departmental bulletin paper

本研究は、幼児教育の質が問われる一方で、多くの園で保育についての話し合いや記録の時間の確保が難しく、経験に基づく知見が蓄積されにくいことをふまえ、どの園でも保育者が子どもの姿をもとに保育を振り返り、その保育を言語化する力を身につけていくための取り組みについて論考した。その結果、以下の取り組みを提案した。１．毎日短時間でも時間を確保し、保育の中で心に残ったこと、伝えたいことを話したり書いたりする。２．特に心に残ったエピソードも取り入れた記録を書く。３．エピソードをもとに話し合う機会も設ける。４．言語化が難しい部分は写真も活用する。５．話し合いや記録にＳＯＡＰの視点を取り入れ、子どもの姿から経験を読み取り、次に必要な経験を考える思考過程を身につける。５．ＡＬＡＣＴモデルによる省察で用いられる「問い」を活用し、保育について子どもの側からも丁寧に振り返り、「子どもにとってどうか」という視点から言語化が促されるようにする。

明治期までの日本文化は、大陸文化の影響を受けながら徐々にその形を変えてきた。また、時代とともに残された作品の根底には日本人の価値観や精神が反映されており、今でもその美しさに共感することができる。そのような中、明治期の西欧化は、新しい価値観との出会いとともに、大きな変革をもたらした。日本の美術作品においては、新たな美術の文化を取り入れたことにより、融合した作品が生じた。一方、美術教育においては、西洋の価値や技術をそのまま取り入れた。そして、昭和52年の学習指導要領で「我が国の伝統文化」を導入することで、過去の日本美術のよさを改めて掘り起こすこととなった。グローバル化は様々なものが混ざり合うことによって均質化される側面がある。それは、科学技術の進歩とともに加速化している。明治期以降の美術と美術教育におけるグローバル化に視点をあてることで、日本の独自文化について改めて考察してみたい。

本研究では「コイルのまき数を変えると電磁石の強さはどうなるかを調べる授業」の授業構成について検討し、２時間（45分×２回）の授業（授業①，授業②）を実践し、児童が支持する考え（予想を含む）に関する知見を得た。その結果、授業①を通して、回路に流れる電流について、学級内で児童が支持する考えに違いがある状況から、違いがない状況になり、すべての児童が「コイルのまき数を多くしても、回路に流れる電流の大きさは変わらない」という考えを支持するようになったことが明らかになった。また、授業①、授業②を通して、電磁石の強さについて、学級内で児童が支持する考えに違いがある状況から、違いがない状況になり、すべての児童が「コイルのまき数を多くすると、電磁石の強さは強くなる」という考えを支持するようになったことが明らかになった。その他、考えを支持する主な要因、授業①と授業②の終了時における支持する考えに対する自信の程度についても明らかになった。

本研究の目的は、小学校社会科の単元の中でKCJを用いた授業実践を行い、その教育的な効果について検証した。検証方法としては、「あなたは日本の工業を発展させるためにはどうすればよいと思いますか？」という問いに対する児童の答えをワークシートに記述させ、その回答内容が授業の前後でどのように変化したかテキストマイニングにより分析した。その結果、エキスパート活動・ジグソー活動の中で社会事象の特色や相互の関連、意味を多角的に捉え、考えることで児童の思考が変化し、日本の工業の発展を考える上で海外に日本の製品の良さや工業の技術の高さを「広める」ことや、労働環境を改善することが重要であるという認識が高まっていることがわかった。

「須磨」巻は源氏物語を読み解くための要所である。そのため本稿では2002年に制作された現代の源氏絵と高校教科書採録の「須磨の秋」原文を対照させながら対話的に読む授業提案を行う。須磨での光源氏の複雑な心情を表すために顔を二重像にし非現実的な表現で描かれた現代の源氏絵を見た学習者は、「なぜこのような描かれ方をしたのか」という「問い」を持ちながら原文を読みすすめていく。物語の転換点ともいえる「須磨」巻を、物語全編の中に位置付け、学習者の現在と関わらせて読む「場」を成立させるために、今回はあえて現代の源氏絵を用いた。「学習意欲が高まらない」ことが長年、高校古典授業の課題として指摘され続けている。そのため少しでも意欲的、主体的に読むための方法のひとつとして絵画と原文を対照させながら読むことを継続して提案している。また2022年度に看護学校と大学の教養教育で筆者自身が行った２度の授業を対象に、絵を用いることの有効性だけでなく、指導者の手立てと学習者の反応がどう関係するかについての分析考察を行った。これにより絵画を用いた古典授業の具体的な留意点、課題を明らかにした。

本学部社会科教育選修２年次を対象とした「社会科内容開発研究」において、附属中学校の２つの歴史授業を観察し、それぞれの授業から気付いた論点を抽出して発表し、討議する演習を実施した。この演習の成果を受けて、教職課程と社会科教育の今日的動向の中で、教育実習以前の学部段階における社会科教員養成に求められることは何か、について担当教員４名が考察した結果、以下の見解を得た。今日的状況の中で必要なことは、単に表面的にアクティヴな活動やＩＣＴを取り入れる等の学習形態を学ぶことではなく、その根底となる知の在り方、知的探求の在り方を問い直させ、社会や歴史の事象を資料に基づいて追究したり、社会や他者の伝える情報を適切に活用して解釈を共有する能力を形成してゆくことに求められる。

