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中国語においては、舌打ち音の研究はいくつか見られる。しかし、話し言葉を対象とした研究はまだ十分ではない。本稿では、中国語のインタビュー会話を対象とし、舌打ち音の統語的制約及び談話的機能について考察した。その結果、以下のことが明らかになった。 a.舌打ち音は文頭、文中に現れているが、文末に現れていない。 b. 舌打ち音は、聞き手に注意を促し、前に出たトピックの内容をリアルに話し始めるマーカーになっている。 これらの点は、日本語出雲方言の感動詞類「け(ー)」と類似していることから、言語普遍的な性質であるかもしれないということが予測される。また、舌打ち音は、従来の日本語の感動詞類とは音声の面で大きく異なるが、これらの性質の共通性から、感動詞類の定義を再検討する必要があることが示唆される。
Creators : Liu Chuanxia 有元 光彦 Publishers : Faculty of Education, Yamaguchi University
水溶液からのL-ヒスチジンの結晶核形成機構を解明するため,pHをジャンプさせることによって得た幾つかの濃度の過飽和水溶液中から結晶核が形成されるまでの時間(誘導期tind)を測定した。測定された誘導期tindを用いて結晶核形成理論に基づいた速度論的解析を行った結果,それらの溶液中で形成された結晶核の表面張σ ,臨界核形成の自由エネルギーΔG *,臨界核の半径r *,臨界核を形成する分子数n など,結晶核形成に関する重要なパラメータの値を定量的に求めることができた。pH6〜pH7の間で行った実験からは,L-ヒスチジンの臨界核は数個から十数個程度の分子からなる半径1〜2nm程度であり,過飽和度が高くなるにつれて,その大きさは小さくなることが明らかになった。
Creators : Waizumi Kenji Takahashi Kousuke Publishers : Faculty of Education, Yamaguchi University
山口県内の中学生の保護者を対象とし、山口県の「いとこ煮」に関するアンケートを実施し、地域別に分析した。山口県の「いとこ煮」の主な材料は小豆、だんご、干ししいたけ、かまぼこ、麩であったが、1990年の調査よりもだんごの割合が低くなっていた。各地域で特徴あるその他の材料が使われてきたが、前出の調査よりも、使われなくなってきており、地域の特徴ある「いとこ煮」の継承が危ぶまれる。全国的に作られている小豆とかぼちゃの「いとこ煮」が、元々「いとこ煮」が存在しない岩国地域および存在しない地域が含まれる柳井・光・大島・熊毛地域とその隣接する周南・下松地域で多く作られていた。前出の調査よりも、だしが使われる地域が増えていた。砂糖、塩の使用が減り、しょうゆ、酒、みりんが使われていた。山口県の「いとこ煮」に使用される材料、だしおよび調味料に変化が見られた。
Creators : Morinaga Yae Abe Momoko Nishi Atsuko Goto Yoshiko Publishers : Faculty of Education, Yamaguchi University
本研究は、範唱音源・伴奏音源が登場した経緯と当初の目的及び事例について論じることを通して、音楽科における伴奏の存在意義と範唱音源・伴奏音源の望ましい活用のあり方について再考することを目的としている。まず、大正末期から急速に台頭した音楽鑑賞教育、鑑賞教育における範唱及び範唱音源の活用について論じることによって、その位置付けについて明らかにした。さらに、伴奏音源の始まりと変遷について論じ、初のカラオケレコードが「教育用」小学校伴奏レコードであったことや目的を踏まえ、伴奏の存在意義、範唱音源・伴奏音源の活用方法を再考した。その結果、現在のように伴奏の代替として音源を使用するのではなく、教師によるピアノ伴奏が前提とされていたこと、音源の鑑賞を通して曲趣を味わい、批評の眼を養っていたことが明らかになった。
Creators : Takahashi Masako Matsumoto Riki Takahashi Kana Publishers : Faculty of Education, Yamaguchi University
注視点の周辺文字量が文の理解度と読書速度に与える影響について検討した。視力をもとに実験参加者を2つの群に分けたところ、理解度テストの得点において、低視力者に比べ高視力者の得点が高くなった一方、読書速度においては視力による差が見られなかった。高視力者は理解度を高めるために読書速度を落としていた、あるいは、低視力者は読書速度を上げる代わりに理解度を低下させていたことが考えられる。また、読書量をもとに実験参加者を2つの群に分けたところ、画面に3~4行ずつ提示した文章では、読書量が少ない者は多い者に比べ、主観的な理解度を高く回答した。読書量が多い者はどの提示形態も同程度文字を捉えることができた。一方、読書量が少ない者は、画面全体に全文提示している文章では文字を的確に捉えることが難しいため、空白によって集中して文を読むことができた文章をより理解できたように感じたことが考えられる。
Creators : Makaya Fumuno Ono Fuminori Publishers : Faculty of Education, Yamaguchi University
筆者らは、これまでコロナ禍において歌唱が制限されている「不自由感」、対面授業やオンライン授業に対する学生のポジティブな印象評定が主観的な授業時間の長さイメージや没入感に及ぼす影響に関する研究を行ってきた。また、附属山口小学校の協力を得た研究においては、Googleフォームを用いた授業の「振り返り」において音楽科における没入感を調査し、その結果から音楽科における没入感の認識や領域・活動との関連を明らかにした。本研究では、筆者らが開発した音楽科における小中学生版「深い学び」尺度を大学生向けに適用し、没入感尺度を加えて調査・分析することで、合唱における「深い学び」と没入感の実態を明らかにすることを目的としている。 調査・分析の結果、因子間の相関係数はr =0.6〜0.78と高い値を示し、因子間の相関係数が強いことが示唆された。今年度の合唱の授業では、受講生のモチベーションを高めるよう工夫し、最終回の授業で仕上げの合唱を終えた直後に本研究の調査を実施したことで調査結果に影響を与えたことが考えられる。合唱の授業に対する没入感を高めるには、授業が分かったと考えられるようになること、楽しいと思えるようになることという2つの経路(パス)があることが示された。本研究では、合唱の授業を対象としたが、大学の授業は専門性の高い科目によって占められているため、本研究で得られた知見は他の授業科目にも応用できる可能性がある。
