departmental bulletin paper

本稿は、コロナ自粛下で停滞した学生コミュニティを再活性化することを目的としたプロジェクト型課題解決研究（Project Based Learning:以下、PBL）の一部である。2021年度にコロナの影響で自宅学習を余儀なくされた現大学生は、地域や大学で自身のコミュニティを形成することが困難であった。そこで、2022年度、対面授業が主となった大学キャンパスを中心に学生の視点からコミュニティを再活性化したいと考えた。私たち学生にとって重要な食事及びコミュニケーションツールでもあるドリンクをキーとして、山口大学生活協同組合(以下、山大生協)の福利厚生施設「FAVO」のカフェ（以下、FAVO café）での試みが学生に与えた影響について報告する。

コロナ禍で入試広報に大きな変化があった。本稿では入学時調査をもとにコロナ禍前とコロナ禍での進路選択の状況や進路選択におけるコロナの影響と入試広報への接触状況を明らかにする。進路決定時期に志願者が進路選択に迷った時には，大学から発した情報や身近な人からの情報が非常に重要である。入試広報は，大学から発信する情報をいかにして周知するかが課題である。

As universities take actions to support the achievement of the Sustainable Development Goals (SDGs), Yamaguchi University has focused in part on visibility, making information about which SDGs are taught in each class easily accessible on the online syllabi. This can be valuable data to students, but it is also important for the university to have a better understanding of how well these SDGs are integrated into classes and where there is room for improvement. This study investigated the extent that SDGs have been implemented into course syllabi in general education classes. SDG frequencies were investigated for both faculty and class type, and were found to be more frequent in English language courses, and of similar overall frequencies but varying compositions between faculties.

本稿では、山口大学の入学者追跡調査による入学者選抜の検証の今後の在り方、分析手法の可能性を検討するために、決定木分析を試みた。決定木分析は、入学者追跡データを有効に活用し有意味な情報を見出す分析として有効であり、教育支援・学生支援として対応すべきポイントを提示できる。しかし、分析結果を入試改善にフィードバックする場合には慎重な解釈と対応が重要になることが示唆された。

入学後1 年以内に保健管理センターへメンタルヘルス相談に来た学生の入学時の精神健康状態について後方視的に調査し、入学時に行うスクリーニング検査の意義について改めて検討した。その結果、入学時の検査は1 年以内に大学生活に不適応を来しうるリスクを早い段階で予測できる可能性が示唆された。スクリーニング検査を受けない学生に対するアプローチ方法を検討していくことが、今後の課題である。

DXが社会で一般的となっていることから、大学生のDXの認識度に関する調査を行った。「DX」という言葉を知っていると回答した学生は3割を下回っていた。またその取組機関として企業以外の機関のイメージは薄く、DXの定義をわかっている学生も4割に満たなかった。加えて「DX」という言葉の認知と理解度は等しくなかった。大学教育として全学的かつ文系講義の一幕としてDXの定義や事例を紹介しておくことが望ましい。

18歳人口の減少、大学進学率の上昇等により、志願者獲得が今後の大学の課題となる。説明会参加者の追跡調査の結果、説明会参加は出願に繋がっており、特に山口県内の志願者にその傾向は顕著であった。また総合型選抜や学校推薦型選抜等の特別選抜志願者、専門学科の高校生は説明会に参加し、出願する傾向にあった。従って進学希望者が積極的に説明会へ参加するように促す広報を行うことが志願者獲得には重要である。

筆者は本学にて令和5年度後期よりYu-DXプログラム（地域の未来を担うDX人材育成プログラム）を構成する「DX概論」の授業を担当している。本稿ではこの授業を踏まえ、DX教育の実践について考察する。授業では、学生が課題解決においてDXを実践できる知識・態度を身に付けられるようにするため、実業におけるDXを適切に理解するとともに、コンセプチュアルスキル（概念化能力）を高めることに意を払っており、本稿ではこれらの点を中心に現状と、今後の取り組み課題を論述する。なお、DXはDigital Transformationの略称である。本稿ではDXと表記する。