理論仮説を立て、実践して検証するという手法を取らず、実践の結果から省察することを中心とした本研究では、中学校社会科歴史的分野に掲げられている「現在とのつながり」に着目し、この文言の意味するところと学習展開の在り方を「当事者」「観察者」「評価者」の三視点を足掛かりにすることによって明らかにしようとした。その結果「現在とのつながり」には「存在としての現在」「問題としての現在」「ローカルな現在」「グローバルな現在」など様々な「つながり」の在り方があること、そしてそれぞれの「つながり」を基に学習展開を指導するには、上記三視点のうち「当事者」視点を基底に据え、発問や資料で「観察者」「評価者」の各視点へと展開してゆくことの有効性が浮上した。また、ここからさらなる実践を行った結果「当事者」視点の基底的重要性がより明らかになった。

本稿の目的は、植民地であったアジアの国が近代国家として独立し、国民形成をしていく過程の中で学校の音楽教育がはたしてきた役割を、シンガポールとインドネシアの事例の比較をとおして考察することである。近代とは常に更新されるものであり、よって19世紀後半に近代国家への転換をはかった日本と、20世紀後半に近代国家として独立したアジアの国々が取り入れた近代は同じものではない。本稿では、シンガポールとインドネシアに着目し、近代化と西洋化が同義であった時代に国民の音楽文化として西洋芸術音楽の普及をはかった日本と、文化相対主義の時代に国家となった両国の国民の音楽文化と音楽教育をめぐる認識と選択の違いを論じていく。

本研究は、教師が総合的な学習の時間（以降、「総合」と標記）における学びの様相を談話に着目して顕在化しながら、目指す姿の具現化に受けた授業改善の方向性を探る手がかりとなる、協働の質をとらえる視点を開発することを目的とする。本研究では、教室談話や会話のタイプ等に関わる先行研究、「総合」における協働を通して目指すゴールに関わる先行研究、『OECD Learning Compass Concept Notes』で示された主なコンピテンシー等を整理・分析し、「総合」における協働の質を「つながる」「共に見極める・創造する」という２つの視点からとらえていく必要があることを導出した。また、「総合」における「学びモデル」を子どもの姿で表し、その姿が具現化した教室談話を目指すべき最終段階として、本質的な協働に向かう談話を「第１段階目：無目的」「第２段階目：プレゼンテーション的」「第３段階目：協働的」「第４段階目：協働」として整理した。さらに、協働の質をとらえる２つの視点をそれぞれ具体化し、子どもの具体的な姿とともに提案した。

本研究の目的は、被観察場面で作業を行う際に、観察者が立つ位置を変えることによる、被観察者の不快感情の差異を調べること、また被観察者の性格特性や観察者との関係（知っている人・知らない人・親密性の程度）における関連、被観察者の体感時間との関連を調べることであった。実験では、観察者とお互い知っている人群21名、知らない群11名が参加し、正面、横、うしろの３つの位置から作文課題を行う様子が観察された。実験の結果、被観察者はうしろよりも正面と横から見られた方が不快感情得点は高くなった。また、知っている人群の中でも親密性低群よりも親密性高群の方が、不快感情は高くなった。これらの結果は、被観察場面での不快感情は、観察者が視界に入るか否か、また被観察者の自己呈示や評価懸念によって影響されるという事実から考察された。

本研究の目的は、小学校通常の学級における児童の課題提出行動を対象に、相互依存型集団随伴性とトークンエコノミー法を組み合わせた介入とトークンエコノミー法の段階的なフェイディングを実施し、その効果を検討することであった。公立小学校５年生の通常の学級の児童（14名）を対象に、相互依存型集団随伴性とトークンエコノミー法を組み合わせた介入及び課題提出率のグラフフィードバックを行った。また、バックアップ強化子との交換基準や強化スケジュールの変更によるトークンエコノミー法のフェイディングを行った。介入の結果、児童の課題提出率が増加し、トークンエコノミー法をフェイディング及び撤去しても高い課題提出率が維持された。また、児童へのアンケート調査の結果、一定の社会的妥当性も示された。一方で、介入に伴う児童の負担感については課題が残された。

カルバート・スクールは米国メリーランド州ボルチモア郊外にある私立学校である。1905年、初代校長V.M.ヒルヤーは全日制小学校の経営難を克服するため、百日咳の流行を直接的な契機としてホームスクール事業に乗り出した。それは、全日制部門とホームスクール部門との間に互恵的な関係を作り出したうえで行われた事業の二極化展開であった。時代背景としては、当時、全米的に整備された郵便事業により、教材を郵送できるようになっていたことがあるが、それに加えて雑誌メディアの一般化によって、そこに広告を掲載することで、広く顧客（ホームスクーラー）を獲得することに成功している。ホームスクール事業に成功したヒルヤーは、後に学校理事会側にロイヤリティを求め、それを認められている。

PCAGIP法は、事例提供者の提出した簡単な事例資料をもとに、ファシリテーターと参加者が協力して参加者の力を最大限に引き出し、その経験と知恵から事例提供者に役立つ新しい取り組みの方向や具体的ヒントを見いだしていくプロセスを学ぶグループ体験である。本研究では対面でのPCAGIP法を、可能な限りそのままのかたちでオンラインにて実施し、そのセッションの過程と参加者の感想から、オンラインPCAGIPならではの利点および問題点を検討し、その視点から改めてPCAGIP法の特徴について議論した。PCAGIP法はオンラインでも実施可能であり、多様な参加者を獲得できる可能性を有していること、今後は対面PCAGIPとオンラインPCAGIPの目的に応じた使い分けも有効といえるであろうこと、オンラインPCAGIPは身体性の欠如したテレプレゼンスを前提としており、それはもはやPCAGIP法そのものではないかもしれないこと等を論じた。