Creators : Takahashi Masako Okibayashi Yohei Publishers : Faculty of Education, Yamaguchi University
近年の計算機の性能向上やフレームワークの発展により、深層学習が手軽に行えるようになってきた。従来、計算コストの問題や数値化するのが難しかった事象でも、高い精度で回帰や分類などが行えるようになってきている。本稿では、筋電位に注目し手の動作の識別について、深層学習で分類する。実験初期段階では手動で分類していたが、現段階では精度に問題はあるが、リアルタイムで分類することも可能となった。データ取得方法として、ワンボードマイコンの一種であるArduino Unoと簡易筋電センサーのMyo Ware筋電センサーを用いる。 このように、生体信号の一つである筋電位を用いて動作する義手を筋電義手と言い、多方面に渡る応用が期待される分野の一つである。また、筋電位を詳しく理解することによって心拍、脳波、脈拍などの他の信号の理解の助けになると考えられる。
Creators : Ito Masataka Kitamoto Takuya Publishers : Faculty of Education, Yamaguchi University
PCAGIP法は、事例提供者の提出した簡単な事例資料をもとに、ファシリテーターと参加者が協力して参加者の力を最大限に引き出し、その経験と知恵から事例提供者に役立つ新しい取り組みの方向や具体的ヒントを見いだしていくプロセスを学ぶグループ体験である。本研究では対面でのPCAGIP法を、可能な限りそのままのかたちでオンラインにて実施し、そのセッションの過程と参加者の感想から、オンラインPCAGIPならではの利点および問題点を検討し、その視点から改めてPCAGIP法の特徴について議論した。PCAGIP法はオンラインでも実施可能であり、多様な参加者を獲得できる可能性を有していること、今後は対面PCAGIPとオンラインPCAGIPの目的に応じた使い分けも有効といえるであろうこと、オンラインPCAGIPは身体性の欠如したテレプレゼンスを前提としており、それはもはやPCAGIP法そのものではないかもしれないこと等を論じた。
Creators : Oshie Takashi Ishikawa Chikako Iwano Hikaru Hashiba Yuka Sakai Kaho Takahashi Kyosuke Yanagihara Mako Publishers : Faculty of Education, Yamaguchi University
本研究の執筆にあたる白岩、林、脇淵が2021年設立した「山口オペラアカデミー」の活動を題材に、山口地域における音楽振興についての報告と考察を行う。同アカデミーは2022年3月22日に第2回目のオペラに関するセミナーとコンサートを実施した。当日のコンサート来場者に対して実施したアンケートの記述を、「文化的価値」「社会的価値」「経済的価値」という3つの視座を引用し分析と考察にあたった。分析と考察を通して、当該イベントに対して期待されている価値、あるいはイベントが内包する価値が明確になった。今後はセミナー参加者や聴講生、運営など観測範囲を広げることによって、イベント全体の価値についての多角的な検証を行うことが意味を持っていくだろう。
Creators : Shiraiwa Jun Hayashi Mariko Wakibuchi Yoko Publishers : Faculty of Education, Yamaguchi University
This study examined the influences of arousal of anticipatory regret by status quo bias on the suppression of hind sight bias. In this study, travel risk in situations of high risk of COVID-19 infection was considered a factor evoking anticipatory regrets, and population density in the area of residence was considered to affect subjective risk of infection for COVID-19. Considering that the experimental participants in this study were university students at a local university, three regions were selected as the evoked travel destinations: overseas countries, urban areas in Japan, and rural areas in Japan. The results of the bias analysis showed that anticipatory regret suppressed the hindsight bias in the overseas condition, while anticipatory regret promoted the hind-sight bias in the rural condition.
