機器の使用方法を工夫する余地がどの程度あり得るのかについて, 実証実験結果をもとに分析する。実証実験からは, 同じ動画教材でも音量の調節や, 機材の組み合わせにより認識率に差異があることが明らかとなった。一方で, 動画教材の音源の鮮明度等によっては, 技術や機器の使用方法による認識率に大きな開きは見られなかった。このことから, 情報保障機材等の工夫がある程度有効であるものの, 発話や教材作成時の雑音への配慮が必要であると言える。

大学時代にジェネリックスキルを計測した学生の追跡調査によると, 社会人の仕事満足には, 職場からの評価・キャリア自律・自主的な学びが影響している。そこには大学時代の行動持続力・自信創出力との関連が見られる。別の調査では, 地元志向の学生は行動持続力のスコアが有意に低いとの結果が得られた。社会人の仕事満足の観点から, とりわけ地元志向の学生に対して, 行動持続力をはじめとした対自己基礎力を高めるキャリア教育の強化が求められる。

山口大学留学生センターでは, 学部1年生対象の教養コア系列キャリア教育分野科目「知の広場」において「海外留学」に関する講義を行っており, 2021年度は1000名以上が受講した。受講後に学生が作成したコメントをKH Coderで分析し, コロナ禍における学部1年生の海外留学への意識を探った。その結果, 先行研究で留学の阻害要因と指摘されている費用・留年・語学力といった項目について講義で情報を得, さらに海外留学経験者の体験談にふれることで留学の希望を明確にする例や, 留学はしないが国内の身近な環境での国際交流や新たな経験に言及する例など, 1 年生の段階で留学に関する情報提供を行うことの有用性が示唆された。

本稿の目的は, 山口大学AO入試の実施20年という節目にあたりAO入試の改善を見直し, 今後の総合型選抜改善の課題を明らかにするとともに, 入学者追跡調査による入試の検証の在り方の課題を明らかにすることである。今後, 追跡調査の重要性が増す中, これまでの山口大学の入試効果検証を維持しつつ, 総合型選抜においては新たな志願者獲得に向けての抜本的な見直しが必要と考える。

現在, 通信制課程の高校および生徒は増加傾向にある。1990年代以降, 通信制課程においては, 既存の高校教育の教育システムや教育方針を変える新しい教育の模索が行われている。通信制課程の実態を把握することは, 入学者受け入れを見直す上において重要と考え, 全日制課程との比較から通信制課程の進路選択を把握した。結果, 通信制課程の生徒は, 他者との比較の中で生じる能力アイデンティティの揺らぎや自己意識が高校卒業後の進路希望に影響せず, 大人の勧め等の影響を受けながら「高等学校卒業」という目的に向けて自分が選択した学びを進めているようすが明らかになった。

2020年3月以降のCOVID-19拡大を受け, 令和2年度の学生定期健康診断は, (1)健診項目削減, (2)対象者絞り込み, (3)受検前14日間の行動歴・健康観察表の記録, (4)体調不良者の受検拒否, (5)マスク着用・手指消毒, (6)換気と間隔をあけての整列等を徹底して行った。結果的に, 健診をきっかけにしての感染という事態は起きなかったものの, 学部生の受診率低下につながった。次年度に向けて, 安全で有益な健診計画を立てて実施していきたい。

本年度は, 新型コロナウイルス感染症の拡大防止のために遠隔授業が導入されるなど, 授業形式の多様化がみられた。連動して, 障害等のある学生への授業中支援の方法にも工夫が必要となり, 同時に面談でもオンラインを試行するなどの新しい試みを行う必要があった。本稿では, コロナ禍における障害等のある学生への修学支援について, 山口大学の取組を紹介する。具体的には, コーディネート業務・授業中支援・学生対応それぞれへの影響を概観するとともに, ポストコロナに向けた課題を整理しておきたい。オンラインを含め, 多様な学生を想定した授業プランの準備, 授業目的に合わせた効果的な支援手段を選べる環境整備が重要である。