This study examined the influences of arousal of anticipatory regret by status quo bias on the suppression of hind sight bias. In this study, travel risk in situations of high risk of COVID-19 infection was considered a factor evoking anticipatory regrets, and population density in the area of residence was considered to affect subjective risk of infection for COVID-19. Considering that the experimental participants in this study were university students at a local university, three regions were selected as the evoked travel destinations: overseas countries, urban areas in Japan, and rural areas in Japan. The results of the bias analysis showed that anticipatory regret suppressed the hindsight bias in the overseas condition, while anticipatory regret promoted the hind-sight bias in the rural condition.

ある物体が人間の顔のように見える現象を顔パレイドリアと呼ぶ。本研究では、顔パレイドリアの表情認知に与える性格特性の影響を調べることを目的として調査を行った。調査協力者は、提示された顔パレイドリア画像と人間の顔画像に対し、５つの感情（幸福、悲しみ、驚き、怒り、嫌悪）をどの程度表しているかを評定した。その後、性格特性（BigFive、共感性）の質問紙に回答をした。調査の結果、人間の顔と比較して顔パレイドリアでは複数の表情認知をしやすく、性格特性のうち特に外向性と関連があることが分かった。さらに、外向性の低い人は驚き画像と怒り画像から幸福の表情を読み取りやすいことが示された。

本研究では、友人などの他者と一緒にいる状況ではなく自分一人でいる状況ですべての座席が空席であることを想定した場面を設定し、出入口の位置と教卓の有無を操作したうえで、座席選択の志向性が、出入口の位置と教卓の有無によって異なるか否か、また、座席選択の志向性とパーソナリティとの関連について、182名の協力者のもと、Web調査を行った。調査の結果、出入口の影響がある群の人数は教室よりも自習室の方が多く、出入口の影響がない群は自習室よりも教室の方が多かった。また、教室においては、出入口の影響なし群よりも出入口の影響あり群の方が、神経症傾向、視線による不安・恐怖が高い傾向にあることが示された。座席選択行動が、出入口の位置や教卓の有無といった部屋のつくりや用途の違いによって影響を受けること、その影響の度合いが選択者のパーソナリティによって異なる可能性が示唆された。

注視点の周辺文字量が文の理解度と読書速度に与える影響について検討した。視力をもとに実験参加者を２つの群に分けたところ、理解度テストの得点において、低視力者に比べ高視力者の得点が高くなった一方、読書速度においては視力による差が見られなかった。高視力者は理解度を高めるために読書速度を落としていた、あるいは、低視力者は読書速度を上げる代わりに理解度を低下させていたことが考えられる。また、読書量をもとに実験参加者を２つの群に分けたところ、画面に３～４行ずつ提示した文章では、読書量が少ない者は多い者に比べ、主観的な理解度を高く回答した。読書量が多い者はどの提示形態も同程度文字を捉えることができた。一方、読書量が少ない者は、画面全体に全文提示している文章では文字を的確に捉えることが難しいため、空白によって集中して文を読むことができた文章をより理解できたように感じたことが考えられる。

大学陸上競技選手と一般学生を対象として、多回旋跳びを段階的に増やした４週間の縄跳びトレーニングが伸張－短縮サイクル（SSC）運動遂行能力と走跳能力に及ぼす影響を検討した。陸上選手は通常のトレーニングのみ行わせる群と、それに加えて縄跳びトレーニングを行わせる群に分けた。縄跳びはできる限り短い接地時間で行わせた。縄跳びトレーニングによって、陸上選手では最大連続跳躍（RJ）の跳躍高/接地時間の値（RJ-index値）および走跳種目の記録に変化はなかったが、同じ縄跳びトレーニングを行わせた一般学生ではRJ-index値と立ち幅跳びの記録が向上した。個人値を用いた検討の結果、90回/分の１回旋跳びでは２回旋跳びに比べて接地時間は長い傾向があったが跳躍高は高く、RJ-index値は同程度であった。縄跳びトレーニングによって陸上選手では効果はないが、一般学生のSSC運動遂行能力は向上する可能性があること、また、リズムが約90回/分の短い接地時間での１回旋跳びは多回旋跳びとともにSSC運動遂行能力を高めるトレーニング手段となる可能性が示唆された。

The Japanese Bridge Management System (J-BMS) RC version consists of the following three subsystems: (1) a bridge maintenance database system (J-BMS DB), (2) a concrete bridge rating expert system (RC-BREX) and (3) a maintenance plan optimization system (MPOS). Especially, in this paper, the RC-BREX system for deteriorating concrete bridges is described based on how to construct from a hierarchical neural network in order to carry out fuzzy inference and machine learning by using the neural network with the back-propagation method. Furthermore, the comparisons between diagnostic results by bridge experts and those of the proposed system are presented so as to demonstrate the validity of the system’s learning capability by using the training set for machine learning which obtained from inspection on actual in-service bridges and questionnaire surveys by bridge experts.

