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中国語においては、舌打ち音の研究はいくつか見られる。しかし、話し言葉を対象とした研究はまだ十分ではない。本稿では、中国語のインタビュー会話を対象とし、舌打ち音の統語的制約及び談話的機能について考察した。その結果、以下のことが明らかになった。 ａ．舌打ち音は文頭、文中に現れているが、文末に現れていない。 ｂ． 舌打ち音は、聞き手に注意を促し、前に出たトピックの内容をリアルに話し始めるマーカーになっている。 これらの点は、日本語出雲方言の感動詞類「け（ー）」と類似していることから、言語普遍的な性質であるかもしれないということが予測される。また、舌打ち音は、従来の日本語の感動詞類とは音声の面で大きく異なるが、これらの性質の共通性から、感動詞類の定義を再検討する必要があることが示唆される。

本研究は、範唱音源・伴奏音源が登場した経緯と当初の目的及び事例について論じることを通して、音楽科における伴奏の存在意義と範唱音源・伴奏音源の望ましい活用のあり方について再考することを目的としている。まず、大正末期から急速に台頭した音楽鑑賞教育、鑑賞教育における範唱及び範唱音源の活用について論じることによって、その位置付けについて明らかにした。さらに、伴奏音源の始まりと変遷について論じ、初のカラオケレコードが「教育用」小学校伴奏レコードであったことや目的を踏まえ、伴奏の存在意義、範唱音源・伴奏音源の活用方法を再考した。その結果、現在のように伴奏の代替として音源を使用するのではなく、教師によるピアノ伴奏が前提とされていたこと、音源の鑑賞を通して曲趣を味わい、批評の眼を養っていたことが明らかになった。

本研究の執筆にあたる白岩、林、脇淵が2021年設立した「山口オペラアカデミー」の活動を題材に、山口地域における音楽振興についての報告と考察を行う。同アカデミーは2022年３月22日に第２回目のオペラに関するセミナーとコンサートを実施した。当日のコンサート来場者に対して実施したアンケートの記述を、「文化的価値」「社会的価値」「経済的価値」という３つの視座を引用し分析と考察にあたった。分析と考察を通して、当該イベントに対して期待されている価値、あるいはイベントが内包する価値が明確になった。今後はセミナー参加者や聴講生、運営など観測範囲を広げることによって、イベント全体の価値についての多角的な検証を行うことが意味を持っていくだろう。

森鴎外作の「高瀬舟」では、高瀬舟で送られる罪人喜助について、「その額は晴やかで目には微かなかがやきがある」という描写がなされている。本稿では、近代の「額は晴やか」の用例をもとに、ここで言う「額は晴やか」は、困る様子・憂鬱な様子が見られてもよさそうな状況において、困る様子・憂鬱な様子が見られないことを表すものではないかということを述べる。あわせて、「目には微かなかがやきがある」の意味についても触れ、庄兵衛の「喜助の顔が縦から見ても、横から見ても、いかにも楽しそうで……」という観察と、「その額は晴やかで目には微かなかがやきがある」という地の文の描写の間には懸隔があると考えるべきではないかということを指摘する。

水溶液からのＬ－ヒスチジンの結晶核形成機構を解明するため，pHをジャンプさせることによって得た幾つかの濃度の過飽和水溶液中から結晶核が形成されるまでの時間（誘導期tind）を測定した。測定された誘導期tindを用いて結晶核形成理論に基づいた速度論的解析を行った結果，それらの溶液中で形成された結晶核の表面張σ ，臨界核形成の自由エネルギーΔG *，臨界核の半径ｒ *，臨界核を形成する分子数ｎ など，結晶核形成に関する重要なパラメータの値を定量的に求めることができた。pH６〜pH７の間で行った実験からは，Ｌ－ヒスチジンの臨界核は数個から十数個程度の分子からなる半径１〜２nm程度であり，過飽和度が高くなるにつれて，その大きさは小さくなることが明らかになった。

ある物体が人間の顔のように見える現象を顔パレイドリアと呼ぶ。本研究では、顔パレイドリアの表情認知に与える性格特性の影響を調べることを目的として調査を行った。調査協力者は、提示された顔パレイドリア画像と人間の顔画像に対し、５つの感情（幸福、悲しみ、驚き、怒り、嫌悪）をどの程度表しているかを評定した。その後、性格特性（BigFive、共感性）の質問紙に回答をした。調査の結果、人間の顔と比較して顔パレイドリアでは複数の表情認知をしやすく、性格特性のうち特に外向性と関連があることが分かった。さらに、外向性の低い人は驚き画像と怒り画像から幸福の表情を読み取りやすいことが示された。