近年地球温暖化が原因で地球の気温が上昇し、異常気象による洪水等が増加していると報道されている。今起こっている地球温暖化現象の意識調査を行うために「環境と人間」の授業の中で地球環境に関する問題を学生に回答してもらった。問題の正解率は低く、地球環境事象と学生の認識の違いが明らかになった。

共通教育の「山口と世界」は「山口」がキーワードである。著者は更に「環境」をキーワードに、環境教育の発展や自然豊かな山口のアピール等を目的とした「環境配慮活動計画作成」の課題を与え、その成果の実践例を紹介する。本学の環境マネジメントは環境マネジメント対策部会が中心になって環境配慮活動を行っているが学生の参画は少ない。この授業後に有志で部活、サークル、ボランティア活動において多くの学生に活動してもらいたいと考えている。

日本学生支援機構の実態調査によると、高等教育機関に在籍する障害等のある学生は増加傾向にある。本学でも障害学生の増加、障害種の多様化、支援希望者の増加がみられ、連動して支援リソースの不足や支援ニーズの競合、支援内容の複雑化といった新たな課題が生じつつある。既存の支援体制をベースにしつつ、支援の効率化、一般的な対応の充実、関係部署間の連携等を行うことが対策となり得る。

2021年6月に行われた「山口大学ヘルシーキャンパス宣言」のもと、保健管理センターはこれまで以上に学生・教職員の健康に寄り添い、安心して学び・働けるキャンパスづくりのサポートを行っている。本報告では、ヘルシーキャンパス宣言の一環として保健管理センターが取り組んだ「健康の森」および「ウォーキングチャレンジ2023」について紹介する。

山口大学は、地元の高等教育機関、自治体、産業界等と共に、令和4年11月に地域連携プラットフォームとして「やまぐち地域共創プラットフォーム」及び「うべ・未来共創プラットフォーム」を立ち上げた。これらは地域の課題を発見し、その課題の解決を通して地域の発展を促進することを目的としており、大学は研究活動から得られた技術や知見の提供、人材育成と輩出を通してこれらの目的を達成することが求められている。初年度は各プラットフォーム内で2つのワーキングを立ち上げ、活動を行った。今後の推進においては、認知度向上、効果検証、継続性確保に注力する必要がある。

本研究は、初級後半レベルである日本語II（総合）のクラスにおいて反転授業を導入した試みについて紹介し、そのメリット・デメリットについて分析および考察を行うものである。文法説明、基本練習を文法ビデオに収め、留学生はそれを視聴した上で対面授業に参加するという方法を実施した。その結果、留学生からの満足度が高く、学習効果も見込まれたが、一方でビデオを見ない留学生に対する働きかけにおいて課題が残った。

令和4年の化学物質の自律的管理への法改正に伴い、「リスクアセスメント」を基軸とする「自律的管理」への移行への体制整備の重要性を前回簡単に述べた（藤原勇、森本宏志、近藤圭、2023）。令和5年は化学物質見直し対策部会（以下「部会」）を立ち上げ、国立大学協会の「大学の自律的化学物質管理ガイドライン」（仁科弘重ら、2022）を参考に安全衛生推進室の設置を含む体制及び安全教育の内容を検討し、化学物質管理委員会、役員会で承認された。本論文では部会で検討事項をまとめた。また、令和5年全学化学物質講習会の結果、及び共通教育化学実験の対応を紹介する。

In IS-LM model, it seems difficult to intuitively understand the concept of money market. Therefore, in Umada（2024） we discussed the determination of loan interest rate, deposit interest rate, and government bond yield without using the concept of money market. In addition to these three, we will also discuss GDP and price determination, adding the concept of goods market to the discussion.

