departmental bulletin paper

1907年のイギリスのスタインをはじめ、列強各国の探検隊が次々と敦煌を訪れた。敦煌文物の発見・流出に伴い、「敦煌学」「西域熱」が誕生し、学界の関心を集めてきた。仏教出身の武田泰淳も長い間にわたってスタインの著作（Ruins of Desert Cathay、Serindiaなど）を含む敦煌資料を耽読し、その分野に進出してみた。本論は武田と敦煌との関係を切口として、日本近代文学館に所蔵されている「武田泰淳コレクション」の中の未発表資料を参考にして、武田文学における唯一の敦煌題材小説「流沙」の典拠資料を整理し武田の英語力を確認した上で、典拠と小説との比較を行い、「節ごと」、「人物ごと」、「全体」という三つの方面から武田泰淳の言う「換骨奪胎」の方法（典拠の利用法）を分析した。

人口減少社会の到来により，特に地方において，適正規模での学校運営が難しい過小規模や極小規模の学校が増加傾向にある．このような小規模校では，きめ細やかな指導等が行える一方で，人間関係が固定化しがちであったり，多様な意見や考え方に触れることが少なくなったり等，教育上の課題を抱えている．その解決策の１つとして，複数校の児童生徒が1つの学校に集まって合同授業が実施されているが，時間的・金銭的な問題などから実施回数が制限されるケースが多い．この合同授業を補う形で，日進月歩の勢いで進歩しているICT技術を活用した遠隔合同授業の取組みが期待され，教育実践が進められてきている．そこで本研究では，小規模校・少人数学級における遠隔合同授業を対象にして，学習者の学習活動と教員の教授活動を支援するための遠隔合同授業支援環境を研究開発する．具体的には，学校のネットワークの問題や，対面遠隔の学習者を見とりながら遠隔合同授業を進める教員の負荷を踏まえて，ビデオコミュニケーション機能や遠隔合同授業をシームレスに支援する授業支援機能を有した「つながる授業アプリ」をアジャイル型開発手法によって実装した．さらに，「つながる授業アプリ」の操作・機能評価を行って修正事項を整理して，改善を行った事項について報告する．

Structural transformation matters for economic growth and economic development of one country. Industrialization plays a crucial role as its engine. However, it is fact that some countries succeeded in it while others did not. When we compare the ratio of manufacturing value-added to GDP（ MVA/GDP） between the successful and failed or stagnant countries, variations of those trajectories are observed. Even among the latter countries, their patters are not uniform. This paper is very keen to the pattern of failures and stagnation of industrialization such as India, Ghana, and Egypt, in which the ratio of MVA/GDP went down, followed by economic, social and political crisis and long stagnation was resulted from in the subsequent periods. It is hypothesized that that pattern has a close relationship with ambitious industrialization vision embarked on by the state leaders and policy makers in a manner which did not meet the reality of the manufacturing sector. Against that hypothesis, to what extent can the existing literatures give us persuasive interpretation? To examine it, this paper will review those one arguing the causes and mechanism of failed and stagnant industrialization and finally reach an argument of the industrialization vision as a possible candidate.

日本語のスピーチレベルシフトについての研究は盛んに行われてきたといえるが、それらに用いられたデータは友人か初対面かのような親・疎関係の会話や教室における教師と学生の会話、あるいは、前もってセリフが書かれた脚本のものなど、特定の条件を設定した会話からのものが多い。また、接触場面の場合には、取り上げられた対象は留学生に止まり、技能実習生に関するものは管見の及ぶ限り見当たらない。そこで、本稿は技能実習生を対象とし、実習実施機関で生じた自然会話に注目した。具体的には、指示が多く、かつ危険性を伴う鉄骨工場をフィールドとし、技能実習生に向けられた日本人同僚の発話に注目した。 その結果、1）朝礼、会議、送別会は丁寧体を基調としているのに対し、作業現場の発話場面は普通体を基調としている。2）先行研究ではまだ言及されていないが、本研究では、丁寧体基調場面におけるダウンシフトとして、「強い口ぶりで、念を押す時」、「職業規則を明示する時」、普通体基調場面におけるアップシフトとして、「実例を挙げる時」、「相手に同意・共感を示す時」、「1つの作業が終了時の合図」、「説明を諦める時」にもスピーチレベルシフトが観察された。3）機能は、構造標識、談話標識、待遇標識と心的距離の伸縮の4つに分類できる。さらに、4）スピーチレベルシフトには一回性のものと連続性のものがあり、場面によって現れ方が異なっていることが判明した。

中国では、経済成長に伴って、エネルギー消費も大幅に増加してきた。資源型地域はエネルギーの主要供給地として、中国の工業の支えといっても過言ではないと考えられる。しかし、資源開発により、資源枯渇や産業構造の偏りや経済不況などの問題が出ている。2013年に公表した「全国資源型都市持続可能発展計画（2013-2020年）」では、経済、民生、エネルギー及び環境において、それぞれの支援政策を打ち出した。経済面では、産業構造の多様性、産業高度化、産業クラスター化を通じて、経済成長と産業構造転換を求めた。 本研究では、この支援政策の経済面に着目して、山西省を研究事例として取り上げ、政策効果を実証的に分析した。具体的に、２つの仮説を設定した。第一は、支援政策が経済成長を促進できることである。第二は、支援政策が産業高度化を促進できることである。PSM-DIDという研究手法を用い、山西省の資源型都市と全国の非資源都市に共変量を加えて、マッチングした。そして、マッチング後のデータで、政策効果と共変量の影響効果を検証した。その結果、支援政策は山西省の経済成長を促進できることを証明した。また、産業高度化にも正の効果が出ている。さらに、工業化と環境汚染はトレードオフの関係があることにより、重工業に比べて、環境にやさしい第三次産業を発展させることがより良い効果を生むことが示唆された。もう一つは、政府財政支出が正の効果で、さらに、非資源型都市と資源型都市の差が縮小するのは重要なことから、政府の役割を無視できないことがわかった。

「深い学び」を展開している子どもの姿を具体化せずには、本質的な授業改善には向かいにくい。本研究では、これまでの総合的な学習の時間（以降、「総合」と表記）を巡る議論や近年の学習論の知見をふまえ、「総合」で目指す「深い学び」の特質を整理し、その定義付けを行った。とりわけ、教育心理学や教育学において1970年代から注目されてきた「ディープラーニング」の概念と文部科学省が考える「深い学び」の比較を通して、「ディープラーニング」と「総合」は、どちらも真正の課題と子どもが向き合い、それらの課題解決に関与することで、自己肯定感や自己有能感を得ていくという類似性を有していることが明らかになった。また、「総合」において重要視されてきた「レスポンシビリティ」の概念は、「総合」の学びのあり方と関連付けて学術的に検討されてきていないため、「レスポンシビリティ」と「深い学び」の関係をとらえていった。そうする中で、「総合」で具現化する子どもの姿を現す鍵となる概念には、「自分ごと」「折り合い」「手応え」も付加されることを導出した。加えて、今後より予測困難で不確実、複雑で曖昧な時代になると予測される中で求められる資質・能力を検討し、改めて「レスポンシビリティ」の重要性を位置付けるとともに、他者の存在や「協働」が「深い学び」の成立条件となることを導出した。さらに、「総合」の先行実践において、「レスポンシビリティ」を果たす子どもの育成を目指していくために、「協働的な学び」を通して、どのような子どもの姿にたどり着くことをねらい、一単位時間の授業が行われてきたのかについて検討した。その検討を通して、「総合」における「協働的な学び」は、「概念」と「方略」の高度化を目指して設定され、「概念の高度化」は「対象や課題に対する概念」「自分や自分のあり方に対する概念」の高度化、「方略の高度化」は「対象や課題の本質への迫り方」「対象（人）や仲間との向き合い方」の高度化に分けられることが明らかになった。

