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本研究の目的は、ICEアプローチの学習理論に基づいて目標・評価を設定した授業実践を実施し、その成果を検証することを通して、言語聴覚士養成教育における「主体的な学び」の形成のためにICEアプローチが持つ可能性について明らかにすることである。言語聴覚士養成教育の現状として「主体的な学び」の形成が意識的に行われているとは言い難い状況がある。なぜなら、専門職の将来を見据えた、生涯にわたる学習につながる設計ではなく、「国家試験合格」が卒前教育のゴールであるかのような授業実践が行われている現状が存在しているからである。ICEアプローチは、ウィルソン(Robert J.Wilson)によって1996年に提唱され、2000年にヤング(Sue Fostaty Young)とウィルソンによって発展させられた学習理論である。学習における認知の変容を「基礎的知識(Ideas)」、「つながり(Connections)」、「知の応用(Extensions)」の3つのフェーズで捉えるICEアプローチは、学習者の学習過程や到達度を教員だけではなく、学習者の自己評価も通して双方向から認識することを可能とする点に特徴を持っている。本研究では、ICEアプローチに基づいてデザインされた授業を実践し、パフォーマンス課題に対する学習者の自己評価の記載内容を検討することで、ICEアプローチの有効性を検証した。実践研究の結果として、ICEの3つのフェーズを意識することで、学習者は自分の学びの位置を認識でき、教員も学習者の学びの位置を把握し、指導を検討するといった形成的評価の一面が得られた。教員による評価、学習者による自己評価と独立した評価ではなく、学習者と教員の双方向から学びの位置を認識し学びを進めていくことで、教員側の「何を教えるか」といった教育目標のみならず、学習者側の「何を学びたいか」といった双方向からの教育目標と評価を可能とした。したがって、言語聴覚士養成教育における「主体的な学び」の形成には、ICEアプローチを用いた学習目標ならびに評価の有用性は高いと考えられる。

鍼灸治療は副作用が少なく未病や難病に効果があるとされ，WHOにも認められており今や世界中に広まっている．しかしながら，その治療は未だ経験的・臨床的に行われていることが多く，治療の仕組みや過程が科学的されていない部分が多い．そのため，現代の西洋医学および科学技術的な観点を取入れた客観的・統一的な研究方法や評価基準の確立が求められている．一方，システムの構造と動作の両方を表現・解析できるモデリングツールであるペトリネットは，生命システムのモデル化や解析に広く応用されており，生物情報学の分野でも多くの成果を上げている．本論文では，我々が高水準ペトリネットであるカラーペトリネットを用いて，鍼灸治療に向けの人体モデルの構築法を提案する．このモデルは，気・血・津液を取り入れ，臓腑間の影響を東洋医学の五行説および臓腑の表裏一体関係に基づいて数値的に表現することで構築される．それによって，鍼灸治療の仕組みや過程の解明に向けての客観的な分析手段を提供することを目指す．まずは，東洋医学における気・血・津液の化生・輸送の過程および臓器の新陳代謝を分析したうえで計算式を考案し，カラーペトリネットを用いたモデルの構築法を提案する．次に，五臓間や臓腑間の並行的・逐次的な働きを表すために，モデルへの補助要素の加え方を提案する．最後に，臨床で有効と検証された鍼灸治療法のシミュレーションを行い，モデルの妥当性を検証する．

日本語の自然会話においては様々な反復現象が見られるが, その中に, ある話者の発話末尾文にある要素が, 次の話者の発話冒頭文に現れるような反復現象(話者間反復)がある。従来の反復現象に関する研究は, 主に反復の機能を探究するものであった。しかし, なぜ特定の要素だけが反復されるのかという問題については, 未だ解明されていない。本稿では, その理由解明への第一歩として, 最適性理論の考え方を利用し, 形態的な観点, 統語的な観点, 談話的な観点から, どのような要素が選ばれて反復されるのかという点について分析する。その結果, 話者間反復現象は, 形態的・統語的・談話的制約を含めた相互作用によって生じることが判明した。

This paper illustrates the way in which the text mining approach, often used in marketing studies, can be used to study intercultural communication. Tourists’ comments about Miyajima in Hiroshima prefecture on Tripadvisor, a tourism website, have been analysed to reveal how Japanese tourists and English-speaking foreign tourists, including Americans, the British, and Australians, use a variety of expressions regarding their visit in their comments and advice. The results reveal both similarities and differences in the posted content, which seem to reflect the characteristics of the Japanese and English language and their communication style. Writers in English tend to use a variety of adjectives to express their thoughts in positive comments, describing their experience in-depth and giving advice directly. The readeroriented approach using the second-person pronoun ‘you’ and imperative forms are used when giving advice. American, British, and Australian writers sometimes express their positive comments differently. On the other hand, Japanese writers tend to write shorter comments and to use fewer adjectives than writers in English in their comments. These cultural and linguistic characteristics of tourists’ comments can be analysed to understand the different uses of language in intercultural communication and for non-native English writers to learn how to write comments on tourism in English.

