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本研究は新型コロナウイルス影響下の2020年及び2021年に本学F学部に入学した学生163名を対象に, 入学当初である4～7月の歩数を調査した。歩数は各自が所有するスマートフォンに保存されている数値とした。本学の2020年4～7月の授業形態はオンライン授業, 2021年4～7月は対面授業が主であった。調査の結果, 2020年入学生の歩数(2811±1418歩)は2021年入学生(4346±1305歩)より有意に少なかった。また両年共に男性の方が女性より歩数が多く, 月別では4月の歩数が多かった。いずれの年も大学生の至適活動量を大きく下回っていた。以上から新型コロナウイルスによる活動自粛及び授業形態は新入生の歩数に影響を与えていた。

障害等のある学生へ情報保障の方法として音声認識技術の活用が進んでいるが, より有効に活用するためには認識率の担保や運用方法の工夫が必要となる。本稿では, 音声認識技術と補聴システムとを組み合わせた情報保障の質の向上のために, 端末や機器の使用方法を工夫する余地がどの程度あり得るのかについて, 実証実験結果をもとに分析する。実証実験からは, 同じ動画教材でも音量の調節や, 機材の組み合わせにより認識率に差異があることが明らかとなった。一方で, 動画教材の音源の鮮明度等によっては, 技術や機器の使用方法による認識率に大きな開きは見られなかった。このことから, 情報保障機材等の工夫がある程度有効であるものの, 発話や教材作成時の雑音への配慮が必要であると言える。

大学時代にジェネリックスキルを計測した学生の追跡調査によると, 社会人の仕事満足には, 職場からの評価・キャリア自律・自主的な学びが影響している。そこには大学時代の行動持続力・自信創出力との関連が見られる。別の調査では, 地元志向の学生は行動持続力のスコアが有意に低いとの結果が得られた。社会人の仕事満足の観点から, とりわけ地元志向の学生に対して, 行動持続力をはじめとした対自己基礎力を高めるキャリア教育の強化が求められる。

山口大学留学生センターでは, 学部1年生対象の教養コア系列キャリア教育分野科目「知の広場」において「海外留学」に関する講義を行っており, 2021年度は1000名以上が受講した。受講後に学生が作成したコメントをKH Coderで分析し, コロナ禍における学部1年生の海外留学への意識を探った。その結果, 先行研究で留学の阻害要因と指摘されている費用・留年・語学力といった項目について講義で情報を得, さらに海外留学経験者の体験談にふれることで留学の希望を明確にする例や, 留学はしないが国内の身近な環境での国際交流や新たな経験に言及する例など, 1 年生の段階で留学に関する情報提供を行うことの有用性が示唆された。

本稿の目的は, 山口大学AO入試の実施20年という節目にあたりAO入試の改善を見直し, 今後の総合型選抜改善の課題を明らかにするとともに, 入学者追跡調査による入試の検証の在り方の課題を明らかにすることである。今後, 追跡調査の重要性が増す中, これまでの山口大学の入試効果検証を維持しつつ, 総合型選抜においては新たな志願者獲得に向けての抜本的な見直しが必要と考える。

現在, 通信制課程の高校および生徒は増加傾向にある。1990年代以降, 通信制課程においては, 既存の高校教育の教育システムや教育方針を変える新しい教育の模索が行われている。通信制課程の実態を把握することは, 入学者受け入れを見直す上において重要と考え, 全日制課程との比較から通信制課程の進路選択を把握した。結果, 通信制課程の生徒は, 他者との比較の中で生じる能力アイデンティティの揺らぎや自己意識が高校卒業後の進路希望に影響せず, 大人の勧め等の影響を受けながら「高等学校卒業」という目的に向けて自分が選択した学びを進めているようすが明らかになった。

2020年3月以降のCOVID-19拡大を受け, 令和2年度の学生定期健康診断は, (1)健診項目削減, (2)対象者絞り込み, (3)受検前14日間の行動歴・健康観察表の記録, (4)体調不良者の受検拒否, (5)マスク着用・手指消毒, (6)換気と間隔をあけての整列等を徹底して行った。結果的に, 健診をきっかけにしての感染という事態は起きなかったものの, 学部生の受診率低下につながった。次年度に向けて, 安全で有益な健診計画を立てて実施していきたい。

本年度は, 新型コロナウイルス感染症の拡大防止のために遠隔授業が導入されるなど, 授業形式の多様化がみられた。連動して, 障害等のある学生への授業中支援の方法にも工夫が必要となり, 同時に面談でもオンラインを試行するなどの新しい試みを行う必要があった。本稿では, コロナ禍における障害等のある学生への修学支援について, 山口大学の取組を紹介する。具体的には, コーディネート業務・授業中支援・学生対応それぞれへの影響を概観するとともに, ポストコロナに向けた課題を整理しておきたい。オンラインを含め, 多様な学生を想定した授業プランの準備, 授業目的に合わせた効果的な支援手段を選べる環境整備が重要である。

大学生の地元志向の特徴のひとつである「移ろい」に焦点をあて, 高校生から大学生としての就職活動終了時まで各段階での意識をとらえる。狭い地元志向・広い地元志向・非地元志向の3区分で計測すると, 地方出身学生の約6割は, どこかのタイミングで変化する。就職活動の結果と比較しても, 就活初期段階からは25.5％が, 大学初年次からは36.8％が, なんらかの変化を経験していることがわかった。移ろいがもたらされる要因の解明が課題として残される。

近年, STEAM教育は世界的に注目されている。問題解決能力, 設計能力, 実践能力の育成を重視するSTEAM 教育は, 中国においても活発化している。2016年の中国の『教育情報化「十三五」計画』では, 「分野横断的な学習(STEAM教育)」の新しい教育方法において, 応用を積極的に探求し, 学生の情報的素養や革新的意識と創造能力を向上させることに力を入れるとしている。本研究は中国の学者, 鄭葳の『中国STEAM教育発展報告』に基づいて, 現在の中国のSTEAM教育について民間教育と学校教育の二つの側面から実践状況を紹介し, STEAM教育の発展に直面する問題を分析する。さらに芸術や美術教育を例として大学教育におけるSTEAM教育システムの意義と役割を検討する。このことは日本の義務教育, 高等教育で今後のSTEAM教育の検討材料の一つとなる。

2021年度入試からの実施を目指した大学入試改革は, 改革の柱であった大学共通テストにおける記述式問題の導入, 大学入試英語成績提供システムの導入, 大学入試の選抜資料として高校調査書の積極的活用が見送られ, 大学は引き続き検討をしなければならない。18歳人口が減少する中, 大学は日本人の18歳入学者を主な対象として想定してきた従来のモデルから脱却する必要がある。山口大学における次なる入試改革の課題は何であるのか, 山口大学の入試の現状, 山口県の高校生の状況を再検討することが本稿の目的である。

文部科学省「地(知)の拠点大学による地方創生推進事業(COC+)」が2019 年度末をもって終了した。全国42 地域で繰り広げられた取組について一定の検証を行う必要があろう。地元就職率というKPI(Key Performance Indicator)に注目が集中しがちであるが, COC+事業を通して, 学生の学修成果のほか, 各地域に与えたインパクトは大きいものと考えられる。本稿では, 山口大学が中心となったCOC＋事業における地域人材育成プログラム(やまぐち未来創生人材(YFL)育成プログラム)を考察材料に, 地域人材育成プログラムの開発・運営・成果を振り返り, 若者の地元定着はもとより, 多様な高等教育機関が協働して同一のテーマに取り組んだ価値や今後の課題について考察する。