This study uses the International Input-Output Table to estimate the impact on Japan of China's ban on the import of waste plastics implemented at the end of 2017. Initially, by employing an econometric model, it was estimated that Japan's total waste plastic emissions decreased by an average of 39,000 tons from 2018 to 2022 due to China's ban on waste plastic imports. This reduction corresponds to 0.46% of the average annual total waste plastic emissions. Assuming a proportional relationship between Japan's total waste plastic emissions and domestic production, it was projected that the domestic production would decrease by an average of 0.46% annually. Furthermore, due to the anticipated decrease in Japan's production leading to a reduction in the import of intermediate goods from China and other countries, the study used the modified Leontief inverse matrix derived from the International Input-Output Table to calculate the negative economic multiplier effects （decrease in production） on China and other countries resulting from the decrease in Japan's production. As a result, we showed that, on average, from 2018 to 2022, China's ban on waste plastic imports had a negative economic multiplier effect of 4.2 trillion yen in Japan, 119.5 billion yen in China, and 5.0 trillion yen in the world.

本研究では、日本のレストランのメニューにはイメージが多い理由を探るために、未知の食事の内容を映像的に知らせるため・映像のなさで高級であることを発信するためという情報伝達仮説と、来客の行動を客体化し欲望を高めるという「マッサージ」（McLuhan、1957）仮説を検証した。情報伝達仮説はいずれも支持されなかったが、マッサージ仮説が有意に支持されたので、既知且つ高級な料理の場合でも、メニューに映像を掲載することを推薦した。

本稿は、低学年「生活」教科書をもとに、台湾における環境教育カリキュラムの構造を明らかにしようとしたものである。環境問題は、一国にとざされたものではなく、地球的課題としてどのように向き合うのかという「グローバル教育」の地平線にたって実践的可能性を模索しなければならない。しかしながら、小学校低学年の場合、冒頭からグローバルな空間認識のもとで実践を展開させていくことは難しい。ここで有効となり得るのが国際的な比較研究であり、台湾は日本と同じく低学年に「生活」があることから、「生活」教科書にあるプラスチックごみの削減を題材とした単元を取りあげ分析することで、比較カリキュラム論として国際的な参照軸から実践的可能性の展望を見出すことができる。

農産物の多くは、その時代にあった新しい品種に置き換えられ栽培が行われてきた。その一つにカンキツがあり、現在、国内で最も栽培されているカンキツ品種はウンシュウであるが、明治初期にはミカン（蜜柑）、コウジ（柑子）に次いでクネンボ（九年母）が多く、クネンボの生産額は山口県が全国一であった。しかし、今ではクネンボ（Citrus nobilis varkunep)の名前を知る人もほとんどいない幻のミカンとなり、県内でクネンボの樹があるのかさえ分かっていない。このカンキツは、江戸から明治期の食文化を考える上で重要な農産物でもあり、当時の長州と英国との異文化交流などを知ることができる貴重な食材の一つなっている。クネンボを地域の資源として現代に復元させるために、県内の品種不明のカンキツからクネンボのスクリーニングを行った。天保期の長州藩の地誌『防長風土注進案』に記載されたカンキツの地理情報や史料、気象条件などからクネンボの探索地域を3 か所に絞り込み、次いでDNAマーカーであるCAPS（Cleaved Amplified PolymeraseSequence）を用いて農研機構（国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構）で保存されているクネンボ（NIAS Genebank, JP 117387）と県内に自生している品種不明カンキツのゲノムDNA の多型を比較することでクネンボの探索を行った。品種同定のために既存のカンキツ112 種を識別できる7 種のCAPS からなる最少マーカーセットを選抜し、次いでアレルの組合せが多様な交雑種からでもクネンボを識別させるために5CAPS を加えたマーカーセットを使用した。しかしながら、採取したすべてのサンプルにおいてクネンボを見出すことはできなかった。特に萩地域では、品種不明のカンキツの多くが小型のナツダイダイであり、長州藩家臣の屋敷跡地や植栽図で200 年以内に確実にクネンボが植えられていた園庭であっても、クネンボを見出すことはできなかった。一方、宗像大社の祭事で用いられてきたクネンボは、農研機構と同じ遺伝子型を示した。これらの結果は、ゲノムサイエンスにより、今まで曖昧であった地域の農産物などの品種を特定すると共に、かつてはその地域を代表する農産物でありながら現在では入手困難な農産物であっても、DNA 多型を調べることで「埋もれた地域資源」を掘り起こし、復活させることができることを示唆していた。