本研究では、日中一時支援事業所において、クライアントの支援等について悩みを抱え、離職の意向をも示していたコンサルティに対して行動コンサルテーションを実施した。研究開始前のコンサルティは、自身の業務や支援に関して否定的な発言が多く見受けられ、支援に対する自信を失っている状態であった。特に帰宅準備行動に滞りの見られたクライアントへの支援に頭を悩ませていた。また、離職意向も示していたことから、支援遂行自体に嫌悪感を伴っているとも考えられ、少しでも不安や負担感を感じてしまった場合は、支援実施自体を忌避してしまう可能性があった。そこでコンサルタントは、面接回数を最小限としたり、クライアントの行動記録を敢えて実施しない等、コンサルティが負担感を抱かないよう配慮を行った。加えて、「傾聴」と「共感」、そして「肯定」を念頭に置いた言動を徹底して心掛けつつ、コンサルティとの面接を行い、①スケジュール表を作成し、実施した項目に「○」をする、②帰宅準備行動が出来たらほめる、以上の2点の支援を提案した。また、コンサルティとの小面接を4回実施し、コンサルティの支援実施に対して肯定的なフィードバックを積極的に行った。さらにコンサルティの上司に対しては、小報告会において、コンサルティの支援実施に対して肯定的なフィードバックをするよう依頼した。その結果、コンサルティはクライアントへの支援を実施、継続することができ、これに伴ってクライアントのスムーズな帰宅準備行動が生起するようになった。またコンサルティから自身の業務や支援に対して非常に肯定的な発言が連発するようになった。さらに、離職の意向を取り消すまでに至る等、行動コンサルテーションがクライアントの行動上の課題解決のみならず、コンサルティのバーンアウト傾向の軽減、離職防止にも効果がある可能性が示された。

障害等のある学生への情報保障として音声認識技術の活用が進んでいる。音声認識技術を有効活用するためには誤変換の対応が重要となる。同時に授業等の情報は音声のみではないことから、他の資料などの情報を的確に組み合わせることで授業情報の理解度は向上するはずである。 本稿では、情報の提示の仕方と理解度の相関関係を確認するためにアンケート形式の検証を実施した。アンケート調査結果と音声認識結果とを組み合わせて分析を行ったところ、情報量と理解度は比例する傾向にはあるものの絶対ではなく、正確な情報を適切な方法で提示する必要性が明らかとなった。加えて、有効な情報提示は、誤認識を補正するためにも有効であると指摘できる。

コロナ禍で入試広報に大きな変化があった。本稿では入学時調査をもとにコロナ禍前とコロナ禍での進路選択の状況や進路選択におけるコロナの影響と入試広報への接触状況を明らかにする。進路決定時期に志願者が進路選択に迷った時には，大学から発した情報や身近な人からの情報が非常に重要である。入試広報は，大学から発信する情報をいかにして周知するかが課題である。

本研究では，在日留学生を対象に「目上の人との接し方」および「外国人に不慣れな日本人との接し方」に焦点を当てたソーシャルスキル学習を試み，その効果を検証した。その結果，ロールプレイを用いた練習により，行動レパートリーの拡充と日本人との交流意欲の高まりがみられた。スキル学習から1ヶ月後のフォローアップ調査では，学習したスキルの現実場面での実践や文化学習への動機づけの向上が確認できた。異文化適応支援としてのソーシャルスキル学習の効果が示唆された。

近年，初等中等教育（特に高等学校教育）において急激かつ大規模にSTEAM教育の導入・普及が制度的にはかられている。高等教育におけるSTEAM教育の導入も揺籃期ではあるが，喫緊の課題となっている。他方で，STEAM教育の導入にあたっては「何を・何のために・どうやって」教育するのかをめぐって（特に「A」の位置づけをめぐって）混乱が生じている。このような状況下で，改めて「STEAM」の概念を問い直し，既存のSTEMに最後に加わったA が他の4 つと同格・同次元の存在ではなく，他の4つに目的を付与する存在であることを明らかにするとともに，高等教育でSTEAM教育を普及させるための方途を探る。方向性としては， カリキュラムの構成原理として、従来のdiscipline basedにproblem basedないしproblem orientedの要素を付加するとともに，最終目標をコンピテンシーの獲得に置くことが考えられる。

This is the final part of the series of a case study on translation of a dubbed film from Japanese into English on a Cognitive Linguistics perspective. Focusing on Venuti' s (1995, 2013) domestication and foreignization in translation, Sadamitsu (2020) analyzed the gaps in language / culture and in time between the source and the target text of translation, and demonstrated that domesticated samples were found far more than foreignized ones in order to fill the gaps far more in language / culture than in time. Sadamitsu (2022) went on to conduct more precise analyses on how the translators have dealt with the gabs between the two languages by closely looking at their domesticating strategies for English readers/audience of the film. Specifically, their coping strategies of adding / deleting information of the source text were discussed there. And this paper will examine that of changing information of the source text, which was left untouched in the former papers, to conclude the research series. It will be also discussed here that translation activities are conducted under a powerful and invisible pressure which forces the translators to domesticate the contents more acceptable in the translated culture and society, apparently without noticing it.

山口大学は2022（令和4）年度より，STEAM教育の導入を本格的に開始した。この動きの中で，共通教育において重要な役割を担うことになったのが「山口と世界」のSTEAM 科目化である。本稿においては，従来からの「山口と世界」の課題とそれへの対応を振り返るとともに，具体的にどのように「山口と世界」のSTEAM科目化を果たしたか実践例を報告する。また，実践例に則して，新たに生じた課題とそれへの対応を報告し，今後のSTEAM教育（ならびにアクティブ・ラーニング）の改善方策を考察する。

大学は教育研究機関であり化学物質を使う機会も多い。教育・研究活動を安全に実施するためには，化学物質に関する安全管理やその能力を付与する安全教育は重要である。2022年に公布された化学物質規制に関する法改正では，比較的少数の個別的化学物質の詳細な法規制遵守を重視する規制から，「リスクアセスメント」を基軸とする多数の化学物質の「自律的管理」重視の規制への移行が示された。この改正の内容に鑑み，現状の本学の化学物質体制では不十分と考えられる点は新たに見直す必要がある。改正法の中での特徴の一つに安全教育の徹底が求められている。これまで本学でも安全教育は各部局や各部署，研究室単位では随時行われていたが，令和4 年度は，新たに全学規模の講習会として，化学物質関連の法改正の説明，実際の化学物質管理，本学での化学物質管理支援システムの使用説明，に加えて外部の山口県警から化学物質を爆発物，を開催した。今回，実施した安全講習会のテスト理解度の結果と今後の化学物質管理体制及び安全教育についての方針をまとめてみた。