Creators : Kubo Minori Okibayashi Yohei Publishers : Faculty of Education, Yamaguchi University
本研究では「コイルのまき数を変えると電磁石の強さはどうなるかを調べる授業」の授業構成について検討し、2時間(45分×2回)の授業(授業①,授業②)を実践し、児童が支持する考え(予想を含む)に関する知見を得た。その結果、授業①を通して、回路に流れる電流について、学級内で児童が支持する考えに違いがある状況から、違いがない状況になり、すべての児童が「コイルのまき数を多くしても、回路に流れる電流の大きさは変わらない」という考えを支持するようになったことが明らかになった。また、授業①、授業②を通して、電磁石の強さについて、学級内で児童が支持する考えに違いがある状況から、違いがない状況になり、すべての児童が「コイルのまき数を多くすると、電磁石の強さは強くなる」という考えを支持するようになったことが明らかになった。その他、考えを支持する主な要因、授業①と授業②の終了時における支持する考えに対する自信の程度についても明らかになった。
Creators : Tsumori Narushi Saiki Hideto Publishers : Faculty of Education, Yamaguchi University
本論文は、観光地における英語表記を題材として、学生の異文化間コミュニケーション意識を向上させる学習法を筆者の授業実践から検証した。本授業では、山口県美祢市秋芳洞をケーススタディとして活用し、学習者に外国人旅行者の立場になって現地情報の英語表記を見直させ、その課題を発見させ、自ら翻訳作業を行わせた。その結果、当該の学習法は、学習者の意識を促すことに有効であることを示した。
Creators : Senneck Andrew Mori Tomoya Perlaky Denes Publishers : Faculty of Education, Yamaguchi University
理論仮説を立て、実践して検証するという手法を取らず、実践の結果から省察することを中心とした本研究では、中学校社会科歴史的分野に掲げられている「現在とのつながり」に着目し、この文言の意味するところと学習展開の在り方を「当事者」「観察者」「評価者」の三視点を足掛かりにすることによって明らかにしようとした。その結果「現在とのつながり」には「存在としての現在」「問題としての現在」「ローカルな現在」「グローバルな現在」など様々な「つながり」の在り方があること、そしてそれぞれの「つながり」を基に学習展開を指導するには、上記三視点のうち「当事者」視点を基底に据え、発問や資料で「観察者」「評価者」の各視点へと展開してゆくことの有効性が浮上した。また、ここからさらなる実践を行った結果「当事者」視点の基底的重要性がより明らかになった。
Creators : Yoshikawa Yukio Suemura Kazuya Publishers : Faculty of Education, Yamaguchi University
本研究では、特別支援学校小学部の算数科の個別学習において、自閉スペクトラム症を伴う知的障害のある児童を対象に「少し多く」支払うスキルの形成に向けた指導を行い、その効果を検討することを目的とした。特別支援学校小学部6年生男児1名を対象に、所持金と請求額を比較したときの条件で4つの課題を設定し、補助シートを用いて指導を行った。指導の結果、対象児の「少し多く」支払うスキルが形成された。特に、「〇×〇」(100円玉と1円玉は足りるが、10円玉は足りない)課題や「○○×」(100円玉と10円玉は足りるが、1円玉は足りない)課題においては、補助シートの使用によって正反応率が上昇し、補助シートを撤去した後や所持金を変更した後も正反応率は維持された。一方で、支払いスキルの流暢性や般化、および社会的妥当性の評価については課題が残された。
Creators : Yoshida Nanako Miyaki Hideo Publishers : Faculty of Education, Yamaguchi University
本稿の目的は、植民地であったアジアの国が近代国家として独立し、国民形成をしていく過程の中で学校の音楽教育がはたしてきた役割を、シンガポールとインドネシアの事例の比較をとおして考察することである。近代とは常に更新されるものであり、よって19世紀後半に近代国家への転換をはかった日本と、20世紀後半に近代国家として独立したアジアの国々が取り入れた近代は同じものではない。本稿では、シンガポールとインドネシアに着目し、近代化と西洋化が同義であった時代に国民の音楽文化として西洋芸術音楽の普及をはかった日本と、文化相対主義の時代に国家となった両国の国民の音楽文化と音楽教育をめぐる認識と選択の違いを論じていく。
Creators : Ishii Yuri Publishers : Faculty of Education, Yamaguchi University
高等学校理科物理分野の中でも現象が視覚的に見えなく(または見えにくく)イメージしにくい単元である『電気と磁気』の中でも「RLC直列共振回路」に注目し、この回路に関する定量的理解度向上を目指した教材開発及びその性能評価を行った。それぞれ複数の抵抗、コイル、コンデンサーの中から選択できる構成を採用し、10~15分程度の短時間で異なる組み合わせによる対比実験が容易にできる教材を製作した。教材を活用した実験を通じて、RLC直列回路における周波数と電圧の関係の具体的な導き方を習得でき、さらに共振特性を定量的に理解することが可能となり、深い学びにつながることが期待できる結果を得た。
Creators : Higuchi Takumi Shigematsu Hirotake Publishers : Faculty of Education, Yamaguchi University
Abstract Background: Recently, the importance of nutritional management in pressure ulcer control has been pointed out. In this study, we analyzed the relationship between nutritional indicators and the presence or absence of pressure ulcers in order to reveal the importance of nutritional management in pressure ulcer control. Method: We investigated 407 inpatients for blood tests, height, weight, BMI, the Ohura-Hotta (OH) scale, nutrition method, living independence, and the presence or absence of pressure ulcers. Results: In the comparison of patients with and without pressure ulcer, significant differences were found in gender, nutrition method, serum total protein, serum albumin, hemoglobin concentration, and the OH scales. Multiple logistic regression analysis showed that gender, intravenous nutrition, serum albumin levels, and the OH scale were associated with the presence or absence of pressure ulcers. The results suggest that not only the OH scale, but the nutritional support was also important in the prediction of the pressure ulcer. It was suggested that shifting from intravenous feeding to tube feeding or oral feeding is important. Conclusion: we found that pressure ulcer was related to gender, intravenous nutrition, serum albumin level and the OH scale. The importance of nutritional management for pressure ulcer prevention was confirmed.
