departmental bulletin paper

　山本常朝は『葉隠』おいて、「奉公之至極之忠節」は「主ニ諫言して国家を治る事」である、と述べた。奉公人の主君に対する究極の「忠節」は、なぜ「諫言」だったのか。常朝が求めた「諫言」のあるべきあり方に着眼することにより、『葉隠』における忠誠の倫理の内実に迫ることが、本稿の目的である。 　常朝の説く理想の諫言は、第三者に主君の欠点を知らせないための「潜(ひそか)」なものであるべきだったと同時に、当の主君にもそれが「諫言」であると顕わに意識させない、「和の道、熟談」によるべきものだった。そこには、主君のありようを是非ともその本来的な姿へと導き正す、という強い目的意識に貫かれながらも、それを凌駕するほどの信念をもって、様々な欠点を抜きがたく抱えた現前の主君にどこまでも「御味方」しようとする姿勢が、認められる。他方、これに対置されるのは、諫言の客観的妥当性を憚らずに振りかざすことで、結果的には主君の悪名とひきかえに我が身の「忠節」ぶりを示すことにしかならない、広い意味における「理詰」の諫言である。そこにひそむ、現前の主君を置き去りにした我意や慢心を、常朝は深く嫌悪した。 　つまるところ、諫言において示されるべき奉公人の究極的な忠誠には、徹底した自己否定・自己消却の姿勢が求められた。それは、当の働きかけを結果的にあえなく咎められ、切腹という形で命ぜられる、肉体的な「死」に対する覚悟としても、貫かれたものだと言える。ところが『葉隠』には、一見してそれとは鋭く矛盾する、鍋島という無二の「御家」「国家」を己れ一人で支えるのだという「大高慢」を、奉公の根底に求める教えもあった。 　「奉公之至極之忠節」たる諫言において、両者はいかにして接合されたのか。これは『葉隠』に即して、また同時代の諸思想との比較や連関において、今後も追究されるべき課題である。なぜならそれは最終的に、自分にとってかけがえないこの他者に対する真の忠誠、あるいは誠実さがどうあるべきかという、人としての倫理を衝く問いに、連なっていくはずの探究だからである。

　五經の一つである『尚書』を,秦の焚書坑儒による亡佚の危機から救ったのが,もとの秦の博士である伏生である。その伏生の墓が,山東省鄒平市の韓店鎭と魏橋鎭の二箇所に殘されている。筆者は,昨夏その二箇所の伏生の墓を訪問する機會を得た。その際に,韓店鎭と魏橋鎭の二箇所の伏生墓の現況について調査を行った。韓店鎭と魏橋鎭はそれぞれ,舊鄒平縣と舊齊東縣に屬しており,訪問調査の結果と合わせて,歴代の『鄒平縣志』および『齊東縣志』に記載されている伏生墓に關する記述を確認すると,舊鄒平縣である韓店鎭の伏生墓は元代まで,舊齊東縣に屬する魏橋鎭の伏生墓は淸代までその存在を確實に遡れることがわかり,ほんとうの伏生墓がどちらであるのかについて議論が存在していることがわかった。 　そこで,傳世文獻に記載される兩墓についての議論の跡をたどり,歴代の學者たちによってどのような考證が行われ,それに基づきどのような議論が行われてきたかについて,その論點について整理を行なった。その整理の結果,『水經注』『太平寰宇記』『齊乘』などの諸書に記述される伏生墓と河川との位置關係が,鄒平伏生墓(韓店鎭)と河川との位置關係と異なることが問題とされていた。つまり諸書に記される,漯水が東朝陽縣の南から東に向かい伏生墓の南を流れ,さらに東に流れて鄒平縣の北を流れる場所に位置するということを,鄒平伏生墓(韓店鎭)が滿たしていないということが最大の論點であった。一方,齊東伏生墓(魏橋鎭)については,位置關係については齟齬がないが,その發見の過程において,證據となる碑が古いものではなく僞造であるとの疑いの存することがわかった。その碑は現在所在がわからないが,その記述される特徴からいわゆる北碑の流れに屬する碑であると考えることができそうである。 これらのことを合わせて考えると,どちらかを眞墓と認定する必要があるのであれば,齊東伏生墓(魏橋鎭)のほうが有力であり,鄒平伏生墓(韓店鎭)は伏生の故鄕に作られた衣冠墓であると考えることが穩當であろう。ただし,どちらも秦火から『尚書』を救い後世に傳えた大人物である伏生の功業を傳えるものであり,文化的價値は全く變わるものではない。