大学陸上競技選手と一般学生を対象として、多回旋跳びを段階的に増やした４週間の縄跳びトレーニングが伸張－短縮サイクル（SSC）運動遂行能力と走跳能力に及ぼす影響を検討した。陸上選手は通常のトレーニングのみ行わせる群と、それに加えて縄跳びトレーニングを行わせる群に分けた。縄跳びはできる限り短い接地時間で行わせた。縄跳びトレーニングによって、陸上選手では最大連続跳躍（RJ）の跳躍高/接地時間の値（RJ-index値）および走跳種目の記録に変化はなかったが、同じ縄跳びトレーニングを行わせた一般学生ではRJ-index値と立ち幅跳びの記録が向上した。個人値を用いた検討の結果、90回/分の１回旋跳びでは２回旋跳びに比べて接地時間は長い傾向があったが跳躍高は高く、RJ-index値は同程度であった。縄跳びトレーニングによって陸上選手では効果はないが、一般学生のSSC運動遂行能力は向上する可能性があること、また、リズムが約90回/分の短い接地時間での１回旋跳びは多回旋跳びとともにSSC運動遂行能力を高めるトレーニング手段となる可能性が示唆された。

近年の計算機の性能向上やフレームワークの発展により、深層学習が手軽に行えるようになってきた。従来、計算コストの問題や数値化するのが難しかった事象でも、高い精度で回帰や分類などが行えるようになってきている。本稿では、筋電位に注目し手の動作の識別について、深層学習で分類する。実験初期段階では手動で分類していたが、現段階では精度に問題はあるが、リアルタイムで分類することも可能となった。データ取得方法として、ワンボードマイコンの一種であるArduino Unoと簡易筋電センサーのMyo Ware筋電センサーを用いる。 このように、生体信号の一つである筋電位を用いて動作する義手を筋電義手と言い、多方面に渡る応用が期待される分野の一つである。また、筋電位を詳しく理解することによって心拍、脳波、脈拍などの他の信号の理解の助けになると考えられる。

本稿では子供のコミュニケーション活動を支援するうえで有効な言語学的考え方や理論を整理したうえで、子供がコミュニケーション場面における関係性の認識を深めることが主体的且つ円滑な談話構築に繋がる様子を明らかにしている。教師が作成した動画を用いて、二つのやり取りを比較させることで、子供の気づきを引き出し、自らの実践へ発展させてゆくとりくみについて考察した。指示された表現を使ってただ言うだけではなく、子供が基本的な表現の持つ働きを理解しそれを拡張させてメッセージとして用いていくことで、言語を人と人との間にあるものとして学んでいくことができる、そういった学びの場を作りたいと考える。

本研究では、友人などの他者と一緒にいる状況ではなく自分一人でいる状況ですべての座席が空席であることを想定した場面を設定し、出入口の位置と教卓の有無を操作したうえで、座席選択の志向性が、出入口の位置と教卓の有無によって異なるか否か、また、座席選択の志向性とパーソナリティとの関連について、182名の協力者のもと、Web調査を行った。調査の結果、出入口の影響がある群の人数は教室よりも自習室の方が多く、出入口の影響がない群は自習室よりも教室の方が多かった。また、教室においては、出入口の影響なし群よりも出入口の影響あり群の方が、神経症傾向、視線による不安・恐怖が高い傾向にあることが示された。座席選択行動が、出入口の位置や教卓の有無といった部屋のつくりや用途の違いによって影響を受けること、その影響の度合いが選択者のパーソナリティによって異なる可能性が示唆された。

本研究では「コイルのまき数を変えると電磁石の強さはどうなるかを調べる授業」の授業構成について検討し、２時間（45分×２回）の授業（授業①，授業②）を実践し、児童が支持する考え（予想を含む）に関する知見を得た。その結果、授業①を通して、回路に流れる電流について、学級内で児童が支持する考えに違いがある状況から、違いがない状況になり、すべての児童が「コイルのまき数を多くしても、回路に流れる電流の大きさは変わらない」という考えを支持するようになったことが明らかになった。また、授業①、授業②を通して、電磁石の強さについて、学級内で児童が支持する考えに違いがある状況から、違いがない状況になり、すべての児童が「コイルのまき数を多くすると、電磁石の強さは強くなる」という考えを支持するようになったことが明らかになった。その他、考えを支持する主な要因、授業①と授業②の終了時における支持する考えに対する自信の程度についても明らかになった。