大学生の地元志向の特徴のひとつである「移ろい」に焦点をあて, 高校生から大学生としての就職活動終了時まで各段階での意識をとらえる。狭い地元志向・広い地元志向・非地元志向の3区分で計測すると, 地方出身学生の約6割は, どこかのタイミングで変化する。就職活動の結果と比較しても, 就活初期段階からは25.5％が, 大学初年次からは36.8％が, なんらかの変化を経験していることがわかった。移ろいがもたらされる要因の解明が課題として残される。

近年, STEAM教育は世界的に注目されている。問題解決能力, 設計能力, 実践能力の育成を重視するSTEAM 教育は, 中国においても活発化している。2016年の中国の『教育情報化「十三五」計画』では, 「分野横断的な学習(STEAM教育)」の新しい教育方法において, 応用を積極的に探求し, 学生の情報的素養や革新的意識と創造能力を向上させることに力を入れるとしている。本研究は中国の学者, 鄭葳の『中国STEAM教育発展報告』に基づいて, 現在の中国のSTEAM教育について民間教育と学校教育の二つの側面から実践状況を紹介し, STEAM教育の発展に直面する問題を分析する。さらに芸術や美術教育を例として大学教育におけるSTEAM教育システムの意義と役割を検討する。このことは日本の義務教育, 高等教育で今後のSTEAM教育の検討材料の一つとなる。

2021年度入試からの実施を目指した大学入試改革は, 改革の柱であった大学共通テストにおける記述式問題の導入, 大学入試英語成績提供システムの導入, 大学入試の選抜資料として高校調査書の積極的活用が見送られ, 大学は引き続き検討をしなければならない。18歳人口が減少する中, 大学は日本人の18歳入学者を主な対象として想定してきた従来のモデルから脱却する必要がある。山口大学における次なる入試改革の課題は何であるのか, 山口大学の入試の現状, 山口県の高校生の状況を再検討することが本稿の目的である。

文部科学省「地(知)の拠点大学による地方創生推進事業(COC+)」が2019 年度末をもって終了した。全国42 地域で繰り広げられた取組について一定の検証を行う必要があろう。地元就職率というKPI(Key Performance Indicator)に注目が集中しがちであるが, COC+事業を通して, 学生の学修成果のほか, 各地域に与えたインパクトは大きいものと考えられる。本稿では, 山口大学が中心となったCOC＋事業における地域人材育成プログラム(やまぐち未来創生人材(YFL)育成プログラム)を考察材料に, 地域人材育成プログラムの開発・運営・成果を振り返り, 若者の地元定着はもとより, 多様な高等教育機関が協働して同一のテーマに取り組んだ価値や今後の課題について考察する。

In recent years, discussions about anti-natalism have been activated in various areas. This movement has been started with David Benatar’s controversial book, Better Never to Have Been: The Harms of Coming into Existence, published in 2006. The purpose of this article is to examine what the type of questions has been raised in the movement, especially into pedagogy. Firstly, we survey historical genealogy of anti-natalism, as well as Benatar’s discussion. History of anti-natalism has been long both in the East and the West, and Benatar adds new insights to the genealogy using the method of analytic philosophy. Secondly, we clarify social conditions under which anti-natalism has been widely accepted today. Particularly we focus on contemporary topic such as reproductive ethics, various gaps in society, environmental problems. Then, we suggest there are three issues within recent anti-natalism, and consider the questions brought by each issue.

In another paper I pointed out that Henri Bergson (1859-1941), a French philosopher, in his early years argues on <sensibility> from a similar viewpoint to his contemporaries’. In this paper I aim to examine his notion of <sensibility> in his later years, focusing on The Two Sources of Morality and Religion (1932). Although rarely pointed out, in The Two Sources Bergson argues on <sensibility> from his particular point of view. He proposes “a psychology which accords so extensive and so handsome a place to sensibility,” where emotion gains an advantage over intellect and volition. When we compare The Two Sources with Technical and Critical Vocabulary of the Philosophy, a French encyclopedia published in 1926, we see that Bergson has his conception in common with his contemporaries to some extent, but that on the other hand he is outstanding among his contemporaries especially for his paying attention to the <superior component> of <sensibility>, which is characterized by activity and unity, in contrast to the <inferior component>, which is characterized by passivity and multiplicity.