　本稿の目的は、釈迦仏出現を成り立たせた因果について、『今昔物語集』天竺部仏伝が示す理解の実態を明らかにすることにある。釈迦仏の背負う因果として、一つには、元来衆生であった存在が仏となった所以に対する問いが、もう一つには、釈迦仏という個別的存在者がまさにそのような個別的存在者であった所以に対する問いが、追究されていると考えられる。 　はじめに巻第五「仏前」巻に収められる諸説話についてその内容を概観する（第一節）。その上で、まず釈迦仏の本生譚を明示的本生譚と非明示的本生譚に分け、それぞれの内容の特徴を確認する。前者については、布施の修行ならびに捨身の重視という傾向を、後者については、一介の衆生として世俗にうずもれ過ごした前生をそのまま──釈迦仏の前生と明かすことなく──提示しようとする傾向を確認することができる。次いで、修行の中でもとくに重視される捨身の布施（身施）の意味について、釈迦仏が自らと他者との多生にわたる関係性を語った他巻所収説話も手がかりに考える。布施において前生の釈迦仏は、衆生といったん出会い、かりそめの救済をもたらしつつ、成道後の再会・教化・根源的救済を誓う。畜生など知に乏しい衆生を相手に確実に縁を結ぶための手立てとして布施が選ばれたと考えられる。一切衆生を現実に救済しうる釈迦仏の力能は、ひとりひとりの衆生とそのつど直接的に出会い、縁を結んだ布施行の集積により根拠づけられる（第二節）。個別的存在者としての釈迦仏の所以をめぐる問いについては、『今昔物語集』天竺部仏伝が現生の釈迦仏を語る際、釈迦仏とその親族との関係性をたびたび主題化している点に着目する。親族の中でもとくに父母との関係性をめぐっては、父母への孝養のために前生の釈迦仏が捨身の布施を行ずる本生譚があり、釈迦仏とその父母との相互に恩愛深い関係性が前生以来のものであることを示している。他方、妻との関係性をめぐっては、現生の夫婦生活における妻の不満とその原因を羅睺羅出家譚が窺わせているが、本生譚においても、釈迦仏が世俗の生活者であった前生に、自らの至らなさゆえに妻を恨ませたことが語られ、現生の不仲には前生以来の因もからむことが明かされる。釈迦仏が背負う因果への問いを通じて『今昔物語集』天竺部仏伝は、優れた人ではあったが決して完全無欠ではなく、私たちにも近しい"一人のひと"であった釈迦仏のありようを語っている（第三節）。

In this paper I will consider <discontinuité> as a positive element of the Bergsonian notion of <durée>. Since his maiden book, Time and Free Will (1889), Henri Bergson (1859-1941) defines time as <durée>, which means uninterrupted continuity of the past, the present and the future. In opposition to Bergson, Gaston Bachelard (1884-1962), who begins to speculate on time in the 1930s, takes time to be essentially discontinuous. According to Bachelard, it is not continuous <durée> but discontinuous <instant> that does give birth to something new, and this is why he criticizes Bergson. In my opinion, however, at least in the 1930s, Bergson himself tries to reconsider <durée> not only to be continuous but also to be discontinuous.