Creators : Tanabe Nobuka Kodama Etsuko Matsui Mayumi Wakuda Kayoko Fujiwara Kazuyo Tsutsumi Masae Yamamoto Takeshi Publishers : Yamaguchi University School of Medicine
Abstract Background: Expanding nursing workload is a worldwide problem. However, any nursing workload assessment (NWA) tool requires complicated analyses of the nursing job profile. To determine the imbalance in time assignments across all nursing operations and to reduce nursing workload, a nursing job survey was conducted. Methods: A total of 25 major job categories, common to all hospital wards, were identified, and an NWA tool was developed for efficient analyses to feature easy/flexible entry of the time spent for each job category and real-time visual profiling of job time allocation. The profile could be divided by job categories, wards, shifts, and years. Results: From the preliminary analyses, undesirable time allocation was revealed in several job categories, especially the time for recording and other nonessential nursing operations. Using the analytical functions of the NWA tool between 2014 and 2016, a series of corrective measures were successfully taken to many job categories, and they were found to be effective. Consequently, excessive overtime workload was reduced from 125 min/day/nurse in 2014 to 100 and 100 min/day/ nurse in 2015 and 2016, respectively. Conclusion: Notable improvements in nursing workload and time allocation for attentive patient care could be achieved employing the novel user-aimed NWA tool.
Creators : Shimizu Yumi Satou Kazutaka Manago Noriko Itou Masako Ichihara Kiyoshi Maekawa Tsuyoshi Publishers : Yamaguchi University School of Medicine
Abstract Objectives: This study examined the short-term outcomes of endovascular therapy (EVT) with the GORE VIABAHN VBX (VBX) which is a balloon-expandable covered stent in patients with aortoiliac occlusive disease (AIOD) and acute limb ischemia (ALI). Methods: This was a single-center retrospective review of patients with AIOD and ALI who underwent EVT with the VBX between December 2018 and January 2021. Primary, assisted, and secondary patency rates were assessed, along with 30-day mortality rates. Results: Twenty-two patients underwent EVT with the VBX; 18 patients had AIOD, whereas 4 had ALI. The incidence of TransAtlantic Intersociety Classification II D lesions was 50% (n=9). Technical success was 100%. One patient with unilateral common iliac artery stenosis developed an intraoperative dissection of the distal edge of the VBX, which required an additional self-expanding VIABAHN stent on the distal edge of the VBX. The primary patency rate at 24 months was 100%. No patients required additional target vessel treatment at a median follow-up of 10 months (range, 1-27). EVT was also successful in the four patients with ALI, who had no complications of the target vessel. Conclusion: The present study demonstrated that EVT with the VBX is effective for AIOD and ALI.
Creators : Mizoguchi Takahiro Morikage Noriyasu Ike Soichi Nagase Takashi Samura Makoto Harada Takasuke Kurazumi Hiroshi Suzuki Ryo Suehiro Kotaro Hamano Kimikazu Publishers : Yamaguchi University School of Medicine
Abstract Purpose: The purpose of this study was to investigate the effects of two different postures (sitting and standing) and three different ambient temperatures (10℃, 20℃, and 30℃) on heart rate variability (HRV) among healthy young adults. Methods: Twelve young adult volunteers (males 6, females 6) were recruited. Following acclimatization to any the room temperature (10℃, 20℃ or 30℃), 5-min measurements of HRV were conducted in sitting and standing postures of the subjects. Results: Compared to the sitting posture, measurements obtained in the standing posture revealed a significant decrease in high-frequency power/HF, root mean square of successive differences between RR intervals, standard deviation of Poincaré plot perpendicular to the line-of-identity or SD1 and SD1/standard deviation of Poincaré plot along the line-of-identity or SD2, and a significant increase in lowfrequency power/LF and LF/HF under all experimental conditions (p<0.05 to 0.005). Majority of HRV parameters showed significant differences while the values obtained under 10℃ were compared with 20℃ and 30℃ conditions, respectively (p<0.05 to 0.001). Conclusions: Our findings suggest the predominance of sympathetic tone in the standing compared with sitting posture. Furthermore, colder conditions caused a predominance of the parasympathetic activity in both sitting and standing postures, and such effects of ambient temperature on the sympathovagal balance were stronger in the latter posture.
