All Data

農産物の多くは、その時代にあった新しい品種に置き換えられ栽培が行われてきた。その一つにカンキツがあり、現在、国内で最も栽培されているカンキツ品種はウンシュウであるが、明治初期にはミカン（蜜柑）、コウジ（柑子）に次いでクネンボ（九年母）が多く、クネンボの生産額は山口県が全国一であった。しかし、今ではクネンボ（Citrus nobilis varkunep)の名前を知る人もほとんどいない幻のミカンとなり、県内でクネンボの樹があるのかさえ分かっていない。このカンキツは、江戸から明治期の食文化を考える上で重要な農産物でもあり、当時の長州と英国との異文化交流などを知ることができる貴重な食材の一つなっている。クネンボを地域の資源として現代に復元させるために、県内の品種不明のカンキツからクネンボのスクリーニングを行った。天保期の長州藩の地誌『防長風土注進案』に記載されたカンキツの地理情報や史料、気象条件などからクネンボの探索地域を3 か所に絞り込み、次いでDNAマーカーであるCAPS（Cleaved Amplified PolymeraseSequence）を用いて農研機構（国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構）で保存されているクネンボ（NIAS Genebank, JP 117387）と県内に自生している品種不明カンキツのゲノムDNA の多型を比較することでクネンボの探索を行った。品種同定のために既存のカンキツ112 種を識別できる7 種のCAPS からなる最少マーカーセットを選抜し、次いでアレルの組合せが多様な交雑種からでもクネンボを識別させるために5CAPS を加えたマーカーセットを使用した。しかしながら、採取したすべてのサンプルにおいてクネンボを見出すことはできなかった。特に萩地域では、品種不明のカンキツの多くが小型のナツダイダイであり、長州藩家臣の屋敷跡地や植栽図で200 年以内に確実にクネンボが植えられていた園庭であっても、クネンボを見出すことはできなかった。一方、宗像大社の祭事で用いられてきたクネンボは、農研機構と同じ遺伝子型を示した。これらの結果は、ゲノムサイエンスにより、今まで曖昧であった地域の農産物などの品種を特定すると共に、かつてはその地域を代表する農産物でありながら現在では入手困難な農産物であっても、DNA 多型を調べることで「埋もれた地域資源」を掘り起こし、復活させることができることを示唆していた。

本研究は、山口県における観光需要の季節変動性について、19 の市町における2013 年から2018 年の6 年間のパネルデータを用いて分析するものである。分析では、季節変動性に影響を与える要因を、自然的要因である気象データと社会的要因である祭りやスポーツイベント、遺産や美術館・博物館などのデータを用いて推定を行った。分析結果、（1）国内観光では、自然的要因では、日照時間、風速、降水量という気象要因が、社会的要因としては、祭り、国宝・重要文化財、記念物・天然記念物、国立公園・国定公園、動物園・水族館が、それぞれ観光需要を刺激する作用を持っていること、（2）訪日観光客では、美術館・博物館のみが観光需要の誘因となっていることが明らかになった。

本論は、ボランティア等の活動を通し、学生による様々な社会貢献について、文献と簡易な現地調査によって概観したものである。山口大学の場合、学生の学外での活動に対してサポートの歴史が長く、学生の活動内容も時代と共に変化してきている。学生の課外活動は単に変化しているだけでなく、次第に複合化し、高度化を遂げている。山口大学における学生による社会貢献の一例として、本論では2019 年度に実施されたインバウンド対応企画である「Mini Bus Tour」について紹介するが、従来型の異文化交流ツアーやモニターツアーよりも企画段階で良く練りあげられており、今後の継続次第では社会的・経済的な貢献も期待できる。

現代社会はグローバル化の影響を受けながらも、平和で持続可能なローカルとは何かを考えていく必要があり、学校教育においてもそうした課題に向き合える人材育成が求められている。また、新学習指導要領では高等学校において「歴史総合」・「地理総合」の必履修化が示され、それに対応する教材開発が求められている。本研究では、これらの課題を見据えながら、歴史的思考と地理的思考の両面とGIS 活用も含む学習活動について検討することとした。山口県の歴史事象を整理し、そのうち複数の題材をテーマとした座学とフィールドワーク、GIS 活用を組み込んだワークショップを開催した。座学とフィールドワークを一連とする学習形態は、参加者の主体的な学びを促すことに寄与し、身近な地域や生活の中に歴史があることが認識されると、関連する地域として世界を具体的に捉えることができるようになることが分かった。

