departmental bulletin paper

日本語のスピーチレベルシフトについての研究は盛んに行われてきたといえるが、それらに用いられたデータは友人か初対面かのような親・疎関係の会話や教室における教師と学生の会話、あるいは、前もってセリフが書かれた脚本のものなど、特定の条件を設定した会話からのものが多い。また、接触場面の場合には、取り上げられた対象は留学生に止まり、技能実習生に関するものは管見の及ぶ限り見当たらない。そこで、本稿は技能実習生を対象とし、実習実施機関で生じた自然会話に注目した。具体的には、指示が多く、かつ危険性を伴う鉄骨工場をフィールドとし、技能実習生に向けられた日本人同僚の発話に注目した。 その結果、1）朝礼、会議、送別会は丁寧体を基調としているのに対し、作業現場の発話場面は普通体を基調としている。2）先行研究ではまだ言及されていないが、本研究では、丁寧体基調場面におけるダウンシフトとして、「強い口ぶりで、念を押す時」、「職業規則を明示する時」、普通体基調場面におけるアップシフトとして、「実例を挙げる時」、「相手に同意・共感を示す時」、「1つの作業が終了時の合図」、「説明を諦める時」にもスピーチレベルシフトが観察された。3）機能は、構造標識、談話標識、待遇標識と心的距離の伸縮の4つに分類できる。さらに、4）スピーチレベルシフトには一回性のものと連続性のものがあり、場面によって現れ方が異なっていることが判明した。

人口減少社会の到来により，特に地方において，適正規模での学校運営が難しい過小規模や極小規模の学校が増加傾向にある．このような小規模校では，きめ細やかな指導等が行える一方で，人間関係が固定化しがちであったり，多様な意見や考え方に触れることが少なくなったり等，教育上の課題を抱えている．その解決策の１つとして，複数校の児童生徒が1つの学校に集まって合同授業が実施されているが，時間的・金銭的な問題などから実施回数が制限されるケースが多い．この合同授業を補う形で，日進月歩の勢いで進歩しているICT技術を活用した遠隔合同授業の取組みが期待され，教育実践が進められてきている．そこで本研究では，小規模校・少人数学級における遠隔合同授業を対象にして，学習者の学習活動と教員の教授活動を支援するための遠隔合同授業支援環境を研究開発する．具体的には，学校のネットワークの問題や，対面遠隔の学習者を見とりながら遠隔合同授業を進める教員の負荷を踏まえて，ビデオコミュニケーション機能や遠隔合同授業をシームレスに支援する授業支援機能を有した「つながる授業アプリ」をアジャイル型開発手法によって実装した．さらに，「つながる授業アプリ」の操作・機能評価を行って修正事項を整理して，改善を行った事項について報告する．

Structural transformation matters for economic growth and economic development of one country. Industrialization plays a crucial role as its engine. However, it is fact that some countries succeeded in it while others did not. When we compare the ratio of manufacturing value-added to GDP（ MVA/GDP） between the successful and failed or stagnant countries, variations of those trajectories are observed. Even among the latter countries, their patters are not uniform. This paper is very keen to the pattern of failures and stagnation of industrialization such as India, Ghana, and Egypt, in which the ratio of MVA/GDP went down, followed by economic, social and political crisis and long stagnation was resulted from in the subsequent periods. It is hypothesized that that pattern has a close relationship with ambitious industrialization vision embarked on by the state leaders and policy makers in a manner which did not meet the reality of the manufacturing sector. Against that hypothesis, to what extent can the existing literatures give us persuasive interpretation? To examine it, this paper will review those one arguing the causes and mechanism of failed and stagnant industrialization and finally reach an argument of the industrialization vision as a possible candidate.