Creators : Wada Sunao Mahbub MH Nakagami Yuki Hase Ryosuke Yamaguchi Natsu Takahashi Hidekazu Saito Hiroyuki Shimokawa Junki Watanabe Rie Harada Noriaki Tanabe Tsuyoshi Publishers : Yamaguchi University School of Medicine
The Japanese Bridge Management System (J-BMS) RC version consists of the following three subsystems: (1) a bridge maintenance database system (J-BMS DB), (2) a concrete bridge rating expert system (RC-BREX) and (3) a maintenance plan optimization system (MPOS). Especially, in this paper, the RC-BREX system for deteriorating concrete bridges is described based on how to construct from a hierarchical neural network in order to carry out fuzzy inference and machine learning by using the neural network with the back-propagation method. Furthermore, the comparisons between diagnostic results by bridge experts and those of the proposed system are presented so as to demonstrate the validity of the system’s learning capability by using the training set for machine learning which obtained from inspection on actual in-service bridges and questionnaire surveys by bridge experts.
Creators : Miyamoto Ayaho Publishers : 山口大学工学部
資産価格はしばしばファンダメンタル・バリューから乖離し,時として金融市場は資産価格の大きな下落や変動に見舞われる.急激な資産価格変動を緩和するための措置として,多くの国々で空売り規制が導入されてきた.本稿は空売り規制の導入が資産価格に与える影響を分析する.私的情報や価格支配力を持つ投資家と私的情報を持たない価格受容的な投資家が混在する資産市場を想定する.空売り規制の導入が事前に予期されていない場合,空売り規制が資産価格をファンダメンタル・バリューから乖離させることが明らかになった.これは資産価格の変動を大きくすることにもつながる.とりわけ資産価格の下支えが望まれるような下落相場の状況では,空売り規制の導入はより一層の価格下落をもたらすことになる.
Creators : Kojima Hisashi Publishers : The Economic Society of Yamaguchi University
In the 2000s, English-Medium Instruction (EMI) in non-English countries developed worldwide. Japan is one of these countries and the number of English-based students who cannot utilize Japanese language increased. Some of the Japanese universities offer dormitories for international students, who can gradually get used to learning the Japanese way of life after they arrive in Japan. Some of the universities also offer cultural exchange programs for EMI students. However, due to the COVID-19, the situation has changed.
Creators : Asamizu Munehiko Seno Budhi Ajar Xu Shaochen Zhou Wenting Publishers : The Economic Society of Yamaguchi University
Creators : Matsumura Yu Hiratsuka Asahi Saiki Hideto Publishers : 山口大学教育学部附属教育実践総合センター
Creators : Tsuneyoshi Tetsuzo Publishers : 山口大学教育学部附属教育実践総合センター
Creators : Fujino Makie Taguchi Yuko Fujita Soki Aoki Ken Publishers : 山口大学教育学部附属教育実践総合センター
Creators : Kiya Hidekatsu Publishers : 山口大学教育学部附属教育実践総合センター
Creators : Kawano Hiroki Miyaki Hideo Publishers : 山口大学教育学部附属教育実践総合センター
Creators : Kishimoto Kenichiro Publishers : 山口大学教育学部附属教育実践総合センター
Taiwan has not yet been singed the “Convention on Nuclear Safety; CNS” that was adopted by the International Atomic Energy Agency (IAEA) in 1994. However, if these international activities help promote nuclear safety, Taiwan must participate in it and fulfill its related obligations. Therefore, despite Taiwan being a non-member state to the CNS, it is required by the Convention to act as a member state to meet all the requirements addressed in the CNS. Ensuring the public trust of nuclear safety regulations in the most important policy issue for the location, operation, waste disposal and off-commissioning of nuclear power plants, etc. As part of an international comparison of nuclear safety regulatory bodies in the East Asian region, this note organizes and evaluates the independence and transparency of Taiwan’s regulatory bodies.
Creators : Chen Li-chun Publishers : The Economic Society of Yamaguchi University
The purpose of this paper is to present a macroeconomic model, in which the bank determine the loan interest rate and the deposit interest rate by assuming the loan demand curve and the deposit supply curve. The bank adjusts the loan interest rate and the deposit interest rate while observing the difference between the assumed demand for loan and the actual demand for loan.
