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本研究では、第６学年の国語の「海の命」において「なぜ、太一はクエ（瀬の主）にもりを打たなかったのだろうか」について話し合う授業を実践し、「授業者と児童の発話の記録」、また、「児童の考えとその考えを支持する児童の人数」を小学校の教員（授業者，参観者，不参観者）に示して知らせ、その解釈について知見を得た。前者を解釈した教員の記述には、授業の反省点、授業の改善点、児童の発話に関する見取り、授業展開の妙が示されていた。後者を解釈した教員の記述には、児童が支持する考えの増減をもとにした見取りが示され、また、授業の改善点、推察した児童の考えが示されていた。

温泉水には様々なイオンが含まれており、温泉地によって成分や含有量が異なっている。それらには当然金属イオンも存在しており、温泉地によってその金属イオンの種類や含有量が異なっている。したがって、この温泉水を草木染の媒染に役立つ可能性があり、温泉水の種類（温泉地）によって異なった色味を出せることが期待される。そこで本実験では、山口県内の10か所の温泉水を利用して草木染を行い、その色味の変化をみた。結果は期待していたほどの色味変化はなく、ほぼ草木の色素そのものに近い色であった。これは、他県に比して山口県は温泉地が多いが、その主成分はナトリウムやカルシウムで、それ以外の成分はごく微量であること、ナトリウムイオン、カルシウムイオンは今回使用した色素に対して、それほど色味変化を伴わないためと考えられる。

本研究では、第６学年の国語の「海の命」において「なぜ、太一はクエ（瀬の主）にもりを打たなかったことを生涯だれにも話さなかったのだろうか」について話し合う授業を実践し、「授業者と児童の発話の記録」、また、「児童の考えとその考えを支持する児童の人数」を小学校の教員（授業者，参観者，不参観者）に示して知らせ、その解釈について知見を得た。前者を解釈した教員の記述には、授業の反省点、授業の改善点、授業展開の妙、話し合いの妙、児童の発話に関する見取りが示されていた。後者を解釈した教員の記述には、児童が支持する考えの増減をもとにした見取りが示されていた。

教育において問いは極めて重要である。問いについては多くの理論的、実践的な研究の成果があ る。しかし、これらの研究では問いとはどのようなものであるかなどの原理的な考察を欠く。その ため、問いは学習者にとって探究すべきものではないこともある。つまり、問う者が不在なのであ る。実存論的とは、問う者であるわれわれのあり方から考察することである。さらに、問う者であ るわれわれは真理を求める。実存論的な真理は自己との関係によって明らかにされる。以上から次 の３点について論じている。第１に、日常的実践としての問いは、実践に埋没していることである。 第２に、科学的認識としての問いは、客観的真理に呪縛されることである。第３に、本来的実存の 可能性としての問いである。本来的実存は、自己と世界の関係において真理を問うこととなる。そ のため、自己と世界の関係性を問い直し新たな実践を作り出す可能性を秘めることになるのである。

イザベラ・バード(1831～1904)はイギリスの探検家で、明治11年東京を起点に日光から新潟へ抜け、日本海側から北海道に至る北日本を旅した。その旅が記したものが「日本における人跡未踏の道」という回想録である。本論文では、「日本における人跡未踏の道」を分析することで、バードの日本旅食生活を明らかにした。

学ぶのは働くためであり、働くのは、生き残り、よりよく生きる（幸福）のためである、というのがこの問いに対する一般的な回答である。しかし老いが深まり、死を前にすることでますます顕わになって来るのが「何のために生きるのか？」という問いである。同様にグローバルな規模で我々を駆り立てる得体の知れないシステムに酷使されつつ働く者にとっても「何のために働くのか？」という問いが顕在化しつつある。「働く意味」が不明瞭になれば、「学ぶ意味」も不明瞭になっていく。こうした傾向は今後ますます深刻なものになるだろう。それは人間が抱える意味と無意味の矛盾が歴史を通じて顕わになっていくということである。この矛盾が宗教・芸術・哲学の要求の源泉である。人間が本性的に矛盾を抱えるものである以上、こうした要求は誰においても前提できるが、同時に人間は本性的にこうした矛盾から目を逸らし、日常生活に埋没する。こうした状況にあって人間が生きるのも働くのも自分がその身に生まれた「人間」を学ぶためであるとして、宗教・芸術・哲学を根幹に置いた生涯学習の可能性に言及した。