2019 年からスタートした山口学研究プロジェクト「SDGs によるスポーツ観光資源の開発」をベースとして、2020 年に応募した観光庁の中核人材育成事業「SDGs による山口県のスポーツ観光講座」が採択され、山口大学で講座を開講した。講座は山口県内の自然資源やスポーツ資源を活用して、アフターコロナでの観光およびスポーツの推進を目指す人材を育成するものである。ここでは、２年間の観光庁講座とスタッフで編成したユニットチームで実施した「ユニバーサルツーリズムと車いす」の実践報告も交え報告する。

本稿は山口大学研究推進体「人と移動研究推進体」、及び、山口大学山口学研究プロジェクト「山口県におけるハワイ移民のビックデータ解析と新規事業の創出」が、英語作家ジャック・ロンドン(Jack London)研究における謎を解明したことの報告である。 ロンドンは以下の３点から日本との関わりが深い作家である。（1）日本についての作品や記事を発表している。（2）日本関連の作品を発表したラフカディオ・ハーン(Lafcadio Hearn, 小泉八雲)に関心を持ち、ロンドンの創作活動にその影響が伺える。（3）多くの日本人労働者を雇っていた。上記（2）はこれまでほとんど研究されていない。また、（3）は研究されてきたが、日本人労働者の中でロンドンと最も深く親交した中田由松については全く解明されていない。 上記２種研究プロジェクトにおいて、論者は山口県大島郡周防大島町沖家室島の機関誌『かむろ』の文学・文化表象について研究を進め、その過程で中田由松についての情報を入手した。この発見はロンドン作品における異文化表象の研究に、新たな知見をもたらすものである。さらに、これまで十分に考察されてこなかった、ロンドン作品の異文化表象における、ロンドンのハーン作品受容の影響を考察する上で、有効な視座となりうる。これらの点において、この発見は今後のロンドン作品研究に新たな展開をもたらすことが期待される。 また、『かむろ』の研究はこれまで（山口大学においては）十分になされてこなかった。さらに、散見するこれまでの『かむろ』研究では、『かむろ』を主に歴史・社会的資料として取り扱ってきた。今回の発見は『かむろ』が文化・文学的資源でもあることを示すものであると同時に、山口大学が山口の歴史・文化的資源に積極的に取り組んでいることを示すものでもある。

山口の自然は、約46億年の地球の歴史の産物であり、地球の記憶を蓄積している。自然を眺めるだけの存在から、その記憶をひもとき、未来へ役立てる存在へとする活動に、ジオパークがある。ジオパークはユネスコの正式プログラムであり、地球の遺産を学び、守り、活用する活動である。山口県には2つのジオパークがあり、地質遺産を活用し、教育・保全を実施しながら、持続可能な開発を模索している。この2つのジオパークを中心に、山口県の自然について地球の記憶をひもとき、地球目線で自然を学び、楽しむ意義について考察した。