『葉隠』の武士道において、有事の「武篇」と平時の「奉公」とは、いかにして統一されるか。「武篇」における死の覚悟と実践を一つに貫く「無分別」なありようを、「奉公」にもあてはめることは、果たして可能か。両者の間にある矛盾は、まずもって実践の側にある。「武篇」と「奉公」の実践は、「死」と「生」という基調の色合いにおいて、また時間的な長さと質において、大きく異なるからである。この矛盾は「奉公」の内部において、主君のために死する覚悟が、逆に長きにわたる生の実践を疵なきものにする、という齟齬をもたらすかに見える。しかし「奉公」における死の覚悟は、主君から浪人切腹を命ぜられるのが今日でも将来でもあり得る、という意味で、実はこれも、時間的に大きな振幅をもつものであった。また「奉公」における実践は、現実的にどれだけ長く継続されようとも、理念的には、戦闘の果てに死するという道のりを意味した。「奉公」における覚悟と実践の間に齟齬はなく、さらにその全体は、「武篇」における理想的な戦闘のあり方と通底している。「武篇」と「奉公」の違いは、"戦闘"がもつ時間的な射程とその質のみにあった。しかし、まさにその時間的な射程の長さゆえ、平時の「奉公」における武勇の実践は、有事の「武篇」にあっては認めにくい矛盾をなお、内に抱えている。武士としてその場にふさわしい言葉を出す、という例において顕著なように、「奉公」の実践は、入念な事前の準備と事後の反省とを、不可欠な前提とする。当座の働きは、両者に挟まれてはじめて継続され、磨かれもしたのである。すぐれて反省的で持続的な吟味と、それを「無分別」に棄て去り、超越した地点ではじめて立ち現れる当座の実践は、いかにしてつながるのか。この点をさらに追究することが、今後の課題である。

To minimize the impact of the COVID-19 pandemic, the Japanese government regulated the mobility of international visitors including students. Before March 2020, international students could enter Japan without restriction. During October and November 2020, a limited number of international students entered Japan with expensive air fares and a 14-day quarantine. However, except these months, many students, especially newly enrolled ones, could not enter Japan.

We will discuss how a household determines the budget allocation to consumption goods and decides consumption and savings. Microeconomics explain that a consumer maximizes utility under budget constraint. However, in reality, a consumer first determines the budget for each consumption item such as food and clothing and then determines individual consumption goods to buy.

This paper examines : (1) the medical governance of infectious diseases in Taiwan based on the experience of infectious diseases and the background of medical governance reform, (2) the role of big data and digital technology in infectious disease control, (3) medical strategy and non-pharmaceutical intervention, and (4) socio-political viewpoints regarding the COVID-19 pandemic in Taiwan. It will be possible to confirm that Taiwan's non-pharmaceutical intervention strategies, including mask wearing, AHH practices, quarantine / quarantine, travel restrictions and the implementation of social distancing, are increasing the effectiveness of preventive measures during the COVID-19 pandemic. In addition, the combination of extensive risk communication highlighting the importance of early border control, government leadership and preventive action has prevented Taiwan from locking down. These comprehensive preventive measures against COVID-19 in 2020 are more efficient and effective than those implemented during SARS in 2003, as well as immunoassay responses. In addition, democracy provided institutional support for vibrant civil society and synergies between state and civil society, strengthened the legitimacy of Taiwan's crisis governance, and enhanced voluntary compliance among citizens.