共通教育で開講している「環境と人間」の授業で「山口大学生（以下，学生と略）の環境マネジメント活動をどう活性化したら良いか」課題を出し，経済学部一年生からの回答をまとめてみた。学生は著者の「環境と人間」の授業の中で初めて山口大学（以下大学と略）の環境マネジメント活動，即ち環境負荷削減対応の取り組みに大変驚いている。同様に山口大学生活協同組合（以下，生協と略）の取り組みへも関心を持っている。学生は，大学の環境マネジメント活動を知る機会がないと感じており，環境関連の授業を座学だけではなく実習も要望している。大学は環境マネジメント対策部会が中心になって環境配慮活動を行っており，学生の参画は無い。ここでは学生視線からの環境配慮活性化策及び大学や生協への環境活動への要望についてまとめてみた。学生は部活，サークル，ボランティア活動を主体に環境活動を活性化できると考えている。

DXは様々な分野に広がり，その人材育成が大学教育に求められている。DX人材とIT 人材との違いを明確にすることを目的とし，DX の理解ポイントを示した。ここで強調したのは，DX人材が特に身に着けるべきなのはデジタルの知識ではなく社会人基礎力ということである。企業におけるDX事業例を調査し，その調査結果の分類より，DX人材育成教育における事例分析用の教材としてDX推進の段階を提案した。また目的達成のイメージであるDX像を描く方法とその作成のための教材シートを提案した。

毎年，工学部新入生に入学前に数学学力テスト（数学プレースメントテスト）を行い，学力・理解度に応じてクラス分けを行っている。直近12年間の工学部新入生学力テストの結果をまとめた。毎年約600人の工学部全新入生を数学学力テスト結果から成績上位と下位の二つに分ける。学力下位約25％の学生は入学後週2回の数学授業を受講し学力を高める事になる。平均点は60-80点，3年周期で推移した。学生の得点は概ね7割以上であるが得点分布幅が大きい。また得点が6割以下の学生が約25％であり12年間で変化はなかったことから，クラス分けは概ね妥当であると思われる。令和3年度大学共通テストから入試問題傾向が変更になった。入試問題傾向と数学学力テストの関連について検討してみた。数学学力テストの結果は令和3年度以前と以降の成績とでは有意差は無かった。

2021 年５月、就職相談を「就職相談・キャリア相談」へと変更した。コロナ禍で疲弊する学生たちの学生生活を含めたキャリア支援を明確にするためである。学生の相談ニーズは様々である。きっかけはエントリーシート添削であっても、主訴は生活苦であったり、学業への意欲喪失であったりである。必ずしも就職だけではない多様な状況への対応が必要とされ、その体制を整備してきた。就職支援室の相談は、就職活動の方法を教えるだけではなく、悩みに寄り添うだけでもない。ライフキャリアの観点からその両方に取り組む。適切にアドバイスをしながら、未来への一歩をアシストすることが求められる。

入学時にメンタルヘルス不調を認めた新入生の半年後の精神健康状態を調査したところ、悪化16%、不変36%、改善48%であった。改善の乏しい学生は対人不安や強迫傾向が残存しやすい傾向があり、相談への抵抗感や新生活への不適応を反映している可能性がある。また、大学生活や日常生活のストレスは、精神健康状態の悪化と関連している可能性があると考えられた。対人不安を抱えた学生をどう相談に繋げるかが今後の課題である。

Taxonomic classification of whole eukaryotes using conserved proteins or nucleotide sequences that are used as criteria looks convenient and easy. However, these methods may not be reliable to long evolutionary history if their function is developed or degenerated in their life history. The sequence-based classification methods depending on the functional conservation may cause unknown bias. In this study, we propose novel classification using intron positions in a gene, which are not related to function. Intron positions of highly conserved ribosomal protein RPS13 gene were selected as novel criteria for the classification of whole eukaryotes from lower unicellular amoeba, algae, and flagellates to plants and animals. RPS13 gene encodes 151 amino acids and possesses 453 bp exon sequence in many eukaryotic organisms. The intron positions are determined based on their coding exon sequences, in which all the introns are designated by the positions from the first nucleotide of the start codon and the position numbers are attached with ‘i’ for intron indication. For example, human RPS13 gene contains introns at the positions of 24i, 73i, 152i, 322i, and 423i sites on the coding sequence. Interestingly, all the Deuterostomia animals including starfish, leech, and octopus showed the same intron positions to human. Similarly, all the land plants showed 24i, 97i, 236i, and 423i positions. In lower unicellular eukaryotes, which showed nonintron or variety of positions, only amoeba Lenisia limosa has the intron position of 152i site and Chlorophyta Pedinophyceae sp. has single 97i position, suggesting that they may be the ancestral organisms of animals and plants, respectively. As a conclusion, intron positions of RPS13 gene can be used as a guide for the taxonomic classification of eukaryotic organisms

本研究の目的は、被観察場面で作業を行う際に、観察者が立つ位置を変えることによる、被観察者の不快感情の差異を調べること、また被観察者の性格特性や観察者との関係（知っている人・知らない人・親密性の程度）における関連、被観察者の体感時間との関連を調べることであった。実験では、観察者とお互い知っている人群21名、知らない群11名が参加し、正面、横、うしろの３つの位置から作文課題を行う様子が観察された。実験の結果、被観察者はうしろよりも正面と横から見られた方が不快感情得点は高くなった。また、知っている人群の中でも親密性低群よりも親密性高群の方が、不快感情は高くなった。これらの結果は、被観察場面での不快感情は、観察者が視界に入るか否か、また被観察者の自己呈示や評価懸念によって影響されるという事実から考察された。

本稿の目的は、植民地であったアジアの国が近代国家として独立し、国民形成をしていく過程の中で学校の音楽教育がはたしてきた役割を、シンガポールとインドネシアの事例の比較をとおして考察することである。近代とは常に更新されるものであり、よって19世紀後半に近代国家への転換をはかった日本と、20世紀後半に近代国家として独立したアジアの国々が取り入れた近代は同じものではない。本稿では、シンガポールとインドネシアに着目し、近代化と西洋化が同義であった時代に国民の音楽文化として西洋芸術音楽の普及をはかった日本と、文化相対主義の時代に国家となった両国の国民の音楽文化と音楽教育をめぐる認識と選択の違いを論じていく。

明治期までの日本文化は、大陸文化の影響を受けながら徐々にその形を変えてきた。また、時代とともに残された作品の根底には日本人の価値観や精神が反映されており、今でもその美しさに共感することができる。そのような中、明治期の西欧化は、新しい価値観との出会いとともに、大きな変革をもたらした。日本の美術作品においては、新たな美術の文化を取り入れたことにより、融合した作品が生じた。一方、美術教育においては、西洋の価値や技術をそのまま取り入れた。そして、昭和52年の学習指導要領で「我が国の伝統文化」を導入することで、過去の日本美術のよさを改めて掘り起こすこととなった。グローバル化は様々なものが混ざり合うことによって均質化される側面がある。それは、科学技術の進歩とともに加速化している。明治期以降の美術と美術教育におけるグローバル化に視点をあてることで、日本の独自文化について改めて考察してみたい。