Creators : Umada Tetsuji Publishers : The Economic Society of Yamaguchi University
The hippocampal dentate gyrus has been identified to play a critical role in maintaining contextual memory in many mammalian species. To evaluate learninginduced synaptic plasticity of granule cells, we subjected male rats to an inhibitory avoidance (IA) task and prepared acute hippocampal slices. In the presence of 0.5 μM tetrodotoxin, we recorded miniature excitatory post synaptic currents (mEPSCs) and inhibitory post synaptic currents (mIPSCs) in male rats experiencing four groups: untrained, IA-trained, unpaired, and walk-through. Compared with the untrained, IA-trained, unpaired, and walk-through groups, the unpaired group significantly enhanced mean mEPSC amplitudes, suggesting the experience-induced plasticity at AMPA receptor-mediated excitatory synapses. For inhibitory synapses, both unpaired and walk-through groups significantly decreased mean mIPSC amplitudes, showing the experience-induced reduction of postsynaptic GABAA receptor-mediated currents. Unlike the plasticity at CA1 synapses, it was difficult to explain the learning- specific plasticity at the synapses. However, overall multivariate analysis using four variables of mE(I)PSC responses revealed experience-specific changes in the diversity, suggesting that the diversity of excitatory/inhibitory synapses onto granule cells differs among the past experience of animals include the learning. In comparison with CA1 pyramidal neurons, granule cells consistently showed greater amplitude and frequency of mE(I)PSCs. Fluctuation analysis further revealed that granule cells provide more postsynaptic AMPA receptor channels and greater single-channel current of GABAA receptors of than CA1 pyramidal neurons. These findings show functional differences between two types of principal cells in the hippocampus.
Creators : Han Thiri Zin Sakimoto Yuya Mitsushima Dai Publishers : Yamaguchi University School of Medicine
Incontinentia pigmenti (IP; OMIM# 308300) is a rare inherited disease caused by a mutation of IKBKG, which is also known as NEMO, located on Xq28. IP patients usually present with abnormalities of skin, eyes, nails and central nervous system. The neurological damege, which occur usually from neonatal through the early infantile period, leads to neulogical complication such as development retardation, motor paralysis and epilepsy. However, there has been little study done concerning the effect of therapy for the neural abnormalities. We have investigated the clinical findings in a female IP case with a novel mutation of IKBKG for six years due to disclosing the neurological prognosis and the immunological features. It is hoped that the present study will contribute to a better management of IP patients.
Creators : Sakata Yasufumi Hirano Reiji Yasudo Hiroki Shimomura Yutaka Takada Hidetoshi Suehiro Yutaka Ohga Shouichi Hasegawa Shunji Publishers : Yamaguchi University School of Medicine
Androgen receptor (AR)-signaling plays an important role in promoting tumor cell survival and the development of castration-resistant prostate cancer (CRPC). Androgen deprivation therapy is the basic therapeutic strategy for AR signaling blockade, but that effects wonʼt last long and most of metastatic prostate cancer show castration resistance. Recently, new agents, AR Axis Targeted agents (ARAT), have been developed. We have been developing our bench-to-bedside translational research to elucidate the mechanisms of drug resistance in prostate cancer. This review describes our investigational results and recent advances in CRPC with ARAT treatment strategy.
Creators : Matsumoto Hiroaki Matsuyama Hideyasu Publishers : Yamaguchi University School of Medicine
The establishment of the environmental protection law reflects the Chinese government's determination to achieve ecological civilization. Since January 1, 2015, when the revised Environmental Protection Law of the People's Republic of China came into effect, environmental public interest litigation in China has been rapidly growing. In the implementation of environmental law, environmental public interest litigation plays an irreplaceable role. The mechanism of environmental public interest litigation will ideally enhance the effectiveness and prevention of environmental protection and become a major contributor to public awareness of environmental protection. Despite the fact that environmental public interest litigation in China has made great progress, there are still many shortcomings and defects. One of the major difficulties facing environmental public interest litigation in China is the lack of standing of plaintiffs in environmental public interest litigation. This paper will explore the necessity of plaintiff status for environmental public interest litigation in China's grassroots self-governance organizations based on the situation of environmental pollution in rural China, using village committees as an example.
Creators : Yu Guizhong Yang Qingqing Li Haifeng Publishers : The Economic Society of Yamaguchi University
Creators : Hyodo Takashi Publishers : The Economic Society of Yamaguchi University
Journal of cross-cultural studies Volume 16 pp. 59 - 90
published_at 2022-03-31
Creators : Kakinuma Marie Publishers : 山口大学人文学部異文化交流研究施設
Journal of cross-cultural studies Volume 16 pp. 17 - 41
published_at 2022-03-31
Creators : Sarashina Shinichi Publishers : 山口大学人文学部異文化交流研究施設
As income levels increase, numerous households will consider investing in risky assets. Credit availability, especially for high-income households, is playing an increasingly important role in enhancing households holdings of risky assets (HHRA). The purpose of this study is to investigate the impact of credit availability on HHRA. In this study, the data from the China Household Finance Survey in 2017 is utilized, and the approach of logit regression is employed to produce more accurate estimates. Meanwhile, this study also explores the heterogeneous roles of household income. The results show that the impact of credit availability on HHRA varies by household income. As household income increases from low to high, the effect of credit availability on HHRA transfers from negative to positive. Besides, the results also suggest that for high-income households, credit availability moderated with the attention to financial and economic information positively contributes to HHRA. Thus, it implies that policymakers and financial institutions are encouraged to expand access for households to invest in risky assets, enhance households’ availability of credit, and build more financing channels.
