departmental bulletin paper

The fluctuation hypothesis (Ionin et al., 2004) holds that learners of English as a second or foreign language (ESL/EFL) will continue to make errors in their use of English articles until they switch their criteria for English article selection from specificity to definiteness. However, L1 language acquisition research indicates that young children who are L1 speakers use English articles accurately on the basis of whether the referent is specific or nonspecific before they acquire the definite–indefinite distinction. It is possible that Japanese EFL learners, like young L1 learners, can accurately use English articles employing the specific–non-specific distinction even before they master the definite–indefinite distinction. This study examined this hypothesis using Bickerton’s (1981) semantic wheel-based taxonomy and Díez- Bedmar and Papp’s (2008) tag-coding system. An analysis of 38 essays from the Nagoya Interlanguage Corpus of English Reborn showed that the specific– non-specific distinction can contribute to a highly accurate use of English articles for non-specific referents and relatively accurate article use for specific referents by Japanese EFL learners who have difficulty applying the definite– indefinite distinction. The pedagogical implications of the results were discussed.

Native English scholarly writers use interactional metadiscourse markers in their research articles to indicate their stance and negotiate their claims with readers. Hedges are a type of interactional metadiscourse marker often used in scientific research articles to soften writers’ claims and protect themselves from criticism (Hyland, 2005a). When Japanese researchers write research articles in English, they tend to use fewer English hedges than native English writers. Although hedges are used in research articles written in Japanese, their usage appears to differ from that of English hedges. This study analyses the use of hedges in research articles by Japanese writers in both English and Japanese in comparison with English hedges employed by native English writers in order to reveal the differences in the use of hedges between the two languages. The analysis focuses not only on the discrepancies in usage between native English and Japanese writers, but also on the characteristics of hedges used in academic articles written in English and Japanese. Furthermore, this study investigates the impact of Japanese writers’ first language on their use of English hedges in articles written in English. A total of 30 published empirical research articles in soft science disciplines in English and Japanese were used for the quantitative and qualitative analyses of the use of hedges, revealing both the writing and linguistic differences between the two languages. Thus, this study aims to offer pedagogical suggestions for Japanese learners of English to use hedges more effectively in their research papers written in English.

In this paper I will consider <discontinuité> as a positive element of the Bergsonian notion of <durée>. Since his maiden book, Time and Free Will (1889), Henri Bergson (1859-1941) defines time as <durée>, which means uninterrupted continuity of the past, the present and the future. In opposition to Bergson, Gaston Bachelard (1884-1962), who begins to speculate on time in the 1930s, takes time to be essentially discontinuous. According to Bachelard, it is not continuous <durée> but discontinuous <instant> that does give birth to something new, and this is why he criticizes Bergson. In my opinion, however, at least in the 1930s, Bergson himself tries to reconsider <durée> not only to be continuous but also to be discontinuous.

　本稿の目的は、釈迦仏出現を成り立たせた因果について、『今昔物語集』天竺部仏伝が示す理解の実態を明らかにすることにある。釈迦仏の背負う因果として、一つには、元来衆生であった存在が仏となった所以に対する問いが、もう一つには、釈迦仏という個別的存在者がまさにそのような個別的存在者であった所以に対する問いが、追究されていると考えられる。 　はじめに巻第五「仏前」巻に収められる諸説話についてその内容を概観する（第一節）。その上で、まず釈迦仏の本生譚を明示的本生譚と非明示的本生譚に分け、それぞれの内容の特徴を確認する。前者については、布施の修行ならびに捨身の重視という傾向を、後者については、一介の衆生として世俗にうずもれ過ごした前生をそのまま──釈迦仏の前生と明かすことなく──提示しようとする傾向を確認することができる。次いで、修行の中でもとくに重視される捨身の布施（身施）の意味について、釈迦仏が自らと他者との多生にわたる関係性を語った他巻所収説話も手がかりに考える。布施において前生の釈迦仏は、衆生といったん出会い、かりそめの救済をもたらしつつ、成道後の再会・教化・根源的救済を誓う。畜生など知に乏しい衆生を相手に確実に縁を結ぶための手立てとして布施が選ばれたと考えられる。一切衆生を現実に救済しうる釈迦仏の力能は、ひとりひとりの衆生とそのつど直接的に出会い、縁を結んだ布施行の集積により根拠づけられる（第二節）。個別的存在者としての釈迦仏の所以をめぐる問いについては、『今昔物語集』天竺部仏伝が現生の釈迦仏を語る際、釈迦仏とその親族との関係性をたびたび主題化している点に着目する。親族の中でもとくに父母との関係性をめぐっては、父母への孝養のために前生の釈迦仏が捨身の布施を行ずる本生譚があり、釈迦仏とその父母との相互に恩愛深い関係性が前生以来のものであることを示している。他方、妻との関係性をめぐっては、現生の夫婦生活における妻の不満とその原因を羅睺羅出家譚が窺わせているが、本生譚においても、釈迦仏が世俗の生活者であった前生に、自らの至らなさゆえに妻を恨ませたことが語られ、現生の不仲には前生以来の因もからむことが明かされる。釈迦仏が背負う因果への問いを通じて『今昔物語集』天竺部仏伝は、優れた人ではあったが決して完全無欠ではなく、私たちにも近しい"一人のひと"であった釈迦仏のありようを語っている（第三節）。