PCAGIP法は、事例提供者の提出した簡単な事例資料をもとに、ファシリテーターと参加者が協力して参加者の力を最大限に引き出し、その経験と知恵から事例提供者に役立つ新しい取り組みの方向や具体的ヒントを見いだしていくプロセスを学ぶグループ体験である。本研究では対面でのPCAGIP法を、可能な限りそのままのかたちでオンラインにて実施し、そのセッションの過程と参加者の感想から、オンラインPCAGIPならではの利点および問題点を検討し、その視点から改めてPCAGIP法の特徴について議論した。PCAGIP法はオンラインでも実施可能であり、多様な参加者を獲得できる可能性を有していること、今後は対面PCAGIPとオンラインPCAGIPの目的に応じた使い分けも有効といえるであろうこと、オンラインPCAGIPは身体性の欠如したテレプレゼンスを前提としており、それはもはやPCAGIP法そのものではないかもしれないこと等を論じた。

本論文は、観光地における英語表記を題材として、学生の異文化間コミュニケーション意識を向上させる学習法を筆者の授業実践から検証した。本授業では、山口県美祢市秋芳洞をケーススタディとして活用し、学習者に外国人旅行者の立場になって現地情報の英語表記を見直させ、その課題を発見させ、自ら翻訳作業を行わせた。その結果、当該の学習法は、学習者の意識を促すことに有効であることを示した。

近年、数式処理の研究分野で注目されているQuantifier Eliminationは応用範囲が広く、様々な分野への応用が可能と言われている。実際、国立情報学研究所が中心となって実施された「ロボットは東大に入れるか」というプロジェクトでは、数学の問題解法にQuantifier Eliminationが活用され、その有効性が確認された。プログラミング教育が必修の小・中学校・高等学校ではIT技術の活用が求められており、小・中学校・高等学校の教員を目指す学生がこのQuantifier Eliminationについて学ぶことは意義が大きいと考えられる。そこで教員を目指す学生の授業の一部において、数学の大学入試問題をQuantifier Eliminationを用いて解くことにより命題論理の演習を実施したので、その経過と結果を報告する。

古代日本文学は中国文化の影響を多く受けている。しかし事物への概念や表現方法が必ずしも中国の影響かどうかは判別しにくいものもある。事物や表現が同様だからと言って影響関係にあるとは一概に言えないからである。そこで本稿では具体的に「雪」の概念や描き方を例にして、その関係を考えてみる。 「雪」が厳冬期の行路難渋や苦寒という意味では当然のことながら一致している。また影響関係は不明であるが、五穀豊穣の予祝的なものという認識は共通している。しかし『万葉集』では「遠い山に降るもの」という概念があり、神の存在する場所に降る神聖なものという認識がある一方で、中国では神仙的な彼岸と区分するという意味があって、ここが本質的に相違が見られる所である。 本稿では宴席を中心とした「雪」については考察していない。このことについては別稿で論じる。

中国語においては、舌打ち音の研究はいくつか見られる。しかし、話し言葉を対象とした研究はまだ十分ではない。本稿では、中国語のインタビュー会話を対象とし、舌打ち音の統語的制約及び談話的機能について考察した。その結果、以下のことが明らかになった。 ａ．舌打ち音は文頭、文中に現れているが、文末に現れていない。 ｂ． 舌打ち音は、聞き手に注意を促し、前に出たトピックの内容をリアルに話し始めるマーカーになっている。 これらの点は、日本語出雲方言の感動詞類「け（ー）」と類似していることから、言語普遍的な性質であるかもしれないということが予測される。また、舌打ち音は、従来の日本語の感動詞類とは音声の面で大きく異なるが、これらの性質の共通性から、感動詞類の定義を再検討する必要があることが示唆される。

カルバート・スクールは米国メリーランド州ボルチモア郊外にある私立学校である。1905年、初代校長V.M.ヒルヤーは全日制小学校の経営難を克服するため、百日咳の流行を直接的な契機としてホームスクール事業に乗り出した。それは、全日制部門とホームスクール部門との間に互恵的な関係を作り出したうえで行われた事業の二極化展開であった。時代背景としては、当時、全米的に整備された郵便事業により、教材を郵送できるようになっていたことがあるが、それに加えて雑誌メディアの一般化によって、そこに広告を掲載することで、広く顧客（ホームスクーラー）を獲得することに成功している。ホームスクール事業に成功したヒルヤーは、後に学校理事会側にロイヤリティを求め、それを認められている。

本研究の目的は、小学校通常の学級における児童の課題提出行動を対象に、相互依存型集団随伴性とトークンエコノミー法を組み合わせた介入とトークンエコノミー法の段階的なフェイディングを実施し、その効果を検討することであった。公立小学校５年生の通常の学級の児童（14名）を対象に、相互依存型集団随伴性とトークンエコノミー法を組み合わせた介入及び課題提出率のグラフフィードバックを行った。また、バックアップ強化子との交換基準や強化スケジュールの変更によるトークンエコノミー法のフェイディングを行った。介入の結果、児童の課題提出率が増加し、トークンエコノミー法をフェイディング及び撤去しても高い課題提出率が維持された。また、児童へのアンケート調査の結果、一定の社会的妥当性も示された。一方で、介入に伴う児童の負担感については課題が残された。

山口県若年層の用いる同意要求表現ンジャナイ・（ッ）ポクナイ・クナイについて、〈発見〉場面における用法の異同を明らかにした。クナイは話し手の方が聞き手より情報量を多く持っている場面で使用され、ンジャナイと（ッ）ポクナイは両者の持つ情報量が同等な場面で使用される。しかし、ンジャナイは発話場面にいる話し手と聞き手以外の周縁者との情報共有が可能な場面で用いられやすく、（ッ）ポクナイはそれができない場面で用いられやすいという違いがある。また、ンジャナイは話し手の判断の根拠が十分と言えない場面で、（ッ）ポクナイは十分と言える場面で用いられやすい。クナイは話し手だけが探索物を視認し、主観的な判断で強い確信を持って用いられる。

森鴎外作の「高瀬舟」では、高瀬舟で送られる罪人喜助について、「その額は晴やかで目には微かなかがやきがある」という描写がなされている。本稿では、近代の「額は晴やか」の用例をもとに、ここで言う「額は晴やか」は、困る様子・憂鬱な様子が見られてもよさそうな状況において、困る様子・憂鬱な様子が見られないことを表すものではないかということを述べる。あわせて、「目には微かなかがやきがある」の意味についても触れ、庄兵衛の「喜助の顔が縦から見ても、横から見ても、いかにも楽しそうで……」という観察と、「その額は晴やかで目には微かなかがやきがある」という地の文の描写の間には懸隔があると考えるべきではないかということを指摘する。

高等学校理科物理分野の中でも現象が視覚的に見えなく（または見えにくく）イメージしにくい単元である『電気と磁気』の中でも「RLC直列共振回路」に注目し、この回路に関する定量的理解度向上を目指した教材開発及びその性能評価を行った。それぞれ複数の抵抗、コイル、コンデンサーの中から選択できる構成を採用し、10～15分程度の短時間で異なる組み合わせによる対比実験が容易にできる教材を製作した。教材を活用した実験を通じて、RLC直列回路における周波数と電圧の関係の具体的な導き方を習得でき、さらに共振特性を定量的に理解することが可能となり、深い学びにつながることが期待できる結果を得た。

