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The Kuomintang （KMT） initiated nuclear power generation in Taiwan in the 1970s, resulting in three nuclear power plants being built. The debate over building a fourth nuclear power plant became a controversy that divided Taiwan before it was decided by the Democratic Progressive Party （DPP） that all nuclear power plants, including existing ones, would be phased out by 2025. However, once nuclear power plant operations are terminated, developing alternative power sources and promoting energy conservation will become major issues. The Atomic Energy Council（ AEC） is responsible for ensuring that Taiwan Power Company（ Taipower） is compliant with the license conditions throughout the operating license period of the nuclear power plants. Furthermore, the AEC has earned public trust by fulfilling its responsibilities. Taiwan is currently promoting the conversion from nuclear to renewable energy and energy conservation measures with the end of nuclear power plant operations. This study outlines the political process involved in abolishing nuclear power plants and the plans for alternative power sources and energy conservation after nuclear power plants have been shut down.

小学校第五学年理科の単元「電流がつくる磁力」における『電磁石』に注目し、児童の電磁石の 特性に関する理解度向上を目指した教材の開発及び定量的評価を行った。検定教科書に記載されて いるコイルを構成するエナメル線の直径条件0.3～0.6 mmを含む広範囲（直径0.1～0.8 mm）のエナ メル線を用いて、磁力、温度変化並びに流れる電流値を測定し、教材に適した条件の検証を行った。 磁力においては従来用いられている釘・クリップ・ワッシャーといった鉄製品が引き付けられる個 数を比べることに加え、テスラメーターを用いたコイル断面（質点）における磁束密度の定量的測 定を行った。さらに、乾電池の内部抵抗の影響を明らかにするために直流電源装置、アルカリ乾電 池、マンガン乾電池という異なる3つの電源を用いた比較測定を行い、内部抵抗の存在そのもの並 びに乾電池の劣化に伴う内部抵抗の増加がどのくらい磁力に影響を与えるかを具体的に明らかにし た。得られた結果を総合的に評価することにより、乾電池1個分の起電力である1.5 Vの電圧を使用 する条件下においては、直径0.5 mmのエナメル線（長さ10 m）を用いることが最も適していると いう結論に至った。

電解質を水に溶解する際、体積の加成性は破綻し、その体積変化の程度は電解質の種類によって異なる。これは主にイオンの大きさと電荷の違いにより、水和構造に違いが生じることによる。学校でも実施可能な簡単な実験によって電解質の溶解における体積変化の非加成性を確認できれば、水分子がイオンに結合して形成される水和イオンの構造や水分子の集まり方などを原子レベルで推論することが可能と考える。そこで、電解質を水に溶解させたときの体積変化を定量的に測定できる簡便な実験を考案し、いくつかの電解質を用いて実験を行った。その結果、電解質の違いによるわずかな体積変化の違いも定量的に測定することができた。それらの実験結果を用いて計算した各イオンのみかけの部分モル体積も、これまで報告されてきた値と調和的な結果を得た。

新型コロナウイルス感染拡大防止対策のもとで合唱はリスクの高い活動とされ、2023年５月８日から「５類感染症」に移行したものの、３年以上もマスクを着用し、歌唱を制限された子どもたちを対象に合唱の魅力やあり方に基づいた効果的な合唱教育プログラムの開発は喫緊の課題であろう。筆者らは、2021年度山口大学教育学部附属光学園の研究テーマ：「well-beingにつながる学び」についての共同研究を契機に、音楽や合唱に関するwell-being研究を進めている。本研究においては、Achievement（達成）の項目を加えた合唱におけるwell-being尺度を開発し、大学生の合唱の質を測定した。その結果、仮説的な５因子を抽出することはできなかったが、合唱に関するポジティブで主体的な態度を測定する因子と、合唱によって仲間との関係性を意識したり、仲間からの受容を実感したりするという２因子の構成を見出した。また、媒介分析から、合唱による仲間からの受容を実感することで生活満足を高め、このことが合唱に主体的に取り組む態度を高めるという結論に達した。