Taiwan has not yet been singed the “Convention on Nuclear Safety; CNS” that was adopted by the International Atomic Energy Agency （IAEA） in 1994. However, if these international activities help promote nuclear safety, Taiwan must participate in it and fulfill its related obligations. Therefore, despite Taiwan being a non-member state to the CNS, it is required by the Convention to act as a member state to meet all the requirements addressed in the CNS. Ensuring the public trust of nuclear safety regulations in the most important policy issue for the location, operation, waste disposal and off-commissioning of nuclear power plants, etc. As part of an international comparison of nuclear safety regulatory bodies in the East Asian region, this note organizes and evaluates the independence and transparency of Taiwan’s regulatory bodies.

The purpose of this paper is to present a macroeconomic model, in which the bank determine the loan interest rate and the deposit interest rate by assuming the loan demand curve and the deposit supply curve. The bank adjusts the loan interest rate and the deposit interest rate while observing the difference between the assumed demand for loan and the actual demand for loan.

Abstract Background: Expanding nursing workload is a worldwide problem. However, any nursing workload assessment (NWA) tool requires complicated analyses of the nursing job profile. To determine the imbalance in time assignments across all nursing operations and to reduce nursing workload, a nursing job survey was conducted. Methods: A total of 25 major job categories, common to all hospital wards, were identified, and an NWA tool was developed for efficient analyses to feature easy/flexible entry of the time spent for each job category and real-time visual profiling of job time allocation. The profile could be divided by job categories, wards, shifts, and years. Results: From the preliminary analyses, undesirable time allocation was revealed in several job categories, especially the time for recording and other nonessential nursing operations. Using the analytical functions of the NWA tool between 2014 and 2016, a series of corrective measures were successfully taken to many job categories, and they were found to be effective. Consequently, excessive overtime workload was reduced from 125 min/day/nurse in 2014 to 100 and 100 min/day/ nurse in 2015 and 2016, respectively. Conclusion: Notable improvements in nursing workload and time allocation for attentive patient care could be achieved employing the novel user-aimed NWA tool.

Abstract Purpose: The purpose of this study was to investigate the effects of two different postures (sitting and standing) and three different ambient temperatures (10℃, 20℃, and 30℃) on heart rate variability (HRV) among healthy young adults. Methods: Twelve young adult volunteers (males 6, females 6) were recruited. Following acclimatization to any the room temperature (10℃, 20℃ or 30℃), 5-min measurements of HRV were conducted in sitting and standing postures of the subjects. Results: Compared to the sitting posture, measurements obtained in the standing posture revealed a significant decrease in high-frequency power/HF, root mean square of successive differences between RR intervals, standard deviation of Poincaré plot perpendicular to the line-of-identity or SD1 and SD1/standard deviation of Poincaré plot along the line-of-identity or SD2, and a significant increase in lowfrequency power/LF and LF/HF under all experimental conditions (p<0.05 to 0.005). Majority of HRV parameters showed significant differences while the values obtained under 10℃ were compared with 20℃ and 30℃ conditions, respectively (p<0.05 to 0.001). Conclusions: Our findings suggest the predominance of sympathetic tone in the standing compared with sitting posture. Furthermore, colder conditions caused a predominance of the parasympathetic activity in both sitting and standing postures, and such effects of ambient temperature on the sympathovagal balance were stronger in the latter posture.

Abstract Background: Recently, the importance of nutritional management in pressure ulcer control has been pointed out. In this study, we analyzed the relationship between nutritional indicators and the presence or absence of pressure ulcers in order to reveal the importance of nutritional management in pressure ulcer control. Method: We investigated 407 inpatients for blood tests, height, weight, BMI, the Ohura-Hotta (OH) scale, nutrition method, living independence, and the presence or absence of pressure ulcers. Results: In the comparison of patients with and without pressure ulcer, significant differences were found in gender, nutrition method, serum total protein, serum albumin, hemoglobin concentration, and the OH scales. Multiple logistic regression analysis showed that gender, intravenous nutrition, serum albumin levels, and the OH scale were associated with the presence or absence of pressure ulcers. The results suggest that not only the OH scale, but the nutritional support was also important in the prediction of the pressure ulcer. It was suggested that shifting from intravenous feeding to tube feeding or oral feeding is important. Conclusion: we found that pressure ulcer was related to gender, intravenous nutrition, serum albumin level and the OH scale. The importance of nutritional management for pressure ulcer prevention was confirmed.

Abstract Objectives: This study examined the short-term outcomes of endovascular therapy (EVT) with the GORE VIABAHN VBX (VBX) which is a balloon-expandable covered stent in patients with aortoiliac occlusive disease (AIOD) and acute limb ischemia (ALI). Methods: This was a single-center retrospective review of patients with AIOD and ALI who underwent EVT with the VBX between December 2018 and January 2021. Primary, assisted, and secondary patency rates were assessed, along with 30-day mortality rates. Results: Twenty-two patients underwent EVT with the VBX; 18 patients had AIOD, whereas 4 had ALI. The incidence of TransAtlantic Intersociety Classification II D lesions was 50% (n=9). Technical success was 100%. One patient with unilateral common iliac artery stenosis developed an intraoperative dissection of the distal edge of the VBX, which required an additional self-expanding VIABAHN stent on the distal edge of the VBX. The primary patency rate at 24 months was 100%. No patients required additional target vessel treatment at a median follow-up of 10 months (range, 1-27). EVT was also successful in the four patients with ALI, who had no complications of the target vessel. Conclusion: The present study demonstrated that EVT with the VBX is effective for AIOD and ALI.