本研究では、友人などの他者と一緒にいる状況ではなく自分一人でいる状況ですべての座席が空席であることを想定した場面を設定し、出入口の位置と教卓の有無を操作したうえで、座席選択の志向性が、出入口の位置と教卓の有無によって異なるか否か、また、座席選択の志向性とパーソナリティとの関連について、182名の協力者のもと、Web調査を行った。調査の結果、出入口の影響がある群の人数は教室よりも自習室の方が多く、出入口の影響がない群は自習室よりも教室の方が多かった。また、教室においては、出入口の影響なし群よりも出入口の影響あり群の方が、神経症傾向、視線による不安・恐怖が高い傾向にあることが示された。座席選択行動が、出入口の位置や教卓の有無といった部屋のつくりや用途の違いによって影響を受けること、その影響の度合いが選択者のパーソナリティによって異なる可能性が示唆された。

近年の計算機の性能向上やフレームワークの発展により、深層学習が手軽に行えるようになってきた。従来、計算コストの問題や数値化するのが難しかった事象でも、高い精度で回帰や分類などが行えるようになってきている。本稿では、筋電位に注目し手の動作の識別について、深層学習で分類する。実験初期段階では手動で分類していたが、現段階では精度に問題はあるが、リアルタイムで分類することも可能となった。データ取得方法として、ワンボードマイコンの一種であるArduino Unoと簡易筋電センサーのMyo Ware筋電センサーを用いる。 このように、生体信号の一つである筋電位を用いて動作する義手を筋電義手と言い、多方面に渡る応用が期待される分野の一つである。また、筋電位を詳しく理解することによって心拍、脳波、脈拍などの他の信号の理解の助けになると考えられる。

「各教科等を合わせた指導（生活単元学習及び作業学習）」に関する校内研修を実施し、Ｙ大学教育学部附属特別支援学校教員の理解力と指導力の更なる向上を目指した。多忙感を有する教員に身体的・精神的負担を生じさせぬ校内研修にするため、研修はおおよそ月２回（１回約50分間）の開催とし、レジュメを用いつつ、発表（輪番）→協議の順で進めた。発表内容は「各教科等を合わせた指導」に関する文献（論説、実践報告等）である。参加教員は自由意思による７名。研修は計９回（2021.１～2021.６）。変容の有無を客観的に把握するため、（１）山口県教員育成指標（2018）を、知的障害教育の伝統的な指導形態である「各教科等を合わせた指導」の視点から加筆修正して作成した新育成指標に基づく調査、（２）ウェビング・マップに基づく調査、（３）自由記述に基づく調査の三種を実施した。対象教員が７名という少数であるため、確定的なことは言えないが、７名全員に校内研修による変容を見て取ることができた。

筆者らは、これまでコロナ禍において歌唱が制限されている「不自由感」、対面授業やオンライン授業に対する学生のポジティブな印象評定が主観的な授業時間の長さイメージや没入感に及ぼす影響に関する研究を行ってきた。また、附属山口小学校の協力を得た研究においては、Googleフォームを用いた授業の「振り返り」において音楽科における没入感を調査し、その結果から音楽科における没入感の認識や領域・活動との関連を明らかにした。本研究では、筆者らが開発した音楽科における小中学生版「深い学び」尺度を大学生向けに適用し、没入感尺度を加えて調査・分析することで、合唱における「深い学び」と没入感の実態を明らかにすることを目的としている。 調査・分析の結果、因子間の相関係数はｒ ＝0.6〜0.78と高い値を示し、因子間の相関係数が強いことが示唆された。今年度の合唱の授業では、受講生のモチベーションを高めるよう工夫し、最終回の授業で仕上げの合唱を終えた直後に本研究の調査を実施したことで調査結果に影響を与えたことが考えられる。合唱の授業に対する没入感を高めるには、授業が分かったと考えられるようになること、楽しいと思えるようになることという２つの経路（パス）があることが示された。本研究では、合唱の授業を対象としたが、大学の授業は専門性の高い科目によって占められているため、本研究で得られた知見は他の授業科目にも応用できる可能性がある。

注視点の周辺文字量が文の理解度と読書速度に与える影響について検討した。視力をもとに実験参加者を２つの群に分けたところ、理解度テストの得点において、低視力者に比べ高視力者の得点が高くなった一方、読書速度においては視力による差が見られなかった。高視力者は理解度を高めるために読書速度を落としていた、あるいは、低視力者は読書速度を上げる代わりに理解度を低下させていたことが考えられる。また、読書量をもとに実験参加者を２つの群に分けたところ、画面に３～４行ずつ提示した文章では、読書量が少ない者は多い者に比べ、主観的な理解度を高く回答した。読書量が多い者はどの提示形態も同程度文字を捉えることができた。一方、読書量が少ない者は、画面全体に全文提示している文章では文字を的確に捉えることが難しいため、空白によって集中して文を読むことができた文章をより理解できたように感じたことが考えられる。

山口県内の中学生の保護者を対象とし、山口県の「いとこ煮」に関するアンケートを実施し、地域別に分析した。山口県の「いとこ煮」の主な材料は小豆、だんご、干ししいたけ、かまぼこ、麩であったが、1990年の調査よりもだんごの割合が低くなっていた。各地域で特徴あるその他の材料が使われてきたが、前出の調査よりも、使われなくなってきており、地域の特徴ある「いとこ煮」の継承が危ぶまれる。全国的に作られている小豆とかぼちゃの「いとこ煮」が、元々「いとこ煮」が存在しない岩国地域および存在しない地域が含まれる柳井・光・大島・熊毛地域とその隣接する周南・下松地域で多く作られていた。前出の調査よりも、だしが使われる地域が増えていた。砂糖、塩の使用が減り、しょうゆ、酒、みりんが使われていた。山口県の「いとこ煮」に使用される材料、だしおよび調味料に変化が見られた。

大学陸上競技選手と一般学生を対象として、多回旋跳びを段階的に増やした４週間の縄跳びトレーニングが伸張－短縮サイクル（SSC）運動遂行能力と走跳能力に及ぼす影響を検討した。陸上選手は通常のトレーニングのみ行わせる群と、それに加えて縄跳びトレーニングを行わせる群に分けた。縄跳びはできる限り短い接地時間で行わせた。縄跳びトレーニングによって、陸上選手では最大連続跳躍（RJ）の跳躍高/接地時間の値（RJ-index値）および走跳種目の記録に変化はなかったが、同じ縄跳びトレーニングを行わせた一般学生ではRJ-index値と立ち幅跳びの記録が向上した。個人値を用いた検討の結果、90回/分の１回旋跳びでは２回旋跳びに比べて接地時間は長い傾向があったが跳躍高は高く、RJ-index値は同程度であった。縄跳びトレーニングによって陸上選手では効果はないが、一般学生のSSC運動遂行能力は向上する可能性があること、また、リズムが約90回/分の短い接地時間での１回旋跳びは多回旋跳びとともにSSC運動遂行能力を高めるトレーニング手段となる可能性が示唆された。