絵画は、描かれると同時にそれらを構成している材料である顔料、接着剤（膠）、基底材（紙、板、布など）の劣化が始まるとされ、その時点から保存や補修を考える必要があると言われている。特に文化財としての価値故に保存されている絵画の修復は、その絵画を後世に伝えるという大きな役割を果たす必要がある。この修復に際して、過去に行われた修復がかえって絵画の劣化を引き起こしている事例が報告されており、主に昭和20 年代から30 年代に行われた合成樹脂を用いた修復において大きな問題となっている。その原因である劣化あるいは白化した合成樹脂層を取り除きつつ、さらに確実な修復を実現する方法が求められている。本報告では、日本画家であり国の選定保存技術保持者である馬場良治氏が開発した特殊な膠による絵画修復の作用機序について、モデル実験を通じて考察を試みた結果について述べる。

現代社会はグローバル化の影響を受けながらも、平和で持続可能なローカルとは何かを考えていく必要があり、学校教育においてもそうした課題に向き合える人材育成が求められている。また、新学習指導要領では高等学校において「歴史総合」・「地理総合」の必履修化が示され、それに対応する教材開発が求められている。本研究では、これらの課題を見据えながら、歴史的思考と地理的思考の両面とGIS 活用も含む学習活動について検討することとした。山口県の歴史事象を整理し、そのうち複数の題材をテーマとした座学とフィールドワーク、GIS 活用を組み込んだワークショップを開催した。座学とフィールドワークを一連とする学習形態は、参加者の主体的な学びを促すことに寄与し、身近な地域や生活の中に歴史があることが認識されると、関連する地域として世界を具体的に捉えることができるようになることが分かった。

本論は、ボランティア等の活動を通し、学生による様々な社会貢献について、文献と簡易な現地調査によって概観したものである。山口大学の場合、学生の学外での活動に対してサポートの歴史が長く、学生の活動内容も時代と共に変化してきている。学生の課外活動は単に変化しているだけでなく、次第に複合化し、高度化を遂げている。山口大学における学生による社会貢献の一例として、本論では2019 年度に実施されたインバウンド対応企画である「Mini Bus Tour」について紹介するが、従来型の異文化交流ツアーやモニターツアーよりも企画段階で良く練りあげられており、今後の継続次第では社会的・経済的な貢献も期待できる。

本研究は、山口県における観光需要の季節変動性について、19 の市町における2013 年から2018 年の6 年間のパネルデータを用いて分析するものである。分析では、季節変動性に影響を与える要因を、自然的要因である気象データと社会的要因である祭りやスポーツイベント、遺産や美術館・博物館などのデータを用いて推定を行った。分析結果、（1）国内観光では、自然的要因では、日照時間、風速、降水量という気象要因が、社会的要因としては、祭り、国宝・重要文化財、記念物・天然記念物、国立公園・国定公園、動物園・水族館が、それぞれ観光需要を刺激する作用を持っていること、（2）訪日観光客では、美術館・博物館のみが観光需要の誘因となっていることが明らかになった。

Taiwan has not yet been singed the “Convention on Nuclear Safety; CNS” that was adopted by the International Atomic Energy Agency （IAEA） in 1994. However, if these international activities help promote nuclear safety, Taiwan must participate in it and fulfill its related obligations. Therefore, despite Taiwan being a non-member state to the CNS, it is required by the Convention to act as a member state to meet all the requirements addressed in the CNS. Ensuring the public trust of nuclear safety regulations in the most important policy issue for the location, operation, waste disposal and off-commissioning of nuclear power plants, etc. As part of an international comparison of nuclear safety regulatory bodies in the East Asian region, this note organizes and evaluates the independence and transparency of Taiwan’s regulatory bodies.