To date, the process of implementing the global Sustainable Development Goals （SDGs） and global climate change mitigation and adaptation obligations has been largely decoupling in most countries. This creates administrative duplication, costs, and hinders the development of effective problem solving. Against this background, we show the present state of research on policy integration and integrated policymaking. Following the research results of Bauer et al. （2021） and Teebken et al. （2021）, this note briefly summarizes different understandings of policy integration and detailed criteria for evaluating policy integration from different　academic perspectives. Implementing an interactive agenda requires political　attention and institutional competence to address the interactions and complexity　of each, understand policies at a national level, and translation. In this note, we will　introduce the basic concept of what integration practice looks like, and focusing on　the interaction between the 2030 Agenda and the Paris Agreement.

The purpose of this paper is to analyze the movement of the economy when the consumption demand is fully realized after the economy achieves full employment. If the investment demand is fully realized, full employment will not be sustained. However, full employment will continue if the consumption demand is fully realized.

本稿では，中国の浙江省の消費者を対象に実施したアンケート調査をもとに，新型コロナウイルス感染症の拡大が中国の消費者の消費行動に与えた影響を探るために，OLS回帰分析を用いて定量分析を行った。分析結果から，新型コロナウイルス感染症の拡大は中国における消費者の収入や仕事の安定さに一定の影響を与えていることがわかった。多くの回答者は将来の経済発展に対し強い確信を持っていることも確認された。また，新型コロナウイルス感染症の影響が強ければ強いほど節約的消費傾向が強まり，将来に確信を持つほど積極的消費傾向が強まることがわかった。

This paper empirically examines the impacts of household debt and　leverage ratio, measured by the ratio of aggregate household debt to GDP, on consumption using provincial-level macro-data in China. Results show that household indebtedness has a positive and significant effect on consumption expenditure and this remains true for both household debt and leverage ratio, as well as long-term and short-term debts and leverage ratios, and the encouraging effects are heterogeneous across regions. When the debt-to-GDP ratio is below 100%, the consumption experiences faster growth than that when the debt-to-GDP ratio exceeds 100%. In addition, residents’ saving, per capita disposal income and the public expenditure on education, social security, as well as medical and health services are found to have significant positive effects on consumption, while CPI and child dependency ratio have depressive effects.

As income levels increase, numerous households will consider investing in risky assets. Credit availability, especially for high-income households, is playing an increasingly important role in enhancing households holdings of risky assets (HHRA). The purpose of this study is to investigate the impact of credit availability on HHRA. In this study, the data from the China Household Finance Survey in 2017 is utilized, and the approach of logit regression is employed to produce more accurate estimates. Meanwhile, this study also explores the heterogeneous roles of household income. The results show that the impact of credit availability on HHRA varies by household income. As household income increases from low to high, the effect of credit availability on HHRA transfers from negative to positive. Besides, the results also suggest that for high-income households, credit availability moderated with the attention to financial and economic information positively contributes to HHRA. Thus, it implies that policymakers and financial institutions are encouraged to expand access for households to invest in risky assets, enhance households’ availability of credit, and build more financing channels.

The establishment of the environmental protection law reflects the Chinese government's determination to achieve ecological civilization. Since January 1, 2015, when the revised Environmental Protection Law of the People's Republic of China came into effect, environmental public interest litigation in China has been rapidly growing. In the implementation of environmental law, environmental public interest litigation plays an irreplaceable role. The mechanism of environmental public interest litigation will ideally enhance the effectiveness and prevention of environmental protection and become a major contributor to public awareness of environmental protection. Despite the fact that environmental public interest litigation in China has made great progress, there are still many shortcomings and defects. One of the major difficulties facing environmental public interest litigation in China is the lack of standing of plaintiffs in environmental public interest litigation. This paper will explore the necessity of plaintiff status for environmental public interest litigation in China's grassroots self-governance organizations based on the situation of environmental pollution in rural China, using village committees as an example.

As global warming continues to intensify, how to prevent climate deterioration has become a serious concern for all countries. In recent years, although China’s GDP has leap to the second place in the world after the United States, it is accompanied by serious problems of environmental pollution and energy consumption with the rapid development of the economy. Under the common goal of global energy conservation and emission reduction, China has established seven carbon trading markets. Because the energy-chemical industry is a major concern for emission reduction and the carbon trading market has market regulation functions, examining the relationship between them is of great significance and can help the emission reduction effort. This study investigates the relationship between the carbon emission price of China's carbon trading market and the stock price of 30 listed companies in the energychemical industry. We use daily data to establish a panel model and var model, and　then compare it with European Emissions Trading Scheme (EU-ETS). The result indicates that there is an asymmetric one-way relationship between the carbon emission price and the stock price of the energy-chemical industry in China. The main reason is that the internal endogenous mechanism and external response mechanism of the carbon trading market are not perfect. Then the government should improve relevant legal system and trading system, and furthermore, introduce third-party institutions and strengthen talent pools.

Consumer capability refers to the ability to apply relevant knowledge and perform desirable behavior for achieving wellbeing. Previous research reveals that consumer behavior is more important than knowledge to indicate consumer capability. How to motivate individual consumers to engage in consumption activities that contribute to sustainable development? This is the question this conceptual paper attempts to address. This paper proposes a definition of sustainable consumer behavior and applies a theory-based, conceptual framework to develop action-taking programs in sustainable consumption education. Sustainable consumer behavior is defined as consumer acts that consider current and future interests of themselves and others when they purchase and use market goods. The behavior change theory used here refers to the transtheoretical model of behavior change (TTM), a commonly used behavior change theory in health and finance. The paper demonstrates how to facilitate the development of sustainable consumer behavior in education intervention programs based on principles outlined in TTM with specific examples. Implications for policies and future research are also discussed.