理論仮説を立て、実践して検証するという手法を取らず、実践の結果から省察することを中心とした本研究では、中学校社会科歴史的分野に掲げられている「現在とのつながり」に着目し、この文言の意味するところと学習展開の在り方を「当事者」「観察者」「評価者」の三視点を足掛かりにすることによって明らかにしようとした。その結果「現在とのつながり」には「存在としての現在」「問題としての現在」「ローカルな現在」「グローバルな現在」など様々な「つながり」の在り方があること、そしてそれぞれの「つながり」を基に学習展開を指導するには、上記三視点のうち「当事者」視点を基底に据え、発問や資料で「観察者」「評価者」の各視点へと展開してゆくことの有効性が浮上した。また、ここからさらなる実践を行った結果「当事者」視点の基底的重要性がより明らかになった。

本研究では、特別支援学校小学部の算数科の個別学習において、自閉スペクトラム症を伴う知的障害のある児童を対象に「少し多く」支払うスキルの形成に向けた指導を行い、その効果を検討することを目的とした。特別支援学校小学部６年生男児１名を対象に、所持金と請求額を比較したときの条件で４つの課題を設定し、補助シートを用いて指導を行った。指導の結果、対象児の「少し多く」支払うスキルが形成された。特に、「〇×〇」（100円玉と１円玉は足りるが、10円玉は足りない）課題や「○○×」（100円玉と10円玉は足りるが、１円玉は足りない）課題においては、補助シートの使用によって正反応率が上昇し、補助シートを撤去した後や所持金を変更した後も正反応率は維持された。一方で、支払いスキルの流暢性や般化、および社会的妥当性の評価については課題が残された。

本研究は、幼児教育の質が問われる一方で、多くの園で保育についての話し合いや記録の時間の確保が難しく、経験に基づく知見が蓄積されにくいことをふまえ、どの園でも保育者が子どもの姿をもとに保育を振り返り、その保育を言語化する力を身につけていくための取り組みについて論考した。その結果、以下の取り組みを提案した。１．毎日短時間でも時間を確保し、保育の中で心に残ったこと、伝えたいことを話したり書いたりする。２．特に心に残ったエピソードも取り入れた記録を書く。３．エピソードをもとに話し合う機会も設ける。４．言語化が難しい部分は写真も活用する。５．話し合いや記録にＳＯＡＰの視点を取り入れ、子どもの姿から経験を読み取り、次に必要な経験を考える思考過程を身につける。５．ＡＬＡＣＴモデルによる省察で用いられる「問い」を活用し、保育について子どもの側からも丁寧に振り返り、「子どもにとってどうか」という視点から言語化が促されるようにする。

本研究の目的は、小学校社会科の単元の中でKCJを用いた授業実践を行い、その教育的な効果について検証した。検証方法としては、「あなたは日本の工業を発展させるためにはどうすればよいと思いますか？」という問いに対する児童の答えをワークシートに記述させ、その回答内容が授業の前後でどのように変化したかテキストマイニングにより分析した。その結果、エキスパート活動・ジグソー活動の中で社会事象の特色や相互の関連、意味を多角的に捉え、考えることで児童の思考が変化し、日本の工業の発展を考える上で海外に日本の製品の良さや工業の技術の高さを「広める」ことや、労働環境を改善することが重要であるという認識が高まっていることがわかった。

本研究は、教師が総合的な学習の時間（以降、「総合」と標記）における学びの様相を談話に着目して顕在化しながら、目指す姿の具現化に受けた授業改善の方向性を探る手がかりとなる、協働の質をとらえる視点を開発することを目的とする。本研究では、教室談話や会話のタイプ等に関わる先行研究、「総合」における協働を通して目指すゴールに関わる先行研究、『OECD Learning Compass Concept Notes』で示された主なコンピテンシー等を整理・分析し、「総合」における協働の質を「つながる」「共に見極める・創造する」という２つの視点からとらえていく必要があることを導出した。また、「総合」における「学びモデル」を子どもの姿で表し、その姿が具現化した教室談話を目指すべき最終段階として、本質的な協働に向かう談話を「第１段階目：無目的」「第２段階目：プレゼンテーション的」「第３段階目：協働的」「第４段階目：協働」として整理した。さらに、協働の質をとらえる２つの視点をそれぞれ具体化し、子どもの具体的な姿とともに提案した。

水溶液からのＬ－ヒスチジンの結晶核形成機構を解明するため，pHをジャンプさせることによって得た幾つかの濃度の過飽和水溶液中から結晶核が形成されるまでの時間（誘導期tind）を測定した。測定された誘導期tindを用いて結晶核形成理論に基づいた速度論的解析を行った結果，それらの溶液中で形成された結晶核の表面張σ ，臨界核形成の自由エネルギーΔG *，臨界核の半径ｒ *，臨界核を形成する分子数ｎ など，結晶核形成に関する重要なパラメータの値を定量的に求めることができた。pH６〜pH７の間で行った実験からは，Ｌ－ヒスチジンの臨界核は数個から十数個程度の分子からなる半径１〜２nm程度であり，過飽和度が高くなるにつれて，その大きさは小さくなることが明らかになった。

ある物体が人間の顔のように見える現象を顔パレイドリアと呼ぶ。本研究では、顔パレイドリアの表情認知に与える性格特性の影響を調べることを目的として調査を行った。調査協力者は、提示された顔パレイドリア画像と人間の顔画像に対し、５つの感情（幸福、悲しみ、驚き、怒り、嫌悪）をどの程度表しているかを評定した。その後、性格特性（BigFive、共感性）の質問紙に回答をした。調査の結果、人間の顔と比較して顔パレイドリアでは複数の表情認知をしやすく、性格特性のうち特に外向性と関連があることが分かった。さらに、外向性の低い人は驚き画像と怒り画像から幸福の表情を読み取りやすいことが示された。

This study examined the influences of arousal of anticipatory regret by status quo bias on the suppression of hind sight bias. In this study, travel risk in situations of high risk of COVID-19 infection was considered a factor evoking anticipatory regrets, and population density in the area of residence was considered to affect subjective risk of infection for COVID-19. Considering that the experimental participants in this study were university students at a local university, three regions were selected as the evoked travel destinations: overseas countries, urban areas in Japan, and rural areas in Japan. The results of the bias analysis showed that anticipatory regret suppressed the hindsight bias in the overseas condition, while anticipatory regret promoted the hind-sight bias in the rural condition.