This paper illustrates the way in which the text mining approach, often used in marketing studies, can be used to study intercultural communication. Tourists’ comments about Miyajima in Hiroshima prefecture on Tripadvisor, a tourism website, have been analysed to reveal how Japanese tourists and English-speaking foreign tourists, including Americans, the British, and Australians, use a variety of expressions regarding their visit in their comments and advice. The results reveal both similarities and differences in the posted content, which seem to reflect the characteristics of the Japanese and English language and their communication style. Writers in English tend to use a variety of adjectives to express their thoughts in positive comments, describing their experience in-depth and giving advice directly. The readeroriented approach using the second-person pronoun ‘you’ and imperative forms are used when giving advice. American, British, and Australian writers sometimes express their positive comments differently. On the other hand, Japanese writers tend to write shorter comments and to use fewer adjectives than writers in English in their comments. These cultural and linguistic characteristics of tourists’ comments can be analysed to understand the different uses of language in intercultural communication and for non-native English writers to learn how to write comments on tourism in English.

1907年のイギリスのスタインをはじめ、列強各国の探検隊が次々と敦煌を訪れた。敦煌文物の発見・流出に伴い、「敦煌学」「西域熱」が誕生し、学界の関心を集めてきた。仏教出身の武田泰淳も長い間にわたってスタインの著作（Ruins of Desert Cathay、Serindiaなど）を含む敦煌資料を耽読し、その分野に進出してみた。本論は武田と敦煌との関係を切口として、日本近代文学館に所蔵されている「武田泰淳コレクション」の中の未発表資料を参考にして、武田文学における唯一の敦煌題材小説「流沙」の典拠資料を整理し武田の英語力を確認した上で、典拠と小説との比較を行い、「節ごと」、「人物ごと」、「全体」という三つの方面から武田泰淳の言う「換骨奪胎」の方法（典拠の利用法）を分析した。

本研究では、友人などの他者と一緒にいる状況ではなく自分一人でいる状況ですべての座席が空席であることを想定した場面を設定し、出入口の位置と教卓の有無を操作したうえで、座席選択の志向性が、出入口の位置と教卓の有無によって異なるか否か、また、座席選択の志向性とパーソナリティとの関連について、182名の協力者のもと、Web調査を行った。調査の結果、出入口の影響がある群の人数は教室よりも自習室の方が多く、出入口の影響がない群は自習室よりも教室の方が多かった。また、教室においては、出入口の影響なし群よりも出入口の影響あり群の方が、神経症傾向、視線による不安・恐怖が高い傾向にあることが示された。座席選択行動が、出入口の位置や教卓の有無といった部屋のつくりや用途の違いによって影響を受けること、その影響の度合いが選択者のパーソナリティによって異なる可能性が示唆された。

注視点の周辺文字量が文の理解度と読書速度に与える影響について検討した。視力をもとに実験参加者を２つの群に分けたところ、理解度テストの得点において、低視力者に比べ高視力者の得点が高くなった一方、読書速度においては視力による差が見られなかった。高視力者は理解度を高めるために読書速度を落としていた、あるいは、低視力者は読書速度を上げる代わりに理解度を低下させていたことが考えられる。また、読書量をもとに実験参加者を２つの群に分けたところ、画面に３～４行ずつ提示した文章では、読書量が少ない者は多い者に比べ、主観的な理解度を高く回答した。読書量が多い者はどの提示形態も同程度文字を捉えることができた。一方、読書量が少ない者は、画面全体に全文提示している文章では文字を的確に捉えることが難しいため、空白によって集中して文を読むことができた文章をより理解できたように感じたことが考えられる。

This study examined the influences of arousal of anticipatory regret by status quo bias on the suppression of hind sight bias. In this study, travel risk in situations of high risk of COVID-19 infection was considered a factor evoking anticipatory regrets, and population density in the area of residence was considered to affect subjective risk of infection for COVID-19. Considering that the experimental participants in this study were university students at a local university, three regions were selected as the evoked travel destinations: overseas countries, urban areas in Japan, and rural areas in Japan. The results of the bias analysis showed that anticipatory regret suppressed the hindsight bias in the overseas condition, while anticipatory regret promoted the hind-sight bias in the rural condition.