絵画は、描かれると同時にそれらを構成している材料である顔料、接着剤（膠）、基底材（紙、板、布など）の劣化が始まるとされ、その時点から保存や補修を考える必要があると言われている。特に文化財としての価値故に保存されている絵画の修復は、その絵画を後世に伝えるという大きな役割を果たす必要がある。この修復に際して、過去に行われた修復がかえって絵画の劣化を引き起こしている事例が報告されており、主に昭和20 年代から30 年代に行われた合成樹脂を用いた修復において大きな問題となっている。その原因である劣化あるいは白化した合成樹脂層を取り除きつつ、さらに確実な修復を実現する方法が求められている。本報告では、日本画家であり国の選定保存技術保持者である馬場良治氏が開発した特殊な膠による絵画修復の作用機序について、モデル実験を通じて考察を試みた結果について述べる。

2021 年５月、就職相談を「就職相談・キャリア相談」へと変更した。コロナ禍で疲弊する学生たちの学生生活を含めたキャリア支援を明確にするためである。学生の相談ニーズは様々である。きっかけはエントリーシート添削であっても、主訴は生活苦であったり、学業への意欲喪失であったりである。必ずしも就職だけではない多様な状況への対応が必要とされ、その体制を整備してきた。就職支援室の相談は、就職活動の方法を教えるだけではなく、悩みに寄り添うだけでもない。ライフキャリアの観点からその両方に取り組む。適切にアドバイスをしながら、未来への一歩をアシストすることが求められる。

山口大学は2022（令和4）年度より，STEAM教育の導入を本格的に開始した。この動きの中で，共通教育において重要な役割を担うことになったのが「山口と世界」のSTEAM 科目化である。本稿においては，従来からの「山口と世界」の課題とそれへの対応を振り返るとともに，具体的にどのように「山口と世界」のSTEAM科目化を果たしたか実践例を報告する。また，実践例に則して，新たに生じた課題とそれへの対応を報告し，今後のSTEAM教育（ならびにアクティブ・ラーニング）の改善方策を考察する。

共通教育で開講している「環境と人間」の授業で「山口大学生（以下，学生と略）の環境マネジメント活動をどう活性化したら良いか」課題を出し，経済学部一年生からの回答をまとめてみた。学生は著者の「環境と人間」の授業の中で初めて山口大学（以下大学と略）の環境マネジメント活動，即ち環境負荷削減対応の取り組みに大変驚いている。同様に山口大学生活協同組合（以下，生協と略）の取り組みへも関心を持っている。学生は，大学の環境マネジメント活動を知る機会がないと感じており，環境関連の授業を座学だけではなく実習も要望している。大学は環境マネジメント対策部会が中心になって環境配慮活動を行っており，学生の参画は無い。ここでは学生視線からの環境配慮活性化策及び大学や生協への環境活動への要望についてまとめてみた。学生は部活，サークル，ボランティア活動を主体に環境活動を活性化できると考えている。

大学は教育研究機関であり化学物質を使う機会も多い。教育・研究活動を安全に実施するためには，化学物質に関する安全管理やその能力を付与する安全教育は重要である。2022年に公布された化学物質規制に関する法改正では，比較的少数の個別的化学物質の詳細な法規制遵守を重視する規制から，「リスクアセスメント」を基軸とする多数の化学物質の「自律的管理」重視の規制への移行が示された。この改正の内容に鑑み，現状の本学の化学物質体制では不十分と考えられる点は新たに見直す必要がある。改正法の中での特徴の一つに安全教育の徹底が求められている。これまで本学でも安全教育は各部局や各部署，研究室単位では随時行われていたが，令和4 年度は，新たに全学規模の講習会として，化学物質関連の法改正の説明，実際の化学物質管理，本学での化学物質管理支援システムの使用説明，に加えて外部の山口県警から化学物質を爆発物，を開催した。今回，実施した安全講習会のテスト理解度の結果と今後の化学物質管理体制及び安全教育についての方針をまとめてみた。

入学時にメンタルヘルス不調を認めた新入生の半年後の精神健康状態を調査したところ、悪化16%、不変36%、改善48%であった。改善の乏しい学生は対人不安や強迫傾向が残存しやすい傾向があり、相談への抵抗感や新生活への不適応を反映している可能性がある。また、大学生活や日常生活のストレスは、精神健康状態の悪化と関連している可能性があると考えられた。対人不安を抱えた学生をどう相談に繋げるかが今後の課題である。