本学部社会科教育選修２年次を対象とした「社会科内容開発研究」において、附属中学校の２つの歴史授業を観察し、それぞれの授業から気付いた論点を抽出して発表し、討議する演習を実施した。この演習の成果を受けて、教職課程と社会科教育の今日的動向の中で、教育実習以前の学部段階における社会科教員養成に求められることは何か、について担当教員４名が考察した結果、以下の見解を得た。今日的状況の中で必要なことは、単に表面的にアクティヴな活動やＩＣＴを取り入れる等の学習形態を学ぶことではなく、その根底となる知の在り方、知的探求の在り方を問い直させ、社会や歴史の事象を資料に基づいて追究したり、社会や他者の伝える情報を適切に活用して解釈を共有する能力を形成してゆくことに求められる。

近年中国のハイスピードな経済発展により、都市化が進み、農耕地域の人々が大量に都市部へ移動した。それに伴い、著しい地方文化の変化がもたらされた。本稿では、主に、内モンゴル通遼市ホルチン中旗のＡ村における、1990年代と現代との婚姻習俗の比較を通し、現代における各種のサービス業の発展により、モンゴル人が結婚披露宴を実施する際には、自民族が持つ固有の伝統文化を結婚披露宴に取り入れる現象が見られるようになったこと、そしてモンゴル人が都市部で創り出した「異種混合」の文化が内モンゴルの多くの地域に流行するようになったことを明らかにしている。それは、現代の農耕モンゴル人が、地方から都市部へ移動することによって、民族のアイディティを持つようになったという意識的な「文化の再構築」の活動である。本稿では主に、農耕モンゴル人の文化の再構築の過程を考察し、現代内モンゴルにおける文化の状況について論じていきたい。

本研究の執筆にあたる白岩、林、脇淵が2021年設立した「山口オペラアカデミー」の活動を題材に、山口地域における音楽振興についての報告と考察を行う。同アカデミーは2022年３月22日に第２回目のオペラに関するセミナーとコンサートを実施した。当日のコンサート来場者に対して実施したアンケートの記述を、「文化的価値」「社会的価値」「経済的価値」という３つの視座を引用し分析と考察にあたった。分析と考察を通して、当該イベントに対して期待されている価値、あるいはイベントが内包する価値が明確になった。今後はセミナー参加者や聴講生、運営など観測範囲を広げることによって、イベント全体の価値についての多角的な検証を行うことが意味を持っていくだろう。

日本語の自然会話においては様々な反復現象が見られるが、中でもある話者の発話末尾文にある要素が次の話者の発話冒頭文に現れているような反復現象が観察される。本稿では、そのような会話における反復を「話者間反復」と呼び、話者間反復における「反復発話」の統語的な分析を行う。従来の反復現象に関する研究は、主に反復の機能を探究するものであった。しかし、なぜ話者は反復する要素を特定の箇所に置くのか、どのような箇所に置いて反復をするのかという問題について、未解明である。本稿では、統語的な観点から、反復発話の出現位置について分析する。その際、反復発話に格成分が関わる場合に焦点を置く。その結果、反復する要素は反復発話の文頭により近い位置を指向していることを明らかにした。また、話者間反復が起こる際に、話者間反復の関係にある要素の統語的な近接性の度合いが高いことが判明した。

本研究は、範唱音源・伴奏音源が登場した経緯と当初の目的及び事例について論じることを通して、音楽科における伴奏の存在意義と範唱音源・伴奏音源の望ましい活用のあり方について再考することを目的としている。まず、大正末期から急速に台頭した音楽鑑賞教育、鑑賞教育における範唱及び範唱音源の活用について論じることによって、その位置付けについて明らかにした。さらに、伴奏音源の始まりと変遷について論じ、初のカラオケレコードが「教育用」小学校伴奏レコードであったことや目的を踏まえ、伴奏の存在意義、範唱音源・伴奏音源の活用方法を再考した。その結果、現在のように伴奏の代替として音源を使用するのではなく、教師によるピアノ伴奏が前提とされていたこと、音源の鑑賞を通して曲趣を味わい、批評の眼を養っていたことが明らかになった。

本研究では、特別支援学校の重度・重複障害学級の卒業生の保護者４名を対象に、卒業後のわが子の実態の変容、在学時にわが子と学校に抱いていた思い、現在に活かされている学び等について聞き取り調査を行った。保護者は卒業後のわが子の状態が安定していることに安堵する一方で、在学時とは異なり目標がなくなったことに物足りなさを感じていたり、卒業後の体調面の悪化を想定しきれなかったことに後悔の念を抱いたりしていた。わが子が健康で楽しく学校生活を送ることを第一に願う点は共通していたが、重度の障害のあるわが子に教科学習や新たなことができるようになることを諦めている者がいた。在学時の教育活動を肯定的に評価する一方で、卒業後の生活環境の制約や介護上の負担から在学時の取組の継続が困難であること、移行先への引継ぎの不十分さを指摘した事例が認められた。これらの課題を踏まえて、重度・重複障害のある子どもへの教育について考察した。

本稿では子供のコミュニケーション活動を支援するうえで有効な言語学的考え方や理論を整理したうえで、子供がコミュニケーション場面における関係性の認識を深めることが主体的且つ円滑な談話構築に繋がる様子を明らかにしている。教師が作成した動画を用いて、二つのやり取りを比較させることで、子供の気づきを引き出し、自らの実践へ発展させてゆくとりくみについて考察した。指示された表現を使ってただ言うだけではなく、子供が基本的な表現の持つ働きを理解しそれを拡張させてメッセージとして用いていくことで、言語を人と人との間にあるものとして学んでいくことができる、そういった学びの場を作りたいと考える。

「須磨」巻は源氏物語を読み解くための要所である。そのため本稿では2002年に制作された現代の源氏絵と高校教科書採録の「須磨の秋」原文を対照させながら対話的に読む授業提案を行う。須磨での光源氏の複雑な心情を表すために顔を二重像にし非現実的な表現で描かれた現代の源氏絵を見た学習者は、「なぜこのような描かれ方をしたのか」という「問い」を持ちながら原文を読みすすめていく。物語の転換点ともいえる「須磨」巻を、物語全編の中に位置付け、学習者の現在と関わらせて読む「場」を成立させるために、今回はあえて現代の源氏絵を用いた。「学習意欲が高まらない」ことが長年、高校古典授業の課題として指摘され続けている。そのため少しでも意欲的、主体的に読むための方法のひとつとして絵画と原文を対照させながら読むことを継続して提案している。また2022年度に看護学校と大学の教養教育で筆者自身が行った２度の授業を対象に、絵を用いることの有効性だけでなく、指導者の手立てと学習者の反応がどう関係するかについての分析考察を行った。これにより絵画を用いた古典授業の具体的な留意点、課題を明らかにした。

本研究では、特別支援学校小学部に在籍するダウン症児童１名を対象とし、攻撃行動及び恐怖感や不快感を与える言語行動を減少させ、穏やかな言語行動と黙って見守る行動がより生起（増加）するように、長期研修派遣教員と行動コンサルテーションを実施し、その効果等について検討することを目的とした。攻撃行動等に関するアセスメントの後、介入では、分かりやすく端的な説明、活動場所の明示等の事前対応の工夫、モデル提示等を含む代替行動への対応、環境設定の変更、さらには保護者への複数の配慮と工夫等を行った。その結果、攻撃行動等は減少し、穏やかな言語行動等は増加した。このような結果をもたらした要因として、第１著者による直接行動観察に基づく行動問題の機能同定が必要であったこと、ダウン症の特性を活かした介入手続きが有効であったこと、保護者が家庭で実践するための再現可能な手続き等に関する情報を盛り込んだことが有効であったことが示された。