本研究の目的は、ICEアプローチの学習理論に基づいて目標・評価を設定した授業実践を実施し、その成果を検証することを通して、言語聴覚士養成教育における「主体的な学び」の形成のためにICEアプローチが持つ可能性について明らかにすることである。言語聴覚士養成教育の現状として「主体的な学び」の形成が意識的に行われているとは言い難い状況がある。なぜなら、専門職の将来を見据えた、生涯にわたる学習につながる設計ではなく、「国家試験合格」が卒前教育のゴールであるかのような授業実践が行われている現状が存在しているからである。ICEアプローチは、ウィルソン(Robert J.Wilson)によって1996年に提唱され、2000年にヤング(Sue Fostaty Young)とウィルソンによって発展させられた学習理論である。学習における認知の変容を「基礎的知識(Ideas)」、「つながり(Connections)」、「知の応用(Extensions)」の3つのフェーズで捉えるICEアプローチは、学習者の学習過程や到達度を教員だけではなく、学習者の自己評価も通して双方向から認識することを可能とする点に特徴を持っている。本研究では、ICEアプローチに基づいてデザインされた授業を実践し、パフォーマンス課題に対する学習者の自己評価の記載内容を検討することで、ICEアプローチの有効性を検証した。実践研究の結果として、ICEの3つのフェーズを意識することで、学習者は自分の学びの位置を認識でき、教員も学習者の学びの位置を把握し、指導を検討するといった形成的評価の一面が得られた。教員による評価、学習者による自己評価と独立した評価ではなく、学習者と教員の双方向から学びの位置を認識し学びを進めていくことで、教員側の「何を教えるか」といった教育目標のみならず、学習者側の「何を学びたいか」といった双方向からの教育目標と評価を可能とした。したがって、言語聴覚士養成教育における「主体的な学び」の形成には、ICEアプローチを用いた学習目標ならびに評価の有用性は高いと考えられる。

林京子の「黄砂」は一九七七年七月に雑誌『群像』に掲載された小説であり、一九三七年の上海租界での出来事を少女時代の「私」の目で描いたものである。この小説は原爆体験にはほとんど触れず、戦前の上海における少女の「私」と日本人娼婦お清さんの出会いと別れを描いた作品であるにもかかわらず、原爆小説集『ギヤマン ビードロ』に収録された。なぜ本作品が原爆小説集に入れられたのか、その理由について、林京子自身は、この「連作のなかに『黄砂』を持ち込んだのは、上海時代と八月九日以降の人生と生命、また私の底流にある戦争と時代を呼応させ、一つの環に結びたかったからです。それは、陽であったはずの上海時代も、負に転化する色濃い陰を持っているからです」と述べている。「色濃い陰」とは直接的にはお清さんの悲惨な運命を指しているのだが、お清さんにはさらに積極的な意義がある。「私」は作品冒頭において、お清さんとの出会いは「私の思考の原図ともいうべき出来ごと」であったと語っている。つまり、「私」における上海での幼時体験と長崎での被爆体験が「一つの環に結び」つけられるには、お清さんの存在が不可欠だったのである。本稿では、人間に対するお清さんの独自な見方が、「私」にどのような影響を与えたのかを通じて「黄砂」におけるお清さんの意味を追求し、作品の意義を明らかにしたい。

In recent years, the Japanese government has been encouraging the nationwide promotion of digital transformation initiatives. In Japan, however, many software-based ICT companies are concentrated in urban areas. In this study, we clarify how this fact affects the economic effects of digital investment made by local governments. Although this kind of analysis generally requires interregional input-output tables, only a few local governments have prepared and published them. In contrast, this study proposes a simple method that uses the intra-regional input-output tables published by all prefectures and the national input-output tables published by the Ministry of Internal Affairs and Communications. As a result, it was found that in the case of local governments with insufficient ICT industrial base, a considerable amount of the economic ripple effect derived from digital investment leaks out of the region. The results also indicate that the digital investment by local governments with insufficient ICT industrial base induces the leakage of employment effects, and might lead to a declining population.