This study investigated the potential of adalimumab (ADA), a monoclonal antibody targeting TNF-alfa, to protect the inner ear from intense sound exposure, given that inflammatory cytokines, including TNF-alfa, are linked to hearing loss in acoustic disorders. In this study, adalimumab was administered to mice, and its effect on the inner ear was assessed. We examined the translocation of ADA to the inner ear and its ototoxicity and impact on acoustic exposure. The results showed that adalimumab partially reached the cochlea after administration but increased the susceptibility to acoustic exposure, resulting in higher hair cell loss in the inner ear. While TNF-alfa had been considered a potential therapeutic target, the results suggested that excessive TNF-alfa suppression could harm the inner ear. We acknowledged some limitations, such as the use of adalimumab instead of an anti-mouse TNF-alfa antibody and the need to explore the suppression of other cytokines for better inner ear protection. In conclusion, adalimumab administration was found to increase the inner earʼs susceptibility to acoustic exposure, potentially leading to more significant hair cell damage, possibly due to excessive TNF-alfa suppression

Catecholaminergic polymorphic ventricular tachycardia (CPVT) is caused by a single point mutation in the cardiac type 2 ryanodine receptor (RyR2). Using knock-in mouse (KI) model (R2474S/+), we previously reported that a single point mutation within the RyR2 sensitized the channel to agonists, primarily mediated by defective inter-domain interaction within the RyR2 and subsequent dissociation of calmodulin (CaM) from the RyR2. Here, we examined whether CPVT can be genetically rescued by enhancing the binding affinity of CaM to the RyR2. We first determined whether there was a possible amino-acid substitution within the CaM-binding domain in the RyR2 (3584-3603) that can enhance its binding affinity to CaM, and found that V3599K substitution showed the highest binding affinity of CaM to CaM-binding domain. Hence, we generated a heterozygous KI mouse model (V3599K/+) with a single amino acid substitution in the CaM-binding domain of the RyR2, and crossbred it with the heterozygous CPVT –associated R2474S/+ KI mouse to obtain a double heterozygous R2474S/V3599K KI mouse model. The CPVT phenotypes, bidirectional or polymorphic ventricular tachycardia, were inhibited in the R2474S/V3599K mice. Thus, enhancement of the CaM binding affinity of the RyR2 is essential to prevent CPVT-associated arrhythmogenesis.

To investigate whether dantrolene (DAN), cardiac ryanodine receptor (RyR2) stabilizer, improves impaired diastolic function in an early pressure-overloaded hypertrophied heart, pressure-overload hypertrophy was induced by transverse aortic constriction (TAC) in mice. Wild-type (WT) mice were divided into four groups: sham-operated mice (Sham), sham-operated mice treated with DAN (DAN+Sham), TAC mice (TAC), and TAC mice treated with DAN (DAN+TAC). The mice were then followed up for 2 weeks. Left ventricular (LV) hypertrophy was induced in TAC, but not DAN+TAC mice, 2 weeks after TAC. There were no differences in LV fractional shortening among the four groups. Catheter tip micromanometer showed that the time constant of LV pressure decay, an index of diastolic function, was significantly prolonged in TAC but not in DAN+TAC mice. Diastolic function was significantly impaired in TAC, but not in DAN+TAC mice as determined by cell shortening and Ca^{2+} transients. An increase in diastolic Ca^{2+} leakage and a decrease in calmodulin (CaM) binding affinity to RyR2 were observed in TAC mice, while diastolic Ca^{2+} leakage improved in DAN+TAC mice. Thus, DAN prevented the progression of hypertrophy and improved the impairment of LV relaxation by inhibiting diastolic Ca^{2+} leakage through RyR2 and the dissociation of CaM from RyR2.