The purpose of this study was to compare demographic trends in the aging of the Japanese and Brazilian populations on the basis of health indicator data collected by the statistics bureaus of the Japanese and Brazilian governments. The demographic and health indicator data from surveys by the Statistics Bureaus of the Japanese and Brazilian governments and other sources were obtained from websites. The data showed that Japan has an aging population, that the number of elderly persons in Japan is increasing and that the Government of Japan has a plan to address future demands for health resources by this aging population, whereas Brazil has a rapidly population aging but no plan for its future health services. Brazil may need to increase the number of hospitals and hospital beds and develop a medical care plan for the elderly within its Unified Health System.

Histopathological and immunohistochemical studies were conducted to investigate the local existence and distribution of mast cells, fibroblasts or dendritic cells, and myofibroblasts in scleroderma, while paying particular attention to the interstices around the adnexa. The skin tissues in 15 cases of systemic scleroderma were classified histopathologically into three stages: early, fully developed, and late stage. Mesenchymal cells were distinguished immunohistochemically by 6 markers: tryptase, CD34, factor XIIIa, alpha smooth muscle actin (αSMA), vimentin, and desmin. In scleroderma, there was an increase in the number of tryptase-positive mast cells in the interstices around the adnexa. With no relation to the interstitial sites, there was a significant decrease in the number of CD34-positive cells in the late stage, and a significant increase in αSMA-positive cells in the fully developed stage, but a decrease in the late stage. Results of the present study brought about the following new findings: it was only in the mast cells that there was a significant difference in the cell distribution between the interstices around the adnexa and the interstices in non-adnexal sites. Secondly, it was suggested that mast cells, CD34-positive dendritic cells, and αSMA-positive myofibroblasts were involved in the fibrosis and shrinkage or disappearance of the adnexa when scleroderma developed.

Hepatocellular carcinoma (HCC) has a poor prognosis even after curative surgery, due to the high frequency of early intrahepatic recurrence (IHR). Conventional staging systems are almost completely inadequate, and need to be complemented by novel tools. To this end, many investigators have performed DNA microarray analysis on the basis of genome-wide information. However, so far, few studies have been able to truly account for the clinical efficacy of DNA microarray analysis in HCC. To address this dilemma, we used a supervised learning method with information of 7070 genes from 33 HCC samples, to construct a 12-gene predictor for early IHR, and then evaluated its predictive performance in 27 independent HCC samples. Our 12-gene predictor correctly predicted early IHR or non-recurrence in 25 (93%) of the 27 independent samples. This predictive value is higher than that of any other system currently available, suggesting that our system can serve as a robust tool for accurate prediction of early IHR of HCC. I emphasize in this mini-review that, although there are some technical issues to resolve prior to clinical use, DNA microarray technology can provide molecular basis to initiate “bench to bedside” translation, which cannot be easily reached with other methods.

Application of cell therapy using stem cell into intractable diseases has been noted as the medicine in the next generation taking the place of organ transplantation. Bone marrow cells have been focused as a candidate of the source of this therapy. Liver failure is a terminal state of all advanced liver diseases and thousands of patients are dying of decompensated liver cirrhosis in every year in Japan. Liver transplantation must be the strongest weapon to relieve those patients. However, particularly in Japan, liver transplantation has not been popularized. In this sense, we thought of autologous bone marrow cells transplantation for decompensated liver cirrhosis. Basic studies using animal model revealed that transplanted bone marrow cells into syngenic mouse suffering from liver cirrhosis migrated into the damaged liver and transdifferentiated to the hepatocytes. Based upon the animal studies, clinical trial of this new cell therapy supported by the Ministry of Health, Labor and Welfare is ongoing. It is early to estimate this therapy. However, free from liver failure has been observed in some cases.

本研究の目的は，文献をもとに「育児困難感」と「育児不安」の用語の整理を行い，今後の支援に繋げる視点を得ることである。検討の結果，「育児困難感」は，実際の母親を取り巻く要因の中で，母親が子どもと対峙することで「母親自身が困っている」状態を示すものと考えられた。また「育児不安」は「育児における漠然とした不安」であり，疲労感や抑うつ状態が生じる可能性や，具体的な対象や問題がない場合でも生じることが考えられた。また「育児困難感」は「相手（子ども）への感情」であり，「育児不安」は「母親自身の不安」であり，2つは質的に異なると考えられ，「育児困難感」と「育児不安」の高低をもとに，5つのタイプに分類を試みた。

本研究は質問紙調査により挫折体験の意味づけとフォーカシング的経験および外傷後成長（Post-Traumatic Growth，以下“PTG”と表記）との関連を検討するものである。パス解析の結果，（1）フォーカシング的経験のうち「体験過程の受容と行動」はPTGを促進すること，（2）挫折体験の意味づけのうち「同化」はフォーカシング的経験の「間が取れている」と「体験過程の確認時間・空間の確保」，「体験過程の受容と行動」を促進し「体験の感受」を抑制すること，また（3）挫折体験の意味づけのうち「調節」は「体験の感受」と「体験過程の受容と行動」を促進すること，（4）人は挫折体験を経験した際，「同化」と「調節」の両方を体験しがちであることが示された。以上より「同化と調節の振り子モデル」が提示され，調節のみならず同化も有機体の実現傾向のあらわれとして位置づけうること，また一見進んでいないようにみえるクライエントのプロセスを受容することが，結果としてプロセスを進めることにつながるうることが示唆された。