Native English scholarly writers use interactional metadiscourse markers in their research articles to indicate their stance and negotiate their claims with readers. Hedges are a type of interactional metadiscourse marker often used in scientific research articles to soften writers’ claims and protect themselves from criticism (Hyland, 2005a). When Japanese researchers write research articles in English, they tend to use fewer English hedges than native English writers. Although hedges are used in research articles written in Japanese, their usage appears to differ from that of English hedges. This study analyses the use of hedges in research articles by Japanese writers in both English and Japanese in comparison with English hedges employed by native English writers in order to reveal the differences in the use of hedges between the two languages. The analysis focuses not only on the discrepancies in usage between native English and Japanese writers, but also on the characteristics of hedges used in academic articles written in English and Japanese. Furthermore, this study investigates the impact of Japanese writers’ first language on their use of English hedges in articles written in English. A total of 30 published empirical research articles in soft science disciplines in English and Japanese were used for the quantitative and qualitative analyses of the use of hedges, revealing both the writing and linguistic differences between the two languages. Thus, this study aims to offer pedagogical suggestions for Japanese learners of English to use hedges more effectively in their research papers written in English.

The fluctuation hypothesis (Ionin et al., 2004) holds that learners of English as a second or foreign language (ESL/EFL) will continue to make errors in their use of English articles until they switch their criteria for English article selection from specificity to definiteness. However, L1 language acquisition research indicates that young children who are L1 speakers use English articles accurately on the basis of whether the referent is specific or nonspecific before they acquire the definite–indefinite distinction. It is possible that Japanese EFL learners, like young L1 learners, can accurately use English articles employing the specific–non-specific distinction even before they master the definite–indefinite distinction. This study examined this hypothesis using Bickerton’s (1981) semantic wheel-based taxonomy and Díez- Bedmar and Papp’s (2008) tag-coding system. An analysis of 38 essays from the Nagoya Interlanguage Corpus of English Reborn showed that the specific– non-specific distinction can contribute to a highly accurate use of English articles for non-specific referents and relatively accurate article use for specific referents by Japanese EFL learners who have difficulty applying the definite– indefinite distinction. The pedagogical implications of the results were discussed.

As universities take actions to support the achievement of the Sustainable Development Goals (SDGs), Yamaguchi University has focused in part on visibility, making information about which SDGs are taught in each class easily accessible on the online syllabi. This can be valuable data to students, but it is also important for the university to have a better understanding of how well these SDGs are integrated into classes and where there is room for improvement. This study investigated the extent that SDGs have been implemented into course syllabi in general education classes. SDG frequencies were investigated for both faculty and class type, and were found to be more frequent in English language courses, and of similar overall frequencies but varying compositions between faculties.

本稿では、山口大学の入学者追跡調査による入学者選抜の検証の今後の在り方、分析手法の可能性を検討するために、決定木分析を試みた。決定木分析は、入学者追跡データを有効に活用し有意味な情報を見出す分析として有効であり、教育支援・学生支援として対応すべきポイントを提示できる。しかし、分析結果を入試改善にフィードバックする場合には慎重な解釈と対応が重要になることが示唆された。

入学後1 年以内に保健管理センターへメンタルヘルス相談に来た学生の入学時の精神健康状態について後方視的に調査し、入学時に行うスクリーニング検査の意義について改めて検討した。その結果、入学時の検査は1 年以内に大学生活に不適応を来しうるリスクを早い段階で予測できる可能性が示唆された。スクリーニング検査を受けない学生に対するアプローチ方法を検討していくことが、今後の課題である。

DXが社会で一般的となっていることから、大学生のDXの認識度に関する調査を行った。「DX」という言葉を知っていると回答した学生は3割を下回っていた。またその取組機関として企業以外の機関のイメージは薄く、DXの定義をわかっている学生も4割に満たなかった。加えて「DX」という言葉の認知と理解度は等しくなかった。大学教育として全学的かつ文系講義の一幕としてDXの定義や事例を紹介しておくことが望ましい。

18歳人口の減少、大学進学率の上昇等により、志願者獲得が今後の大学の課題となる。説明会参加者の追跡調査の結果、説明会参加は出願に繋がっており、特に山口県内の志願者にその傾向は顕著であった。また総合型選抜や学校推薦型選抜等の特別選抜志願者、専門学科の高校生は説明会に参加し、出願する傾向にあった。従って進学希望者が積極的に説明会へ参加するように促す広報を行うことが志願者獲得には重要である。