1990年代後半, 単独での経済発展の限界を認識したシンガポールは, リージョナライゼーションに乗り出した。そして自国をアジアのハブとすべく「世界をシンガポールへ, シンガポールを世界へ」を打ち出した。このアジアのハブ構想ではヒトの移動が不可欠な要素であった。そこで, 本論は, ヒトの移動の観点から, リージョナライゼーションの時代におけるシンガポールの国家ブランディング戦略及びその戦略のなかでの人材活用の方策を明らかにしようと試みた。観光政策と人材政策から分析をすすめた結果, ヒトが集まるアジアのハブという国家ブランドを確立しようとしていたこと, そしてアジアのハブ構想のなかで国内の労働力だけでなく観光客や国外とのネットワークをつなぐ存在としての移民を活用してきたことを明らかにした。

本研究では大学生の自殺に関する研究等を概観した。その結果, 男性の自殺率が高く, 学生生活と精神的不調が相互に関連し合い自殺に陥る可能性が考えられた。また女性では精神的不調から自殺に向かう可能性があること, 男性では休学, 留年学生は特に注意が必要であると考えられた。先行研究等からは, 自殺に向かう学生は必ずしもうつ状態にあると言えないが, 自殺未遂歴は自殺のリスク要因として特に注意が必要であることが示唆された。また学生は自殺念慮がある場合でも, 教職員や学生相談等で相談することは多くないと考えられた。自殺予防として, 授業を休むことが続くなどの学生の問題の兆しを早期にチェックする体制を整備すること, 様々な人間が積極的に連携することなど, 教職員や学生相談における支援について考察を行った。

本研究では大学進学に関する進路決定方法と大学生活の満足度の関連について, 個々の学生について事例的に検討を行い, 学生の進路決定や大学生活の適応を支える知見を得ることを目的とした。大学3年生5名に対し, 大学進学の進路決定と大学生活に関する内容で構成された質問紙を実施した。その結果, 進路決定方法に関しては対象者全員が自分の考えで決定していた。しかし自分の考えで進路決定をしたにも関わらず, 大学入学後の教育内容のミスマッチがあるという対象者もみられた。一方でそのような対象者であっても大学生活に関しては, 新たな人間関係や経験などにより満足であるという面もあった。今回の結果から, 自分で進路選択をさせるだけではなく, 進路選択の際に大学の教育内容も十分に検討させ, 進学後の修学イメージを持つことができるよう進路指導を行うことが重要であると考えられた。また, 大学生活の満足度には進路決定のみでなく, 大学入学後の生活の人間関係や視野の広がり等が重要になることが示唆された。よって, 大学において入学後の人間関係や視野の広がりに繋がるような支援を行うことが有益であると考えられた。

山口大学学生相談所の前所長時代を回顧し, 当時の状況を思い起こし将来への改善点についても述べてみた。まず学生相談所のカウンセラーについて, その求められる資質と雇用の難しさについて言及した。次に学生相談所の学生や全学における認知度について, その現状と懸念される点について, さらに教員へのお願い, 特に卒論指導での一歩踏み込んだ対応のお願いについて述べた。最後に学生相談所の今後のあり方について, マニュアル作成, セクハラ・パワハラ相談でのハラスメント相談員との関係, 悩みのカムフラージュ機能としての学生相談所, 緊急支援での保健管理センターとの連携の4点から, 現状と今後のあり方について, 私見を述べてみた。

This paper illustrates the way in which the text mining approach, often used in marketing studies, can be used to study intercultural communication. Tourists’ comments about Miyajima in Hiroshima prefecture on Tripadvisor, a tourism website, have been analysed to reveal how Japanese tourists and English-speaking foreign tourists, including Americans, the British, and Australians, use a variety of expressions regarding their visit in their comments and advice. The results reveal both similarities and differences in the posted content, which seem to reflect the characteristics of the Japanese and English language and their communication style. Writers in English tend to use a variety of adjectives to express their thoughts in positive comments, describing their experience in-depth and giving advice directly. The readeroriented approach using the second-person pronoun ‘you’ and imperative forms are used when giving advice. American, British, and Australian writers sometimes express their positive comments differently. On the other hand, Japanese writers tend to write shorter comments and to use fewer adjectives than writers in English in their comments. These cultural and linguistic characteristics of tourists’ comments can be analysed to understand the different uses of language in intercultural communication and for non-native English writers to learn how to write comments on tourism in English.