Creators : Chen Fuzhong Lu Xiuli Li Haifeng Publishers : The Economic Society of Yamaguchi University
The purpose of this paper is to analyze the movement of the economy when the consumption demand is fully realized after the economy achieves full employment. If the investment demand is fully realized, full employment will not be sustained. However, full employment will continue if the consumption demand is fully realized.
Creators : Umada Tetsuji Publishers : The Economic Society of Yamaguchi University
Journal of cross-cultural studies Volume 16 pp. 43 - 57
published_at 2022-03-31
本稿は、スケートボードのハウトゥ動画の分析を通して、身体技法の教示と修得がどのようになされるのか分析し考察することを目的とするものである。 結果、第1に、手本の提示は教える側の権威の確認のためにもなされていること、第2に、修得に必要となる曖昧な概念を教示する際に、教える側と教わる側の概念のすり合わせがなされていること、第3に、技法の修得が近づいてきた場面では、教わる側から修得のための新概念が提示されそれが教える側によって承認されること、の3点が析出された。 身体技法が教示され修得されようとする際には、上記のような方策が用いられながら、修得という目標に向けて実践が積み重ねられていくことが、本稿からは見えてきた。当然のように行われている身体技法の教示と修得は、実は複雑なやり取りからなされており、そうした複雑さを埋め合わせるための方策が用いられながら成立していることが示唆された。
Creators : Kuwahata Yoichiro Publishers : 山口大学人文学部異文化交流研究施設
Creators : Akkemik K. Ali Publishers : The Economic Society of Yamaguchi University
本稿では,中国の浙江省の消費者を対象に実施したアンケート調査をもとに,新型コロナウイルス感染症の拡大が中国の消費者の消費行動に与えた影響を探るために,OLS回帰分析を用いて定量分析を行った。分析結果から,新型コロナウイルス感染症の拡大は中国における消費者の収入や仕事の安定さに一定の影響を与えていることがわかった。多くの回答者は将来の経済発展に対し強い確信を持っていることも確認された。また,新型コロナウイルス感染症の影響が強ければ強いほど節約的消費傾向が強まり,将来に確信を持つほど積極的消費傾向が強まることがわかった。
Creators : Bai Jinlong Chen Jianping Publishers : The Economic Society of Yamaguchi University
Creators : Zhou Xueguang Publishers : The Economic Society of Yamaguchi University
Consumer capability refers to the ability to apply relevant knowledge and perform desirable behavior for achieving wellbeing. Previous research reveals that consumer behavior is more important than knowledge to indicate consumer capability. How to motivate individual consumers to engage in consumption activities that contribute to sustainable development? This is the question this conceptual paper attempts to address. This paper proposes a definition of sustainable consumer behavior and applies a theory-based, conceptual framework to develop action-taking programs in sustainable consumption education. Sustainable consumer behavior is defined as consumer acts that consider current and future interests of themselves and others when they purchase and use market goods. The behavior change theory used here refers to the transtheoretical model of behavior change (TTM), a commonly used behavior change theory in health and finance. The paper demonstrates how to facilitate the development of sustainable consumer behavior in education intervention programs based on principles outlined in TTM with specific examples. Implications for policies and future research are also discussed.
Creators : Jing Jian Xiao Publishers : The Economic Society of Yamaguchi University
To date, the process of implementing the global Sustainable Development Goals (SDGs) and global climate change mitigation and adaptation obligations has been largely decoupling in most countries. This creates administrative duplication, costs, and hinders the development of effective problem solving. Against this background, we show the present state of research on policy integration and integrated policymaking. Following the research results of Bauer et al. (2021) and Teebken et al. (2021), this note briefly summarizes different understandings of policy integration and detailed criteria for evaluating policy integration from different academic perspectives. Implementing an interactive agenda requires political attention and institutional competence to address the interactions and complexity of each, understand policies at a national level, and translation. In this note, we will introduce the basic concept of what integration practice looks like, and focusing on the interaction between the 2030 Agenda and the Paris Agreement.
Creators : Chen Li-chun Publishers : The Economic Society of Yamaguchi University
As global warming continues to intensify, how to prevent climate deterioration has become a serious concern for all countries. In recent years, although China’s GDP has leap to the second place in the world after the United States, it is accompanied by serious problems of environmental pollution and energy consumption with the rapid development of the economy. Under the common goal of global energy conservation and emission reduction, China has established seven carbon trading markets. Because the energy-chemical industry is a major concern for emission reduction and the carbon trading market has market regulation functions, examining the relationship between them is of great significance and can help the emission reduction effort. This study investigates the relationship between the carbon emission price of China's carbon trading market and the stock price of 30 listed companies in the energychemical industry. We use daily data to establish a panel model and var model, and then compare it with European Emissions Trading Scheme (EU-ETS). The result indicates that there is an asymmetric one-way relationship between the carbon emission price and the stock price of the energy-chemical industry in China. The main reason is that the internal endogenous mechanism and external response mechanism of the carbon trading market are not perfect. Then the government should improve relevant legal system and trading system, and furthermore, introduce third-party institutions and strengthen talent pools.