　五經の一つである『尚書』を,秦の焚書坑儒による亡佚の危機から救ったのが,もとの秦の博士である伏生である。その伏生の墓が,山東省鄒平市の韓店鎭と魏橋鎭の二箇所に殘されている。筆者は,昨夏その二箇所の伏生の墓を訪問する機會を得た。その際に,韓店鎭と魏橋鎭の二箇所の伏生墓の現況について調査を行った。韓店鎭と魏橋鎭はそれぞれ,舊鄒平縣と舊齊東縣に屬しており,訪問調査の結果と合わせて,歴代の『鄒平縣志』および『齊東縣志』に記載されている伏生墓に關する記述を確認すると,舊鄒平縣である韓店鎭の伏生墓は元代まで,舊齊東縣に屬する魏橋鎭の伏生墓は淸代までその存在を確實に遡れることがわかり,ほんとうの伏生墓がどちらであるのかについて議論が存在していることがわかった。 　そこで,傳世文獻に記載される兩墓についての議論の跡をたどり,歴代の學者たちによってどのような考證が行われ,それに基づきどのような議論が行われてきたかについて,その論點について整理を行なった。その整理の結果,『水經注』『太平寰宇記』『齊乘』などの諸書に記述される伏生墓と河川との位置關係が,鄒平伏生墓(韓店鎭)と河川との位置關係と異なることが問題とされていた。つまり諸書に記される,漯水が東朝陽縣の南から東に向かい伏生墓の南を流れ,さらに東に流れて鄒平縣の北を流れる場所に位置するということを,鄒平伏生墓(韓店鎭)が滿たしていないということが最大の論點であった。一方,齊東伏生墓(魏橋鎭)については,位置關係については齟齬がないが,その發見の過程において,證據となる碑が古いものではなく僞造であるとの疑いの存することがわかった。その碑は現在所在がわからないが,その記述される特徴からいわゆる北碑の流れに屬する碑であると考えることができそうである。 これらのことを合わせて考えると,どちらかを眞墓と認定する必要があるのであれば,齊東伏生墓(魏橋鎭)のほうが有力であり,鄒平伏生墓(韓店鎭)は伏生の故鄕に作られた衣冠墓であると考えることが穩當であろう。ただし,どちらも秦火から『尚書』を救い後世に傳えた大人物である伏生の功業を傳えるものであり,文化的價値は全く變わるものではない。

　山本常朝は『葉隠』おいて、「奉公之至極之忠節」は「主ニ諫言して国家を治る事」である、と述べた。奉公人の主君に対する究極の「忠節」は、なぜ「諫言」だったのか。常朝が求めた「諫言」のあるべきあり方に着眼することにより、『葉隠』における忠誠の倫理の内実に迫ることが、本稿の目的である。 　常朝の説く理想の諫言は、第三者に主君の欠点を知らせないための「潜(ひそか)」なものであるべきだったと同時に、当の主君にもそれが「諫言」であると顕わに意識させない、「和の道、熟談」によるべきものだった。そこには、主君のありようを是非ともその本来的な姿へと導き正す、という強い目的意識に貫かれながらも、それを凌駕するほどの信念をもって、様々な欠点を抜きがたく抱えた現前の主君にどこまでも「御味方」しようとする姿勢が、認められる。他方、これに対置されるのは、諫言の客観的妥当性を憚らずに振りかざすことで、結果的には主君の悪名とひきかえに我が身の「忠節」ぶりを示すことにしかならない、広い意味における「理詰」の諫言である。そこにひそむ、現前の主君を置き去りにした我意や慢心を、常朝は深く嫌悪した。 　つまるところ、諫言において示されるべき奉公人の究極的な忠誠には、徹底した自己否定・自己消却の姿勢が求められた。それは、当の働きかけを結果的にあえなく咎められ、切腹という形で命ぜられる、肉体的な「死」に対する覚悟としても、貫かれたものだと言える。ところが『葉隠』には、一見してそれとは鋭く矛盾する、鍋島という無二の「御家」「国家」を己れ一人で支えるのだという「大高慢」を、奉公の根底に求める教えもあった。 　「奉公之至極之忠節」たる諫言において、両者はいかにして接合されたのか。これは『葉隠』に即して、また同時代の諸思想との比較や連関において、今後も追究されるべき課題である。なぜならそれは最終的に、自分にとってかけがえないこの他者に対する真の忠誠、あるいは誠実さがどうあるべきかという、人としての倫理を衝く問いに、連なっていくはずの探究だからである。