山口大学学生相談所の前所長時代を回顧し, 当時の状況を思い起こし将来への改善点についても述べてみた。まず学生相談所のカウンセラーについて, その求められる資質と雇用の難しさについて言及した。次に学生相談所の学生や全学における認知度について, その現状と懸念される点について, さらに教員へのお願い, 特に卒論指導での一歩踏み込んだ対応のお願いについて述べた。最後に学生相談所の今後のあり方について, マニュアル作成, セクハラ・パワハラ相談でのハラスメント相談員との関係, 悩みのカムフラージュ機能としての学生相談所, 緊急支援での保健管理センターとの連携の4点から, 現状と今後のあり方について, 私見を述べてみた。

本研究では大学進学に関する進路決定方法と大学生活の満足度の関連について, 個々の学生について事例的に検討を行い, 学生の進路決定や大学生活の適応を支える知見を得ることを目的とした。大学3年生5名に対し, 大学進学の進路決定と大学生活に関する内容で構成された質問紙を実施した。その結果, 進路決定方法に関しては対象者全員が自分の考えで決定していた。しかし自分の考えで進路決定をしたにも関わらず, 大学入学後の教育内容のミスマッチがあるという対象者もみられた。一方でそのような対象者であっても大学生活に関しては, 新たな人間関係や経験などにより満足であるという面もあった。今回の結果から, 自分で進路選択をさせるだけではなく, 進路選択の際に大学の教育内容も十分に検討させ, 進学後の修学イメージを持つことができるよう進路指導を行うことが重要であると考えられた。また, 大学生活の満足度には進路決定のみでなく, 大学入学後の生活の人間関係や視野の広がり等が重要になることが示唆された。よって, 大学において入学後の人間関係や視野の広がりに繋がるような支援を行うことが有益であると考えられた。

本研究では大学生の自殺に関する研究等を概観した。その結果, 男性の自殺率が高く, 学生生活と精神的不調が相互に関連し合い自殺に陥る可能性が考えられた。また女性では精神的不調から自殺に向かう可能性があること, 男性では休学, 留年学生は特に注意が必要であると考えられた。先行研究等からは, 自殺に向かう学生は必ずしもうつ状態にあると言えないが, 自殺未遂歴は自殺のリスク要因として特に注意が必要であることが示唆された。また学生は自殺念慮がある場合でも, 教職員や学生相談等で相談することは多くないと考えられた。自殺予防として, 授業を休むことが続くなどの学生の問題の兆しを早期にチェックする体制を整備すること, 様々な人間が積極的に連携することなど, 教職員や学生相談における支援について考察を行った。

1990年代後半, 単独での経済発展の限界を認識したシンガポールは, リージョナライゼーションに乗り出した。そして自国をアジアのハブとすべく「世界をシンガポールへ, シンガポールを世界へ」を打ち出した。このアジアのハブ構想ではヒトの移動が不可欠な要素であった。そこで, 本論は, ヒトの移動の観点から, リージョナライゼーションの時代におけるシンガポールの国家ブランディング戦略及びその戦略のなかでの人材活用の方策を明らかにしようと試みた。観光政策と人材政策から分析をすすめた結果, ヒトが集まるアジアのハブという国家ブランドを確立しようとしていたこと, そしてアジアのハブ構想のなかで国内の労働力だけでなく観光客や国外とのネットワークをつなぐ存在としての移民を活用してきたことを明らかにした。

This paper examines : (1) the medical governance of infectious diseases in Taiwan based on the experience of infectious diseases and the background of medical governance reform, (2) the role of big data and digital technology in infectious disease control, (3) medical strategy and non-pharmaceutical intervention, and (4) socio-political viewpoints regarding the COVID-19 pandemic in Taiwan. It will be possible to confirm that Taiwan's non-pharmaceutical intervention strategies, including mask wearing, AHH practices, quarantine / quarantine, travel restrictions and the implementation of social distancing, are increasing the effectiveness of preventive measures during the COVID-19 pandemic. In addition, the combination of extensive risk communication highlighting the importance of early border control, government leadership and preventive action has prevented Taiwan from locking down. These comprehensive preventive measures against COVID-19 in 2020 are more efficient and effective than those implemented during SARS in 2003, as well as immunoassay responses. In addition, democracy provided institutional support for vibrant civil society and synergies between state and civil society, strengthened the legitimacy of Taiwan's crisis governance, and enhanced voluntary compliance among citizens.