Right ventricular (RV) dysfunction and its linked arrhythmias play a crucial role in determining the prognosis of pulmonary arterial hypertension (PAH). Our paper aimed to explore the potential protective effects of direct pharmacological intervention in the RV muscle using dantrolene (DAN), a stabilizer of the cardiac ryanodine receptor (RyR2), against RV dysfunction and arrhythmia in a rat model of monocrotaline (MCT)-induced PAH. To induce PAH, male 8-week-old Sprague-Dawley rats received MCT injections. The study also assessed the induction of ventricular tachycardia (VT) by catecholamines, examining RyR2-mediated Ca^{2+} release properties in isolated cardiomyocytes. Additionally, a pulmonary artery-banding model was established to evaluate the independent effects of chronic pressure overload on RV morphology and function. In the MCT-induced PAH rat model, findings revealed RV hypertrophy, dilation, and functional decline, resulting in 0% survival rate two months post-MCT induction. Conversely, chronic DAN treatment demonstrated improvements in these RV parameters and an 80% increase in survival. Furthermore, chronic DAN treatment prevented the dissociation of calmodulin from RyR2, inhibiting Ca^{2+} sparks and spontaneous Ca^{2+} transients in MCT-induced hypertrophied RV cardiomyocytes. Epinephrine induced VT in over 50% of rats with MCT-induced PAH, while chronic DAN treatment achieved complete suppression of VT. The paper concludes that stabilizing RyR2 with DAN holds promise as a novel therapeutic approach against the development of RV dysfunction and fatal arrhythmias associated with PAH.

Benign paroxysmal positional vertigo (BPPV) is the most common vertigo disease and is more likely to occur in perimenopausal women, suggesting an association with osteoporosis. Since otoconia are primarily composed of calcium carbonate, abnormal calcium metabolism may lead to otoconia dislocation. However, the detailed mechanism is currently unknown. In this study, we investigated the effects of drugs (cadmium and dexamethasone) that cause abnormal calcium metabolism on otolith formation in zebrafish larvae. Here, otolith size was clearly reduced in the cadmium group, and the calcium content of the larvae was also markedly reduced. In contrast, in the dexamethasone group, which also had a lower calcium content than the control group, otolith size increased. Our results suggest that, as in bone, calcium metabolism influences the repeated dissolution and recrystallization of otoliths and maintains homeostasis in response to calcium concentrations in the endolymphatic fluid.

Objective: The objective was to explore the potential existence and nature of the relationship between serum of uric acid (SUA) and serum uric acid to serum creatinine ratio (SUA/SCr) with reduced estimated glomerular filtration rate (eGFR) in patients with non-alcoholic fatty liver disease (NAFLD). Methods: A cross-sectional study was conducted among apparently healthy subjects with NAFLD (n=485). The association between tertiles of SUA and SUA/SCr with reduced eGFR (n=56) were investigated after adjustments for potentially relevant confounders. Also, the diagnostic performances of SUA and SUA/SCr were evaluated with the receiver operating characteristic (ROC) curve analysis. Results: In the adjusted models, SUA showed a significant positive association with reduced eGFR in the highest tertile (OR 5.65, 95% CI 2.48-12.86, p<0.001), and SUA/SCr, in the lowest tertile (4.21, 95% CI 1.76-10.07, p=0.001). The ROC curve analysis did not reveal any significant difference between the corresponding values of area under the curve for SUA and SUA/SCr (0.70 and 0.67, respectively; p=0.521). Conclusions: We revealed significant and independent associations of elevated SUA and reduced SUA/SCr with kidney function decline in NAFLD. However, the clinical utility of these two biomarkers seemed to be limited for the mentioned purpose and needs further investigations.

Vestibular hair cells are susceptible to damage from various stimuli such as infections, ischemia, and certain therapeutic drugs, including aminoglycoside antibiotics and the antineoplastic agent cisplatin. In mammals, damage to the vestibular hair cells is permanent. This study aimed to evaluate the protective effects of nobiletin (NOB) against aminoglycoside-induced hair cell death using utricles collected from adult mice. The utricles removed from CBA/N mice were assigned to eight groups according to the dose of NOB and the administration or not of neomycin. Hair cells in the utricles were counted by double labeling with calmodulin and calbindin. NOB inhibited hair cell death in utricles exposed to neomycin. The protective effect of NOB on hair cells in the utricles was also suggested to have resulted from the inhibition of the production and accumulation of 4-hydroxy-2-nonenal, the final product of lipid peroxide aldehyde. NOB suppressed neomycin-induced hair cell death. The principle of hair cell protection from aminoglycoside-induced hair cell death suggests that NOB inhibits reactive oxygen species formation in the utricles exposed to neomycin.