毎年，工学部新入生に入学前に数学学力テスト（数学プレースメントテスト）を行い，学力・理解度に応じてクラス分けを行っている。直近12年間の工学部新入生学力テストの結果をまとめた。毎年約600人の工学部全新入生を数学学力テスト結果から成績上位と下位の二つに分ける。学力下位約25％の学生は入学後週2回の数学授業を受講し学力を高める事になる。平均点は60-80点，3年周期で推移した。学生の得点は概ね7割以上であるが得点分布幅が大きい。また得点が6割以下の学生が約25％であり12年間で変化はなかったことから，クラス分けは概ね妥当であると思われる。令和3年度大学共通テストから入試問題傾向が変更になった。入試問題傾向と数学学力テストの関連について検討してみた。数学学力テストの結果は令和3年度以前と以降の成績とでは有意差は無かった。

コロナ禍で入試広報に大きな変化があった。本稿では入学時調査をもとにコロナ禍前とコロナ禍での進路選択の状況や進路選択におけるコロナの影響と入試広報への接触状況を明らかにする。進路決定時期に志願者が進路選択に迷った時には，大学から発した情報や身近な人からの情報が非常に重要である。入試広報は，大学から発信する情報をいかにして周知するかが課題である。

近年，初等中等教育（特に高等学校教育）において急激かつ大規模にSTEAM教育の導入・普及が制度的にはかられている。高等教育におけるSTEAM教育の導入も揺籃期ではあるが，喫緊の課題となっている。他方で，STEAM教育の導入にあたっては「何を・何のために・どうやって」教育するのかをめぐって（特に「A」の位置づけをめぐって）混乱が生じている。このような状況下で，改めて「STEAM」の概念を問い直し，既存のSTEMに最後に加わったA が他の4 つと同格・同次元の存在ではなく，他の4つに目的を付与する存在であることを明らかにするとともに，高等教育でSTEAM教育を普及させるための方途を探る。方向性としては， カリキュラムの構成原理として、従来のdiscipline basedにproblem basedないしproblem orientedの要素を付加するとともに，最終目標をコンピテンシーの獲得に置くことが考えられる。

本研究では，在日留学生を対象に「目上の人との接し方」および「外国人に不慣れな日本人との接し方」に焦点を当てたソーシャルスキル学習を試み，その効果を検証した。その結果，ロールプレイを用いた練習により，行動レパートリーの拡充と日本人との交流意欲の高まりがみられた。スキル学習から1ヶ月後のフォローアップ調査では，学習したスキルの現実場面での実践や文化学習への動機づけの向上が確認できた。異文化適応支援としてのソーシャルスキル学習の効果が示唆された。

障害等のある学生への情報保障として音声認識技術の活用が進んでいる。音声認識技術を有効活用するためには誤変換の対応が重要となる。同時に授業等の情報は音声のみではないことから、他の資料などの情報を的確に組み合わせることで授業情報の理解度は向上するはずである。 本稿では、情報の提示の仕方と理解度の相関関係を確認するためにアンケート形式の検証を実施した。アンケート調査結果と音声認識結果とを組み合わせて分析を行ったところ、情報量と理解度は比例する傾向にはあるものの絶対ではなく、正確な情報を適切な方法で提示する必要性が明らかとなった。加えて、有効な情報提示は、誤認識を補正するためにも有効であると指摘できる。

DXは様々な分野に広がり，その人材育成が大学教育に求められている。DX人材とIT 人材との違いを明確にすることを目的とし，DX の理解ポイントを示した。ここで強調したのは，DX人材が特に身に着けるべきなのはデジタルの知識ではなく社会人基礎力ということである。企業におけるDX事業例を調査し，その調査結果の分類より，DX人材育成教育における事例分析用の教材としてDX推進の段階を提案した。また目的達成のイメージであるDX像を描く方法とその作成のための教材シートを提案した。

The Kuomintang （KMT） initiated nuclear power generation in Taiwan in the 1970s, resulting in three nuclear power plants being built. The debate over building a fourth nuclear power plant became a controversy that divided Taiwan before it was decided by the Democratic Progressive Party （DPP） that all nuclear power plants, including existing ones, would be phased out by 2025. However, once nuclear power plant operations are terminated, developing alternative power sources and promoting energy conservation will become major issues. The Atomic Energy Council（ AEC） is responsible for ensuring that Taiwan Power Company（ Taipower） is compliant with the license conditions throughout the operating license period of the nuclear power plants. Furthermore, the AEC has earned public trust by fulfilling its responsibilities. Taiwan is currently promoting the conversion from nuclear to renewable energy and energy conservation measures with the end of nuclear power plant operations. This study outlines the political process involved in abolishing nuclear power plants and the plans for alternative power sources and energy conservation after nuclear power plants have been shut down.

During the COVID time, international students could not enter Japan easily. Until March 2022, regulation and deregulation for degree course students often changed in Japan. Like tourists, furthermore, non-degree shorter student mobility opened later. For exchange, research, and other short course students, they needed to wait until October 2022 to come to Japan.