生活ゴミ分別制度を進めるには、市民個々の行動が鍵となり、その行動を促す要因を理解しなければならない。分別行動の規定因に関する研究の多くは態度─行動意図─行動という心理的プロセスの観点と経済学に基づく観点から行われてきたが、本研究では分別行動を態度や行動意図などの内的要因の影響が弱い行動と捉え、規範喚起理論、広瀬モデル、「態度-行動-文脈」理論に基づいて、分別行動の規定因に関する仮説モデルを構築した。このモデルを検証するために、上海市の市民へのオンラインアンケート調査を実施し、この結果得た1000人分の回答をもとに分析を行った。なお、このアンケート調査の事前に行った現地調査と5人の市民へのインタビューにより、調査票の内容と妥当性を確認した。 分析には因子分析、共分散構造分析、カイニ乗検定を用い、分別行動に影響を与える規定因を特定した。その結果、「個人規範」（ゴミを分別すべきとの個人の態度）、「分別行動に伴うコスト評価」（分別にかかる手間やコストに対する評価）が分別行動に最も影響を与えていることが分かった。そして、「個人規範」はごみ問題に関するリスク認知や責任帰属認知、そしてごみ分別の有効性認知によって形成されることを明らかにした。さらに、外的要因とした「政策執行評価」（分別政策執行の厳格性）は「生活ゴミ問題の認知」、「個人規範」、分別行動を取るために必要な知識や技能などの有無についての「実行可能性評価」、そして「分別行動」に対して有意な影響を持つことが示された。最後に、人口統計学的要因として、年齢、収入、学歴、居住年数、居住地域といった個人属性が分別行動へ影響することが確認された。 また、こうした結果に基づいて、分別への参加率を高めるために、オンラインショッピングサイトと連携してゴミ問題に関する知識の情報を提供する等、具体的な提案を行った。

本研究では修験道における明治期の製薬について、求菩提山・英彦山の事例から検討する。求菩提山では現在までに錦袋不老円など、14種類の薬が確認されている。錦袋不老円は江戸期の資料である『山鹿郡宿控帳』（1819年）に記されておりその使用が確認できるが、他の薬は記載されていない。加えて現存する薬袋・版木等の資料のほとんどが明治初期のものである。一方、『売薬並講社日誌簿』から、1889年（明治22）まで製薬・売薬を行っていたことを確認できるものの、その後、製薬・売薬は急速に衰退・消滅する。 明治初期、政府は近代化を目指し各種法令を出すが、それは製薬・売薬についても例外ではない。これら法令が薬自体や製法に与えた影響・変化は小さくないと考えられる。製薬・売薬に関わる法令の中で、本稿では特に1877年（明治10）に出された売薬規則に注目する。この法令では、売薬に関わる者を売薬営業者・請売者・売子の3つに分け、製薬については売薬営業者しか行えなくなることが定められた。しかし売子が売薬営業者に宛てて提出した誓約書とみられる「内和条約書」からは売子も製薬の知識を持ち、かつ製薬をしていたことがうかがえる。売子自身が製薬するという事例は、近世の仕方をそのまま踏襲したものだった可能性があるものの、法令に反した製薬が行われていたものと推察される。 このように、法令に反してまで製薬・売薬を行ったメリットはどれほどあったのか。求菩提山にはこれらで得た利益を記した資料がないため、やや時代は下るものの地理的に近く、求菩提山と同じく天台系の修験の山であった英彦山の資料を用いて検討した。英彦山松養坊には彦山疵薬を1912年（明治45）から1926年（大正15）まで製薬していた記録が残っている。さらに同坊所有の『大正三年家計簿』を検討すると、同坊では他にも収入があったことが判明した。それらと比較すると、製薬・売薬で得られる収入は少なく、生業として不十分であったと指摘することができる。