本研究では「コイルのまき数を変えると電磁石の強さはどうなるかを調べる授業」の授業構成について検討し、２時間（45分×２回）の授業（授業①，授業②）を実践し、児童が支持する考え（予想を含む）に関する知見を得た。その結果、授業①を通して、回路に流れる電流について、学級内で児童が支持する考えに違いがある状況から、違いがない状況になり、すべての児童が「コイルのまき数を多くしても、回路に流れる電流の大きさは変わらない」という考えを支持するようになったことが明らかになった。また、授業①、授業②を通して、電磁石の強さについて、学級内で児童が支持する考えに違いがある状況から、違いがない状況になり、すべての児童が「コイルのまき数を多くすると、電磁石の強さは強くなる」という考えを支持するようになったことが明らかになった。その他、考えを支持する主な要因、授業①と授業②の終了時における支持する考えに対する自信の程度についても明らかになった。

Abstract Background: Expanding nursing workload is a worldwide problem. However, any nursing workload assessment (NWA) tool requires complicated analyses of the nursing job profile. To determine the imbalance in time assignments across all nursing operations and to reduce nursing workload, a nursing job survey was conducted. Methods: A total of 25 major job categories, common to all hospital wards, were identified, and an NWA tool was developed for efficient analyses to feature easy/flexible entry of the time spent for each job category and real-time visual profiling of job time allocation. The profile could be divided by job categories, wards, shifts, and years. Results: From the preliminary analyses, undesirable time allocation was revealed in several job categories, especially the time for recording and other nonessential nursing operations. Using the analytical functions of the NWA tool between 2014 and 2016, a series of corrective measures were successfully taken to many job categories, and they were found to be effective. Consequently, excessive overtime workload was reduced from 125 min/day/nurse in 2014 to 100 and 100 min/day/ nurse in 2015 and 2016, respectively. Conclusion: Notable improvements in nursing workload and time allocation for attentive patient care could be achieved employing the novel user-aimed NWA tool.

Abstract Background: Recently, the importance of nutritional management in pressure ulcer control has been pointed out. In this study, we analyzed the relationship between nutritional indicators and the presence or absence of pressure ulcers in order to reveal the importance of nutritional management in pressure ulcer control. Method: We investigated 407 inpatients for blood tests, height, weight, BMI, the Ohura-Hotta (OH) scale, nutrition method, living independence, and the presence or absence of pressure ulcers. Results: In the comparison of patients with and without pressure ulcer, significant differences were found in gender, nutrition method, serum total protein, serum albumin, hemoglobin concentration, and the OH scales. Multiple logistic regression analysis showed that gender, intravenous nutrition, serum albumin levels, and the OH scale were associated with the presence or absence of pressure ulcers. The results suggest that not only the OH scale, but the nutritional support was also important in the prediction of the pressure ulcer. It was suggested that shifting from intravenous feeding to tube feeding or oral feeding is important. Conclusion: we found that pressure ulcer was related to gender, intravenous nutrition, serum albumin level and the OH scale. The importance of nutritional management for pressure ulcer prevention was confirmed.

Abstract Objectives: This study examined the short-term outcomes of endovascular therapy (EVT) with the GORE VIABAHN VBX (VBX) which is a balloon-expandable covered stent in patients with aortoiliac occlusive disease (AIOD) and acute limb ischemia (ALI). Methods: This was a single-center retrospective review of patients with AIOD and ALI who underwent EVT with the VBX between December 2018 and January 2021. Primary, assisted, and secondary patency rates were assessed, along with 30-day mortality rates. Results: Twenty-two patients underwent EVT with the VBX; 18 patients had AIOD, whereas 4 had ALI. The incidence of TransAtlantic Intersociety Classification II D lesions was 50% (n=9). Technical success was 100%. One patient with unilateral common iliac artery stenosis developed an intraoperative dissection of the distal edge of the VBX, which required an additional self-expanding VIABAHN stent on the distal edge of the VBX. The primary patency rate at 24 months was 100%. No patients required additional target vessel treatment at a median follow-up of 10 months (range, 1-27). EVT was also successful in the four patients with ALI, who had no complications of the target vessel. Conclusion: The present study demonstrated that EVT with the VBX is effective for AIOD and ALI.

The Japanese Bridge Management System (J-BMS) RC version consists of the following three subsystems: (1) a bridge maintenance database system (J-BMS DB), (2) a concrete bridge rating expert system (RC-BREX) and (3) a maintenance plan optimization system (MPOS). Especially, in this paper, the RC-BREX system for deteriorating concrete bridges is described based on how to construct from a hierarchical neural network in order to carry out fuzzy inference and machine learning by using the neural network with the back-propagation method. Furthermore, the comparisons between diagnostic results by bridge experts and those of the proposed system are presented so as to demonstrate the validity of the system’s learning capability by using the training set for machine learning which obtained from inspection on actual in-service bridges and questionnaire surveys by bridge experts.

Abstract Purpose: The purpose of this study was to investigate the effects of two different postures (sitting and standing) and three different ambient temperatures (10℃, 20℃, and 30℃) on heart rate variability (HRV) among healthy young adults. Methods: Twelve young adult volunteers (males 6, females 6) were recruited. Following acclimatization to any the room temperature (10℃, 20℃ or 30℃), 5-min measurements of HRV were conducted in sitting and standing postures of the subjects. Results: Compared to the sitting posture, measurements obtained in the standing posture revealed a significant decrease in high-frequency power/HF, root mean square of successive differences between RR intervals, standard deviation of Poincaré plot perpendicular to the line-of-identity or SD1 and SD1/standard deviation of Poincaré plot along the line-of-identity or SD2, and a significant increase in lowfrequency power/LF and LF/HF under all experimental conditions (p<0.05 to 0.005). Majority of HRV parameters showed significant differences while the values obtained under 10℃ were compared with 20℃ and 30℃ conditions, respectively (p<0.05 to 0.001). Conclusions: Our findings suggest the predominance of sympathetic tone in the standing compared with sitting posture. Furthermore, colder conditions caused a predominance of the parasympathetic activity in both sitting and standing postures, and such effects of ambient temperature on the sympathovagal balance were stronger in the latter posture.

資産価格はしばしばファンダメンタル・バリューから乖離し，時として金融市場は資産価格の大きな下落や変動に見舞われる．急激な資産価格変動を緩和するための措置として，多くの国々で空売り規制が導入されてきた．本稿は空売り規制の導入が資産価格に与える影響を分析する．私的情報や価格支配力を持つ投資家と私的情報を持たない価格受容的な投資家が混在する資産市場を想定する．空売り規制の導入が事前に予期されていない場合，空売り規制が資産価格をファンダメンタル・バリューから乖離させることが明らかになった．これは資産価格の変動を大きくすることにもつながる．とりわけ資産価格の下支えが望まれるような下落相場の状況では，空売り規制の導入はより一層の価格下落をもたらすことになる．

In the 2000s, English-Medium Instruction (EMI) in non-English countries developed worldwide. Japan is one of these countries and the number of English-based students who cannot utilize Japanese language increased. Some of the Japanese universities offer dormitories for international students, who can gradually get used to learning the Japanese way of life after they arrive in Japan. Some of the universities also offer cultural exchange programs for EMI students. However, due to the COVID-19, the situation has changed.