Access to high-quality care at the end-of-life is a fundamental human right; therefore, it is necessary to examine how end-of-life care should be taught in nursing education to prepare for a super-aging society. Japan and Hong Kong are both in the East Asian region and are facing similar super-aging challenges, such as increased mortality and declining birth rates. This paper explores the literature on this topic and discusses how end-of-life care is taught in undergraduate nursing education in both Japan and Hong Kong. A comprehensive literature search was performed using end-of-life care keywords. Subsequently, the authors engaged in a discourse on expert perspectives, insights, and results from the literature. It is necessary to bridge the gap between the desired manner of spending oneʼs final days and the practical reality of considering patientsʼ best interests by referring to the existing policies, laws, guidelines, and frameworks of healthcare systems. This study suggests the importance of understanding patientsʼ views on life, death, values, and cultural backgrounds and educating healthcare personnel to apply these principles flexibly in their practice.

I, Professor Nobuaki Tanaka, gave a Farewell Lecture on February 29, 2024. First, I talked about the episode that led me to start researching aortic stenosis, and reflected on my own lectures on this topic to students aiming to become medical laboratory scientist. Lastly, I spoke to students majoring in medical laboratory scientist about the importance of practical clinical training.

Dementia, a leading cause of death, often initiates with spatial cognitive impairment. Assisting spatial cognition may not only address challenges faced by individuals with spatial cognitive impairment but also facilitate the prevention of dementia. While previous studies have explored voice navigation for the visually impaired, its utility for those without visual impairment remains unexamined. To provide insights for spatial navigation in the elderly, in the present study, we evaluated the usefulness of voice navigation in healthy university students. In a randomized controlled trial, forty students were assigned to either a paper map only group or a paper map and Google Maps voice navigation group and instructed to navigate a predetermined 800-meter route in a park. The effectiveness of voice navigation was evaluated through various means, including time taken to reach the destination, accuracy of the route followed, and participantsʼ experience. The results show that the two groups did not differ in terms of goal completion and time consumed. Nor did they differ in feelings of drowsiness, instability, uneasiness, pleasure, and relaxation. However, participants in the paper map only group demonstrated a decrease in local pain and eyestrains together with improved feelings of vigor at the goal compared to the start, which was absent in participants using both paper map and voice navigation. Although the effectiveness of the voice navigation was not confirmed, our study did provide important insights regarding in what ways voice navigation can be improved. Moreover, we were able to observe mood improvements in participants with a paper map only, which may indicate the effect of physical activity and exposure to the natural environment.

Purpose: We investigated sex differences in heart rate variability (HRV; a non-invasive indicator of autonomic nervous system) and its frequency-specific responses to whole-body vibration (WBV) at three distinct frequencies among elderly subjects. Methods: Data from 11 males and 13 females were analyzed across four randomized sessions of exposure: WBV at 15, 20, or 25 Hz with a 4 mm peak-to-peak displacement, or control (0 Hz) condition comprising three bouts of 1-minute exposure with 1-minute between-bout rests. HRV measurements were taken before and during the exposure. Results: At baseline, low-frequency power/LF (ms^{2}) were significantly lower in females than males (P < 0.05). During exposure, LF (ms^{2}), high-frequency power (ms^{2}), standard deviation of normal-to-normal intervals, root mean square of successive differences between RR intervals, standard deviation of the Poincaré plot perpendicular to the line-of-identity, and standard deviation of the Poincaré plot along the line-of-identity significantly increased at 20 Hz for males and 25 Hz for females (P < 0.05 to 0.005) compared to respective baselines. Conclusions: Elderly females tend to exhibit reduced autonomic nervous system function compared to males. Furthermore, our results indicate that WBV at 20 Hz for males and 25 Hz for females may be considered beneficial for enhancing HRV in the elderly.