本研究の目的は，教員の教育相談研修への参加意欲を高める要因について検討することである。筆者が行った教育相談の継続研修の参加者14名を対象に，研修に継続参加した理由について自由記述による質問紙調査を行った。検討の結果，研修参加の要因として「ニーズや実践とつながる研究内容」「自分を見つめる・他者と共有し受け止められる時間」は「ニーズや実践とつながる研究内容」や「研究方法・環境の工夫」の両方の側面を持つと考えた。

本研究は挫折体験により知覚されたストレスとフォーカシング的態度および自己成長感との関連を検討するものである。パス解析の結果，(1)挫折体験により知覚されたストレスは問題意識性を高め，フォーカシング的態度による吟味のプロセスを経て自己成長感を高めること，(2)挫折体験により知覚されたストレスはフォーカシング的態度を抑制することが示された。あわせて本研究の結果が臨床に示唆する意義について議論した。

Incontinentia pigmenti (IP; OMIM# 308300) is a rare inherited disease caused by a mutation of IKBKG, which is also known as NEMO, located on Xq28. IP patients usually present with abnormalities of skin, eyes, nails and central nervous system. The neurological damege, which occur usually from neonatal through the early infantile period, leads to neulogical complication such as development retardation, motor paralysis and epilepsy. However, there has been little study done concerning the effect of therapy for the neural abnormalities. We have investigated the clinical findings in a female IP case with a novel mutation of IKBKG for six years due to disclosing the neurological prognosis and the immunological features. It is hoped that the present study will contribute to a better management of IP patients.

The hippocampal dentate gyrus has been identified to play a critical role in maintaining contextual memory in many mammalian species. To evaluate learninginduced synaptic plasticity of granule cells, we subjected male rats to an inhibitory avoidance (IA) task and prepared acute hippocampal slices. In the presence of 0.5 μM tetrodotoxin, we recorded miniature excitatory post synaptic currents (mEPSCs) and inhibitory post synaptic currents (mIPSCs) in male rats experiencing four groups: untrained, IA-trained, unpaired, and walk-through. Compared with the untrained, IA-trained, unpaired, and walk-through groups, the unpaired group significantly enhanced mean mEPSC amplitudes, suggesting the experience-induced plasticity at AMPA receptor-mediated excitatory synapses. For inhibitory synapses, both unpaired and walk-through groups significantly decreased mean mIPSC amplitudes, showing the experience-induced reduction of postsynaptic GABAA receptor-mediated currents. Unlike the plasticity at CA1 synapses, it was difficult to explain the learning- specific plasticity at the synapses. However, overall multivariate analysis using four variables of mE(I)PSC responses revealed experience-specific changes in the diversity, suggesting that the diversity of excitatory/inhibitory synapses onto granule cells differs among the past experience of animals include the learning. In comparison with CA1 pyramidal neurons, granule cells consistently showed greater amplitude and frequency of mE(I)PSCs. Fluctuation analysis further revealed that granule cells provide more postsynaptic AMPA receptor channels and greater single-channel current of GABAA receptors of than CA1 pyramidal neurons. These findings show functional differences between two types of principal cells in the hippocampus.

Androgen receptor (AR)-signaling plays an important role in promoting tumor cell survival and the development of castration-resistant prostate cancer (CRPC). Androgen deprivation therapy is the basic therapeutic strategy for AR signaling blockade, but that effects wonʼt last long and most of metastatic prostate cancer show castration resistance. Recently, new agents, AR Axis Targeted agents (ARAT), have been developed. We have been developing our bench-to-bedside translational research to elucidate the mechanisms of drug resistance in prostate cancer. This review describes our investigational results and recent advances in CRPC with ARAT treatment strategy.

We study the diffusion of Brownian particles in a Gaussian random velocity field with short memory. By extending the derivation of an effective Fokker–Planck equation for the Lanvegin equation with weakly colored noise to a random velocity-field problem, we find that the effect of thermal noise on particles is suppressed by the existence of memory. We also find that the renormalization effect for the relative diffusion of two particles is stronger than that for single-particle diffusion. The results are compared with those of molecular dynamics simulations.

大学での教育は正課外活動も含めて学士力の育成や人格形成（社会性の醸成）を行っていくべきである。ただ, どのような正課外活動であっても実行するには必ずお金がかかると考えたほうよく, 学生は様々な機関の活動資金支援制度に申請して助成を受けることもあるだろう。本稿はそうした活動資金支援の申請書の作成ポイントについて, 申請書の骨子の作成, ポンチ絵の紹介と必要性および作成ポイント, 必要経費欄のまとめ方, 構成員状況提示の意味や意義, 申請書として作成するときや提出に関する注意事項, というまとめ方でエッセイ的に記したものである。

マーチン・トロウ氏による「高等教育システムの段階」, いわゆるトロウモデルにおいて日本の高等教育機関は2004年以降「ユニバーサル・アクセス型」に移行している。結果, 文部科学省も示すように高等教育機関において正課外活動の充実が必要不可欠なものとなってきた。正課外活動を実施していく上で資金は必ず必要であり, それを得るための申請を行う機会も学生にとって少なくない。本稿は, 着想のきっかけ, 着想の価値や位置づけ, そしてプロジェクトのおもしろさについて, エッセイ的に記したものである。