筆者は本学にて令和5年度後期よりYu-DXプログラム（地域の未来を担うDX人材育成プログラム）を構成する「DX概論」の授業を担当している。本稿ではこの授業を踏まえ、DX教育の実践について考察する。授業では、学生が課題解決においてDXを実践できる知識・態度を身に付けられるようにするため、実業におけるDXを適切に理解するとともに、コンセプチュアルスキル（概念化能力）を高めることに意を払っており、本稿ではこれらの点を中心に現状と、今後の取り組み課題を論述する。なお、DXはDigital Transformationの略称である。本稿ではDXと表記する。

近年地球温暖化が原因で地球の気温が上昇し、異常気象による洪水等が増加していると報道されている。今起こっている地球温暖化現象の意識調査を行うために「環境と人間」の授業の中で地球環境に関する問題を学生に回答してもらった。問題の正解率は低く、地球環境事象と学生の認識の違いが明らかになった。

共通教育の「山口と世界」は「山口」がキーワードである。著者は更に「環境」をキーワードに、環境教育の発展や自然豊かな山口のアピール等を目的とした「環境配慮活動計画作成」の課題を与え、その成果の実践例を紹介する。本学の環境マネジメントは環境マネジメント対策部会が中心になって環境配慮活動を行っているが学生の参画は少ない。この授業後に有志で部活、サークル、ボランティア活動において多くの学生に活動してもらいたいと考えている。

日本学生支援機構の実態調査によると、高等教育機関に在籍する障害等のある学生は増加傾向にある。本学でも障害学生の増加、障害種の多様化、支援希望者の増加がみられ、連動して支援リソースの不足や支援ニーズの競合、支援内容の複雑化といった新たな課題が生じつつある。既存の支援体制をベースにしつつ、支援の効率化、一般的な対応の充実、関係部署間の連携等を行うことが対策となり得る。

2021年6月に行われた「山口大学ヘルシーキャンパス宣言」のもと、保健管理センターはこれまで以上に学生・教職員の健康に寄り添い、安心して学び・働けるキャンパスづくりのサポートを行っている。本報告では、ヘルシーキャンパス宣言の一環として保健管理センターが取り組んだ「健康の森」および「ウォーキングチャレンジ2023」について紹介する。

山口大学は、地元の高等教育機関、自治体、産業界等と共に、令和4年11月に地域連携プラットフォームとして「やまぐち地域共創プラットフォーム」及び「うべ・未来共創プラットフォーム」を立ち上げた。これらは地域の課題を発見し、その課題の解決を通して地域の発展を促進することを目的としており、大学は研究活動から得られた技術や知見の提供、人材育成と輩出を通してこれらの目的を達成することが求められている。初年度は各プラットフォーム内で2つのワーキングを立ち上げ、活動を行った。今後の推進においては、認知度向上、効果検証、継続性確保に注力する必要がある。

本研究は、初級後半レベルである日本語II（総合）のクラスにおいて反転授業を導入した試みについて紹介し、そのメリット・デメリットについて分析および考察を行うものである。文法説明、基本練習を文法ビデオに収め、留学生はそれを視聴した上で対面授業に参加するという方法を実施した。その結果、留学生からの満足度が高く、学習効果も見込まれたが、一方でビデオを見ない留学生に対する働きかけにおいて課題が残った。

令和4年の化学物質の自律的管理への法改正に伴い、「リスクアセスメント」を基軸とする「自律的管理」への移行への体制整備の重要性を前回簡単に述べた（藤原勇、森本宏志、近藤圭、2023）。令和5年は化学物質見直し対策部会（以下「部会」）を立ち上げ、国立大学協会の「大学の自律的化学物質管理ガイドライン」（仁科弘重ら、2022）を参考に安全衛生推進室の設置を含む体制及び安全教育の内容を検討し、化学物質管理委員会、役員会で承認された。本論文では部会で検討事項をまとめた。また、令和5年全学化学物質講習会の結果、及び共通教育化学実験の対応を紹介する。