本研究は、保育者が子どもの育ちや保育の過程を言語化して他の保育者と共有し、「子どもにとってどうか」という視点から保育を検討するために、どのような園内研修に取り組むとよいか検討した。保育園のクラス主担任保育者を参加者とした園内研修に取り組んだ結果、以下の内容が効果的であった。１．「子どもの主体的な遊び」をテーマとし、同じ参加者で継続的に取り組む、２．日々の保育をもとに書いたエピソード記録を取り上げる、３．エピソード記録を書いた保育者の問題意識をふまえた話し合いをする、４．ＳＯＡＰの視点や「具体化を促す問い」を意識して取り組む、５．園内研修後に毎回ポートフォリオ記録を書く。園内研修に参加した保育者間で共有したことを、同じクラスの担任保育者とも共有するための方法の検討が、今後の課題となった。

本稿は台湾の近代の美術の変遷を構造化して、伝統美術から現代美術までを四層の構造を仮定して述べ、台湾における独自性を探るものである。四層は民族の伝統文化、西洋文化の影響、近代美術とデザインの国際様式、現代美術のそれぞれを想定している。そして具体的な美術家と作品を採り上げて四層構造を解説している。それらは林玉山、郭雪湖、陳進、陳澄波、李石樵、廖修平、李貞慧である。彼らの活動を紹介し、独自性追求の姿勢や理念を述べている。そして、現代におけるグローバル化とアイデンティティーの形成については、廖修平と李貞慧を採り上げ、彼らの制作理念を明らかにしている。最後に現在の台湾での美感教育に触れ、グローバル化とアイデンティティーの形成の教育について述べている。

The purpose of this study was to experimentally examine the effects of wearing masks and sunglasses on the impression rating of a person in a COVID-19 pandemic environment. In this study, two groups were set up for the degree of familiarity with the person of the stimulus, one with a first meeting and the other with a four-year personal relationship. The experiment was conducted with first-year and fourth-year undergraduates, and the results of impression ratings using the SD method showed that for females meeting for the first time, wearing a mask decreased familiarity with the stimulus more than with the standard stimulus. For males in the first meeting group, wearing sunglasses decreased forcefulness. In the group with higher intimacy, these impressions were not reduced. Cluster analysis using the participants' consciousness of their public appearance as the dependent variable revealed two clusters, one for the high and one for the low level of awareness of others. Comparing the two groups' ratings of men who met for the first time, the cluster with low awareness of others showed a decrease in forcefulness due to the wearing of the mask, whereas the cluster with high awareness of others showed no decrease in forcefulness.

学校の理科の授業において、児童生徒の自然科学の概念や法則の認識の過程を追求し明らかにすることは重要である。特に、児童生徒の科学的概念形成を考えた理科の授業においては、児童生徒の学習課題や実験を考える上で大切な観点である。しかし、児童生徒の科学的概念形成を具体的な学習課題や実験と関連づけて明らかにした事例は少ない。実際は理科の教師の経験や感性に頼ってしまっている。そこで、科学的概念形成の授業を考えるのに有効な新しい授業戦略を考えた。理科の授業において科学的概念形成を明らかにしようとした３つの試み、「「到達目標」による授業」（玉田泰太郎）、「「のぼり・おり」理論」（酒井寛）、「ルーレッグ方式」（細谷純）をもとに新しく『概念形成図』を考えた。そして、科学的概念形成の理科の授業の授業戦略として『概念形成図』が活用できるか考察した。

本研究では、公立小学校通常の学級に在籍する児童１名を対象とし、大声による授業妨害行動を減少させ、発言のルールを守って学習に取り組む行動がより生起（増加）するように、長期研修派遣教員と行動コンサルテーションを実施し、その効果等について検討することを目的とした。大声による授業妨害行動に関するアセスメントの後、介入では、行動問題の生起が少ない教科における担任教師の児童に対する行動を介入案とすること、それを端的な言葉で表現した「担任支援カード」を設置する工夫等を行った。その結果、大声による授業妨害行動は減少し、担任教師の話を黙って聴く、待つなどの行動が増加した。このような結果をもたらした要因として、第３者による直接行動観察に基づく行動問題の機能同定、担任教師の技能を生かす介入案、垂直サインによる提示方法が有効であったことが示され、校内におけるコンサルテーションの有効性が示唆された。