Creators : Lyu Jingye Cao Ming Dong Xiao Publishers : The Economic Society of Yamaguchi University
Journal of cross-cultural studies Volume 16 pp. 1 - 16
published_at 2022-03-31
Creators : Abe Yasuki Publishers : 山口大学人文学部異文化交流研究施設
This paper empirically examines the impacts of household debt and leverage ratio, measured by the ratio of aggregate household debt to GDP, on consumption using provincial-level macro-data in China. Results show that household indebtedness has a positive and significant effect on consumption expenditure and this remains true for both household debt and leverage ratio, as well as long-term and short-term debts and leverage ratios, and the encouraging effects are heterogeneous across regions. When the debt-to-GDP ratio is below 100%, the consumption experiences faster growth than that when the debt-to-GDP ratio exceeds 100%. In addition, residents’ saving, per capita disposal income and the public expenditure on education, social security, as well as medical and health services are found to have significant positive effects on consumption, while CPI and child dependency ratio have depressive effects.
Creators : Wei Zhang Li Haifeng Publishers : The Economic Society of Yamaguchi University
In another paper I pointed out that Henri Bergson (1859-1941), a French philosopher, in his early years argues on <sensibility> from a similar viewpoint to his contemporaries’. In this paper I aim to examine his notion of <sensibility> in his later years, focusing on The Two Sources of Morality and Religion (1932). Although rarely pointed out, in The Two Sources Bergson argues on <sensibility> from his particular point of view. He proposes “a psychology which accords so extensive and so handsome a place to sensibility,” where emotion gains an advantage over intellect and volition. When we compare The Two Sources with Technical and Critical Vocabulary of the Philosophy, a French encyclopedia published in 1926, we see that Bergson has his conception in common with his contemporaries to some extent, but that on the other hand he is outstanding among his contemporaries especially for his paying attention to the <superior component> of <sensibility>, which is characterized by activity and unity, in contrast to the <inferior component>, which is characterized by passivity and multiplicity.
Creators : Murakami Ryu Publishers : 山口大学哲学研究会
『葉隠』の武士道において、有事の「武篇」と平時の「奉公」とは、いかにして統一されるか。「武篇」における死の覚悟と実践を一つに貫く「無分別」なありようを、「奉公」にもあてはめることは、果たして可能か。両者の間にある矛盾は、まずもって実践の側にある。「武篇」と「奉公」の実践は、「死」と「生」という基調の色合いにおいて、また時間的な長さと質において、大きく異なるからである。この矛盾は「奉公」の内部において、主君のために死する覚悟が、逆に長きにわたる生の実践を疵なきものにする、という齟齬をもたらすかに見える。しかし「奉公」における死の覚悟は、主君から浪人切腹を命ぜられるのが今日でも将来でもあり得る、という意味で、実はこれも、時間的に大きな振幅をもつものであった。また「奉公」における実践は、現実的にどれだけ長く継続されようとも、理念的には、戦闘の果てに死するという道のりを意味した。「奉公」における覚悟と実践の間に齟齬はなく、さらにその全体は、「武篇」における理想的な戦闘のあり方と通底している。「武篇」と「奉公」の違いは、"戦闘"がもつ時間的な射程とその質のみにあった。しかし、まさにその時間的な射程の長さゆえ、平時の「奉公」における武勇の実践は、有事の「武篇」にあっては認めにくい矛盾をなお、内に抱えている。武士としてその場にふさわしい言葉を出す、という例において顕著なように、「奉公」の実践は、入念な事前の準備と事後の反省とを、不可欠な前提とする。当座の働きは、両者に挟まれてはじめて継続され、磨かれもしたのである。すぐれて反省的で持続的な吟味と、それを「無分別」に棄て去り、超越した地点ではじめて立ち現れる当座の実践は、いかにしてつながるのか。この点をさらに追究することが、今後の課題である。
Creators : Kurihara Go Publishers : 山口大学哲学研究会
In recent years, discussions about anti-natalism have been activated in various areas. This movement has been started with David Benatar’s controversial book, Better Never to Have Been: The Harms of Coming into Existence, published in 2006. The purpose of this article is to examine what the type of questions has been raised in the movement, especially into pedagogy. Firstly, we survey historical genealogy of anti-natalism, as well as Benatar’s discussion. History of anti-natalism has been long both in the East and the West, and Benatar adds new insights to the genealogy using the method of analytic philosophy. Secondly, we clarify social conditions under which anti-natalism has been widely accepted today. Particularly we focus on contemporary topic such as reproductive ethics, various gaps in society, environmental problems. Then, we suggest there are three issues within recent anti-natalism, and consider the questions brought by each issue.
Creators : Tanaka Tomoki Muramatsu Tomo Higuchi Hiromu Publishers : 山口大学哲学研究会