本稿は，日本語の二者自然会話における共同的発話現象の一つである「引き継ぎ」現象に焦点を当てている。引き継ぎ現象は，話者Aが開始した発話が，話者Bの発話によって統語的に継続される言語現象である。本稿では，単文レベルを対象に，様々なパターンの会話データを挙げるとともに，引き継ぎの生起と話者交替場所に現れる挿入要素との関係を究明した。その結果，挿入要素が特定の順序で現れ，その生起位置に対称性が存在することが明らかになった。また，この挿入要素の対称性が，引き継ぎ現象を起こしやすくしている要因となっていることも示唆した。

関羽は三国時代の蜀の武将であり、勇武忠義の名で歴史に残っている。そして、儒・仏・道の三教から崇拝され、中国で最も広く知られている神だと言っても過言ではない。一方、中国民衆に重要視されている関羽の人物像は、近世日本に伝えられ、近世の文化と融合し、再生された。本稿は近世の関羽像が成立する基礎として、中世の知識人層である禅僧に目を向けた。中世禅僧の代表的な作品『五山文学全集』を中心に、中世禅林における武将と伽藍神としての関羽像の受容を分析した。

外国人児童は、日本社会と異なる言語、文化、宗教及び習慣を持つため、日本での日常生活や学校生活において相当な制限を受けることがある。このように制限されることは、外国人児童にとって「社会的障壁」となっている。教育分野では、合理的配慮は障害のある子どもに対する特別支援教育で使われてきた言葉である。しかし、合理的配慮は、身体的・精神的障害だけではなく、文化的・習慣的な違いによって生じる社会的障壁にも使える概念であると本研究では考え、小学校に在籍する外国人児童の分野にも「合理的配慮」の論議を援用できると考えた。 本論文では、まず、公立小学校で、外国人児童が排除される経験の事例、暴力を振るわれた事例、誤解が生じた際の事例などを分析する。次に、分析結果及び合理的配慮の考え方を踏まえて、学校現場で有効と考えられる教員の対応策について考察を行う。その結果、①合理的配慮という論議を援用することで、これまでの「教師の裁量に任せる」という状態から、より個々の外国人児童に対応するアプローチの重要性について明らかにし、②外国人児童に対して合理的配慮を提供することには、不均衡な状況を是正し、公正な環境を促進できることを示し、③外国人児童に対する「合理的配慮」には、限界があることの確認ができた。異なる文化背景を持つ児童に対して、包容的なアプローチを取ることが教育の質を向上させる鍵である。

東洋医学の診察は，四診（望診，聞診，問診および切診）と呼ばれる4種類の診察法で構成されている．この中で望診は，患者の顔色，表情，皮膚，爪，頭髪，舌などを注意深く観察する診察法であるが，これらのうちでも舌を見る舌診が特に重要とされている．舌診とは，舌の色・乾燥度・舌の苔（舌苔）などを診ることにより，五臓六腑の状態を診断する手法である．本研究では，東洋医学の舌診に基づき，人工知能技術を活用して，舌表面状態の画像識別による裂紋舌の自動診断法を提案する．裂紋舌は舌の肉部分（舌質）の表面が割れている状態にある舌であり，体が虚している病理状態（運動不足や栄養不足）を示している．また，裂紋舌の亀裂にはその深さと位置によって症状の度合いと病気のある臓器が異なる．なお，亀裂が深ければ深いほど，より深刻な酷い症状を示し，浅い亀裂はより軽い症状を示している．本研究で提案する診断法は，まず与えられた画像から人工知能の画像認識技術の一種であるMask R-CNN手法を用いて舌の部分を認識・抽出する．次に，抽出した画像を裂紋舌画像と非裂紋舌画像の2種類に分類する．最後に，裂紋舌画像から症状の度合いを診断する．本論文では，まず深層学習を用いた裂紋舌の自動診断の処理手順について説明する．次に，5つの画像認識モデル（LeNet，ResNet50，ResNet101，DenseNet169，ConvNeXt-Tiny）を用いて，裂紋舌の自動認識学習と裂紋舌の裂紋状態判定学習に対する画像分類の精度を調べ，これらのモデルに関する評価を行う．さらに，各々の学習で判定する正解率を高めるために，5つの画像認識モデルを融合するアンサンブル学習を行う．実験結果より，アンサンブル学習は5つの個別の画像認識モデルによる学習の正解率よりも優れており，どれも85%以上に達している．これらの結果から，本研究で活用した5つの画像認識モデルによるアンサンブル学習は裂紋舌の自動診断に効果的である．