第１として、重度・重複障害等を有する生徒の衣生活に関する意識調査を行った。その結果、生徒は自分の着る服を自身で選ぶことは少なく、保護者が選んだ服を受動的に着ていることが明らかになった。第２として、生徒の衣生活への関心を高めさせることを目的に、文化祭にてファッションショーを実施した。事後アンケートから、出演した生徒は着装を人に褒められることから自己有用感を高め、また観客となった生徒や保護者、教員には衣服指導への理解が高まったことが示された。第３として、シミュレーションソフトを用いて衣服の色やコーディネートを画面上で生徒が選び、意見を述べ合う学習指導を行ったところ、色彩や組み合わせの知識が豊かになることで、衣服を主体的に選択しようとする意欲が高まった。これらから、生徒の余暇や卒業後の衣生活を念頭に置き、衣服の選び方、着装の知識を指導していくことが生徒のQOL（生活の質）を向上させると推察された。

本研究では、公立小学校通常の学級に在籍する児童１名を対象とし、授業に参加しない離席行動を減少させ、授業に参加する行動がより生起（増加）するように、長期研修派遣教員と行動コンサルテーションを実施し、その効果等について検討することを目的とした。離席行動等に関するアセスメントの後、同校教員９名の協力によって作成されたストラテジー・シートに基づき、支援員も同席するフィードバック機会の設定、学級全体への支援と個別の支援の並行実践、複数の機能に対応する行動支援の同時、段階的導入を行った。それらにより、離席行動は激減し、授業に参加する行動が増え、担任の負担感も軽減した。このような結果をもたらした要因として、行動コンサルテーション実践（１）に引き続き設置した垂直サインによる提示方法、担任に対する支援案にアレンジを加えることも可とした配慮等が挙げられ、当研究で実施された行動コンサルテーションの有効性が示された。

In science classes, the use of a microscope evokes an enthusiastic and exciting response from students. When students attempt to gain an understanding of the size of samples under a microscope, micrometers of two types are generally required to measure sizes. An eyepiece micrometer contains an attached eyepiece lens, while a stage micrometer is placed on the stage to provide accurate information pertaining to length. When the magnification of the objective lens is changed, the scale of the eyepiece micrometer is changed. Hence, we need to measure the scale of the eyepiece micrometer before observation for each magnification. However, students can find this principle difficult to comprehend when calculating the ratio. In this study, we introduced teaching material demonstrating the eyepiece micrometer using a kitchen towel wick in an effort to explain the principle of scale when using a microscope. This approach should prove useful in helping to clarify the principle using simple material that students can easily make themselves. Finally, this method should facilitate an understanding of difficult concepts by encouraging students to experience changes in image size from different perspectives using familiar materials, or in other words, elements of “STEAM”.

この論文では、日本列島における江戸時代中期（享保期・元文期）の柑橘類栽培の地理的分布を地図で可視化し、今後の分析基盤の整備を進めた成果を報告する。柑橘類のデータは、『江戸時代中期における諸藩の農作物』（盛永・安田、1986）をもとに、『享保・元文諸国産物帳集成』（盛永・安田、1985）に記載された42の地域に関する内容をまとめたものである。94種類ある柑橘類の記載名を41種類の目録名（現在の一般的な品種名）に整理した。また、GIS（地理情報システム）を用いて23葉の分布地図を作成した。分布地図を概観すると、くねんぼ、だいだいなど関東から九州まで広く分布する「広域型」と、夏みかんのように限定された地方に分布する「地方型」など、地理的な分布の違いを見いだすことができる。