この度, 第51回中国四国大学保健管理研究集会を, 同研究集会当番校として, 本学で8年振りに開催した。昨年の第50回研究集会に続きコロナ禍での開催となり, 医学部附属病院オーディトリアムを配信会場としてのハイブリッド開催という形式で行った。多くの方々の参加・協力を得て, 無事開催することができたので報告する。

山口大学生の日常生活における二酸化炭素排出量を共通教育の「環境と人間」の授業課題からアンケート調査により集めた。電気, ガス, 水道, 燃料, 廃棄物等のエネルギー消費量を基に換算係数を用いて二酸化炭素排出量を算出した結果, 平均値は1.9t-CO2/(年・人)であった。生活に伴う二酸化炭素排出量の電気及びガス項目からの合計は80％以上を占めた。エネルギー総量について学生生活の10 年間の差, 学部による差, 男女の差は, 多少見られたがエネルギー項目に特徴が見られた。1 人暮と家族暮では, 家族暮らしの方がエネルギーを多く消費する事が判明した。また, 家族暮では燃料として灯油, ガソリンの割合が大きく山口大学の立地条件から移動手段として車が多用されている事が考えられる。我が国の家庭部門の二酸化炭素排出量は1.32t-CO2/(年・人)であり(2020年度), 本調査結果の1.86t-CO2/(年・人)は約40％大きいが, 車を使った移動による燃料分を考慮すると妥当であることが確認できた。また電力の換算係数値が10年で約10%の減少に伴い, 二酸化炭素排出量が減少することが確認できた。本調査から山口大学生の生活の二酸化炭素排出量の実態が確認できた。

本稿は, 英語で研究活動を行う理系大学院留学生を対象とした「生活日本語」の授業の実践にもとづき, 入門レベルにおいて, タスクを取り入れ, 課題遂行を重視した授業テザインを検討するものである。実践にあたっては, 日本語教育における動向や関連する教育実践を概観し, 理系大学院留学生の日本語教育に対するニーズや, 日本語学習を継続する際の問題点を整理した。本実践の結果, (1)課題遂行を重視する授業デザインになじめない学習者がいた, (2)学習者が, タスクを導入した授業についてどのように捉えていたか, タスクの達成度をどのように考えていたかを明らかにするために, 学習者による評価を実施する必要がある, (3)日本語プログラム全体における本授業の位置づけや, 他のコースとの接続を検討する必要がある, といった課題が明らかになった。

本研究は新型コロナウイルス影響下の2020年及び2021年に本学F学部に入学した学生163名を対象に, 入学当初である4～7月の歩数を調査した。歩数は各自が所有するスマートフォンに保存されている数値とした。本学の2020年4～7月の授業形態はオンライン授業, 2021年4～7月は対面授業が主であった。調査の結果, 2020年入学生の歩数(2811±1418歩)は2021年入学生(4346±1305歩)より有意に少なかった。また両年共に男性の方が女性より歩数が多く, 月別では4月の歩数が多かった。いずれの年も大学生の至適活動量を大きく下回っていた。以上から新型コロナウイルスによる活動自粛及び授業形態は新入生の歩数に影響を与えていた。

障害等のある学生へ情報保障の方法として音声認識技術の活用が進んでいるが, より有効に活用するためには認識率の担保や運用方法の工夫が必要となる。本稿では, 音声認識技術と補聴システムとを組み合わせた情報保障の質の向上のために, 端末や機器の使用方法を工夫する余地がどの程度あり得るのかについて, 実証実験結果をもとに分析する。実証実験からは, 同じ動画教材でも音量の調節や, 機材の組み合わせにより認識率に差異があることが明らかとなった。一方で, 動画教材の音源の鮮明度等によっては, 技術や機器の使用方法による認識率に大きな開きは見られなかった。このことから, 情報保障機材等の工夫がある程度有効であるものの, 発話や教材作成時の雑音への配慮が必要であると言える。

大学時代にジェネリックスキルを計測した学生の追跡調査によると, 社会人の仕事満足には, 職場からの評価・キャリア自律・自主的な学びが影響している。そこには大学時代の行動持続力・自信創出力との関連が見られる。別の調査では, 地元志向の学生は行動持続力のスコアが有意に低いとの結果が得られた。社会人の仕事満足の観点から, とりわけ地元志向の学生に対して, 行動持続力をはじめとした対自己基礎力を高めるキャリア教育の強化が求められる。

山口大学留学生センターでは, 学部1年生対象の教養コア系列キャリア教育分野科目「知の広場」において「海外留学」に関する講義を行っており, 2021年度は1000名以上が受講した。受講後に学生が作成したコメントをKH Coderで分析し, コロナ禍における学部1年生の海外留学への意識を探った。その結果, 先行研究で留学の阻害要因と指摘されている費用・留年・語学力といった項目について講義で情報を得, さらに海外留学経験者の体験談にふれることで留学の希望を明確にする例や, 留学はしないが国内の身近な環境での国際交流や新たな経験に言及する例など, 1 年生の段階で留学に関する情報提供を行うことの有用性が示唆された。

本稿の目的は, 山口大学AO入試の実施20年という節目にあたりAO入試の改善を見直し, 今後の総合型選抜改善の課題を明らかにするとともに, 入学者追跡調査による入試の検証の在り方の課題を明らかにすることである。今後, 追跡調査の重要性が増す中, これまでの山口大学の入試効果検証を維持しつつ, 総合型選抜においては新たな志願者獲得に向けての抜本的な見直しが必要と考える。