This study examines the factors that affect fintech adoption in microfinance institutions (MFIs) in Laos. We developed a theoretical model by extending the Technology Acceptance Model (TAM) with perceived risk, government support, and regulation. To collect data, we formulated a questionnaire and surveyed a randomly selected sample of managing directors from MFIs, resulting in 74 responses. Subsequently, we conducted an empirical analysis to assess the reliability and validity of the model in predicting MFIs’ intentions to adopt fintech. We utilized Structured Equation Modeling (SEM) to test the proposed hypotheses. The results provide useful insights for practitioners in implementing strategies to promote influential factors while addressing and overcoming inhibiting factors in fintech adoption. This study contributes to the existing literature by developing and verifying the effectiveness of the extended TAM for investigating fintech adoption.

Online education has strongly developed during the COVID-19 pandemic. While public schools in Japan were off to a slow start, China became a pioneer in online education under the policy of "classes stop but learning continues." On the other hand, this drastic educational reform was painful, although the situation was better than in Japan. In this paper, we present both relevant literature and local examples in order to consider from various perspectives.

For Chinese people, study abroad is an important matter. During the COVID-19 pandemic, many countries implemented travel regulation policies. Except for the early part of 2020, however, long term residents, including international students, were allowed to enter Japan. Despite the COVID pandemic, some of the degree program students entered Japan from abroad. In addition, as soon as the international travel regulations ended, a huge number of non-degree students including kenkyusei（ research students） and language program students rushed to Japan.

In IS-LM model, it seems difficult to intuitively understand the concept of money market. Therefore, in this paper we present a simple economic model that explains the determination of loan interest rates, deposit interest rates, and government bond yields without using the concept of a money market.

本稿は、低学年「生活」教科書をもとに、台湾における環境教育カリキュラムの構造を明らかにしようとしたものである。環境問題は、一国にとざされたものではなく、地球的課題としてどのように向き合うのかという「グローバル教育」の地平線にたって実践的可能性を模索しなければならない。しかしながら、小学校低学年の場合、冒頭からグローバルな空間認識のもとで実践を展開させていくことは難しい。ここで有効となり得るのが国際的な比較研究であり、台湾は日本と同じく低学年に「生活」があることから、「生活」教科書にあるプラスチックごみの削減を題材とした単元を取りあげ分析することで、比較カリキュラム論として国際的な参照軸から実践的可能性の展望を見出すことができる。

温泉水には様々なイオンが含まれており、温泉地によって成分や含有量が異なっている。それらには当然金属イオンも存在しており、温泉地によってその金属イオンの種類や含有量が異なっている。したがって、この温泉水を草木染の媒染に役立つ可能性があり、温泉水の種類（温泉地）によって異なった色味を出せることが期待される。そこで本実験では、山口県内の10か所の温泉水を利用して草木染を行い、その色味の変化をみた。結果は期待していたほどの色味変化はなく、ほぼ草木の色素そのものに近い色であった。これは、他県に比して山口県は温泉地が多いが、その主成分はナトリウムやカルシウムで、それ以外の成分はごく微量であること、ナトリウムイオン、カルシウムイオンは今回使用した色素に対して、それほど色味変化を伴わないためと考えられる。

特別支援学校中学部に在籍する自閉スペクトラム症のある生徒に対して、自発的なハイタッチ行動の形成とその効果を検証することを目的とした。特定の活動終了直後に目の前に五指を開いた手が差し出されることでハイタッチ行動が生じていた生徒に対し、①「イエイ」や「ヤッター」などの音声言語、②研究実施者が差し出す手の位置、③研究実施者が差し出す手のひらの形（「グー」か「パー」）の３つのプロンプト組み合わせて段階的に提示したところ、これらのプロンプトがなくても特定の課題終了後に自発的にハイタッチ行動を生起するようになり、それが別の場面にも般化した。自閉スペクトラム症の生徒に対してハイタッチ行動のような非言語コミュニケーション行動を形成するための手段について考察した。