「各教科等を合わせた指導（生活単元学習及び作業学習）」に関する校内研修を実施し、Ｙ大学教育学部附属特別支援学校教員の理解力と指導力の更なる向上を目指した。多忙感を有する教員に身体的・精神的負担を生じさせぬ校内研修にするため、研修はおおよそ月２回（１回約50分間）の開催とし、レジュメを用いつつ、発表（輪番）→協議の順で進めた。発表内容は「各教科等を合わせた指導」に関する文献（論説、実践報告等）である。参加教員は自由意思による７名。研修は計９回（2021.１～2021.６）。変容の有無を客観的に把握するため、（１）山口県教員育成指標（2018）を、知的障害教育の伝統的な指導形態である「各教科等を合わせた指導」の視点から加筆修正して作成した新育成指標に基づく調査、（２）ウェビング・マップに基づく調査、（３）自由記述に基づく調査の三種を実施した。対象教員が７名という少数であるため、確定的なことは言えないが、７名全員に校内研修による変容を見て取ることができた。

本研究の目的は、小学校通常の学級における児童の課題提出行動を対象に、相互依存型集団随伴性とトークンエコノミー法を組み合わせた介入とトークンエコノミー法の段階的なフェイディングを実施し、その効果を検討することであった。公立小学校５年生の通常の学級の児童（14名）を対象に、相互依存型集団随伴性とトークンエコノミー法を組み合わせた介入及び課題提出率のグラフフィードバックを行った。また、バックアップ強化子との交換基準や強化スケジュールの変更によるトークンエコノミー法のフェイディングを行った。介入の結果、児童の課題提出率が増加し、トークンエコノミー法をフェイディング及び撤去しても高い課題提出率が維持された。また、児童へのアンケート調査の結果、一定の社会的妥当性も示された。一方で、介入に伴う児童の負担感については課題が残された。

本研究では、特別支援学校の重度・重複障害学級の卒業生の保護者４名を対象に、卒業後のわが子の実態の変容、在学時にわが子と学校に抱いていた思い、現在に活かされている学び等について聞き取り調査を行った。保護者は卒業後のわが子の状態が安定していることに安堵する一方で、在学時とは異なり目標がなくなったことに物足りなさを感じていたり、卒業後の体調面の悪化を想定しきれなかったことに後悔の念を抱いたりしていた。わが子が健康で楽しく学校生活を送ることを第一に願う点は共通していたが、重度の障害のあるわが子に教科学習や新たなことができるようになることを諦めている者がいた。在学時の教育活動を肯定的に評価する一方で、卒業後の生活環境の制約や介護上の負担から在学時の取組の継続が困難であること、移行先への引継ぎの不十分さを指摘した事例が認められた。これらの課題を踏まえて、重度・重複障害のある子どもへの教育について考察した。

カルバート・スクールは米国メリーランド州ボルチモア郊外にある私立学校である。1905年、初代校長V.M.ヒルヤーは全日制小学校の経営難を克服するため、百日咳の流行を直接的な契機としてホームスクール事業に乗り出した。それは、全日制部門とホームスクール部門との間に互恵的な関係を作り出したうえで行われた事業の二極化展開であった。時代背景としては、当時、全米的に整備された郵便事業により、教材を郵送できるようになっていたことがあるが、それに加えて雑誌メディアの一般化によって、そこに広告を掲載することで、広く顧客（ホームスクーラー）を獲得することに成功している。ホームスクール事業に成功したヒルヤーは、後に学校理事会側にロイヤリティを求め、それを認められている。

近年、数式処理の研究分野で注目されているQuantifier Eliminationは応用範囲が広く、様々な分野への応用が可能と言われている。実際、国立情報学研究所が中心となって実施された「ロボットは東大に入れるか」というプロジェクトでは、数学の問題解法にQuantifier Eliminationが活用され、その有効性が確認された。プログラミング教育が必修の小・中学校・高等学校ではIT技術の活用が求められており、小・中学校・高等学校の教員を目指す学生がこのQuantifier Eliminationについて学ぶことは意義が大きいと考えられる。そこで教員を目指す学生の授業の一部において、数学の大学入試問題をQuantifier Eliminationを用いて解くことにより命題論理の演習を実施したので、その経過と結果を報告する。