品詞をどう特定するかは議論のあるところである。基本的な文法を学ぶ際、この単語は名詞、これは動詞と、単語に貼り付けられた特徴のように教えられるし、そうした品詞分類は言語現象を理解するには有効である。しかし、実は、品詞を決定する基準は必ずしも明白ではない。辞書での記述も一つの語に複数の品詞が示されていることは多い。英語の歴史的背景からいえば、形態的特徴、統語的特徴いずれからも捉えることができ、複雑である。ただ、実際の使用においては、言語使用者は、英語の歴史とは関係なく、自分の知識の範囲で自分の知っている語彙を駆使するのである。その点で、品詞転換という現象は、言語使用者の創造的な活動という捉え方もできる。本稿は、主に共時的観点から、小説の言語にみられる品詞転換の現象を記述し、それがどのような文体的効果をもたらすかを明らかにする。一語レベルにとどまらず、句や節が文中で果たす役割も含めて分析を試みるものである。

本論は、日本近代文学館に所蔵されている「武田泰淳コレクション」における未発表の草稿類資料「原稿　天命」（資料番号　T0056535）などを考察対象として取り上げ、草稿と初出本文との異同を検討することで、「聖王」「悪王」像が明確化され、美姫たちが格上げされ、「幸福な重耳」と「天命」が削除されたというテキストの生成過程を明らかにした。生成過程を踏まえ、改稿の時代背景から武田の「気持」を理解し、具体的に武田が「悠久なものがなぜほしかったか」、即ち本小説における「悠久のもの」（中国古典）の「現代」的意義を検討した。本小説において「悠久のもの」の「現代」的意義は、動乱の1960年代に面して、武田が「現実のきびしさを考える場合に」、「悠久のもの」から「よりどころとなり得るもの」である「徳」あるいは「王者（徳の高い人）」を追究し、「武力と悪知恵ではなくて、徳によっておさめられる静かな国」を強調し、中国古典を通して「現代」の難題を問い直したことであると思われる。

本研究では“あがり”を軽減する要因として練習量を調整要因として，さらに，楽観主義傾向と悲観主義傾向に着目し，これらの要因が“あがり”意識と課題遂行に与える影響について検討した。その結果，練習量が多い条件では少ない条件と比較して課題遂行における失敗数が少なかったものの“あがり”意識に変化はみられなかった。練習量と楽観主義，また練習量と悲観主義の分散分析の結果，優位な差はみられなかった。また練習量が多いことにより楽観主義と“あがり”意識を構成する因子の１つである責任感に負の相関がみられた。以上より，楽観主義傾向の者には量の多い練習が“あがり”意識の軽減効果を持つ可能性があることが示された。

Consumer capability refers to the ability to apply relevant knowledge and perform desirable behavior for achieving wellbeing. Previous research reveals that consumer behavior is more important than knowledge to indicate consumer capability. How to motivate individual consumers to engage in consumption activities that contribute to sustainable development? This is the question this conceptual paper attempts to address. This paper proposes a definition of sustainable consumer behavior and applies a theory-based, conceptual framework to develop action-taking programs in sustainable consumption education. Sustainable consumer behavior is defined as consumer acts that consider current and future interests of themselves and others when they purchase and use market goods. The behavior change theory used here refers to the transtheoretical model of behavior change (TTM), a commonly used behavior change theory in health and finance. The paper demonstrates how to facilitate the development of sustainable consumer behavior in education intervention programs based on principles outlined in TTM with specific examples. Implications for policies and future research are also discussed.

The establishment of the environmental protection law reflects the Chinese government's determination to achieve ecological civilization. Since January 1, 2015, when the revised Environmental Protection Law of the People's Republic of China came into effect, environmental public interest litigation in China has been rapidly growing. In the implementation of environmental law, environmental public interest litigation plays an irreplaceable role. The mechanism of environmental public interest litigation will ideally enhance the effectiveness and prevention of environmental protection and become a major contributor to public awareness of environmental protection. Despite the fact that environmental public interest litigation in China has made great progress, there are still many shortcomings and defects. One of the major difficulties facing environmental public interest litigation in China is the lack of standing of plaintiffs in environmental public interest litigation. This paper will explore the necessity of plaintiff status for environmental public interest litigation in China's grassroots self-governance organizations based on the situation of environmental pollution in rural China, using village committees as an example.